ニュース 第2回 働く人の意識調査 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人 日本生産性本部は7月21日、新型コロナウイルス感染症が組織で働く人の意識に及ぼす影響の継続調査（第2回「働く人の意識調査」）結果を取りまとめ、公表しました。感染症のリスクを織り込んだ「新し...
ニュース 『「日本型経営」の雇用システムから日本が見える』（中込賢次：著）日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 日本生産性本部 生産性労働情報センターは、中込賢次：著『「日本型経営」の雇用システムから日本が見える』を刊行しました。■内容紹介「日本型経営」とは、一般的には、戦後の高度経済成長を支えた日本独特の雇用システムのことで、欧米には見られない「終身雇用」「...
ニュース 労働生産性の国際比較 2019 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす（公財）日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は、12月18日、「労働生産性の国際比較 2019」を公表しました。これは、当本部がOECDデータベース等をもとに毎年分析・検証し、公表している...
ニュース 『口述労働法入門 第３版 働き方改革法対応』（小西 義博：著）公益財団法人日本生産性本部 労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 労働情報センターは、小西 義博：著『口述労働法入門 第３版 働き方改革法対応』を刊行しました。通勤や仕事の合間、就寝前の30分に「読む」講義労働基準法をはじめとする労働法は、組織(主に会社)に所属する人々にとって身近でかつ...
ニュース 第9回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果 公益財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所は11月22日、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめました。本調査は、2002年から概ね隔年で実施しており、今回は2017年に続き9回目となります。労働安全衛生法の改正...
ニュース 日本の労働生産性の動向 2019～2018年度の時間当たり名目労働生産性は7年ぶりに前年度から低下 公益財団法人日本生産性本部は「日本の労働生産性の動向 2019」を11月13日、発表した。2018年度の日本の労働生産性は、時間当たりの名目労働生産性が4,853円、1人当たりの名目労働生産性が824万円で、ともに前年度を下回った。時間当たりの名目労...
ニュース 中小企業が働き方改革で悩んでいる問題や課題を中心に、どのように解決していくかについて、わかりやく説明した1冊～『中堅・中小企業のための働き方改革実践４０』（浅香博胡・白石多賀子・山田晴男：共著）日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 生産性労働情報センターは、浅香博胡・白石多賀子・山田晴男：共著『中堅・中小企業のための働き方改革実践４０』を刊行しました。■内容紹介中小企業は不透明な経営環境の中で、人材の確保と定着、技術力の維持向上、新規事業の創出などさ...
ニュース 新入社員の意識構造をありのままの形で把握。昭和44年からの就労意識の変化を探る～『平成31年度新入社員「働くことの意識」調査報告書』日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 生産性労働情報センターは、生産性労働情報センター：編『平成31年度新入社員「働くことの意識」調査報告書』を刊行しました。■内容紹介日本生産性本部と日本経済青年協議会が共同して実施する、各年度の新入社員を対象とした「働くこと...
ニュース 普段の何気ない生活習慣の改善と健康への正しい知識を得ることができる1冊～『ビジネスパーソンのための未病＆ストレス対策』（浅野嘉久、加賀博：著）日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 生産性労働情報センターは、浅野嘉久、加賀博：著『ビジネスパーソンのための未病＆ストレス対策』を刊行しました。■内容紹介多くのビジネスパーソンが仕事の量・質、仕事の失敗・責任の発生、対人関係から強いストレスを感じています。人...
ニュース 「働き方は人並みで十分（63.5％）」「好んで苦労することはない（37.3％）」が過去最高を更新～『平成31年度 新入社員 働くことの意識調査結果』：日本生産性本部 公益財団法人 日本生産性本部と一般社団法人 日本経済青年協議会は6月27日、平成31年度新入社員1,792人を対象にした「働くことの意識」調査結果を公表しました。この新入社員の意識調査は、昭和44（1969）年度より年一回実施しているもので、今回で5...
ニュース 同一労働同一賃金への対応、300人以上企業の約3割「まだ検討段階で着手せず」～『第16回 日本的雇用・人事の変容に関する調査』：日本生産性本部 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす（公財）日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は、日本的な雇用・人事の潮流を把握し、企業・組織の制度見直しや働き方改革推進の一助とすることを目的に、1997年より、全上場企業を対象に「日本的...
ニュース 実務で重要な労働判例を知ることにより、人事労務管理の一助となる一冊～『社労士が選ぶ実務に役立つ労働判例100選（上巻） ～労務トラブル未然防止のために～』（加納明夫・中山貴子：著）日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 生産性労働情報センターは、加納明夫・中山貴子：著『社労士が選ぶ実務に役立つ労働判例100選（上巻） ～労務トラブル未然防止のために～』を刊行しました。■内容紹介人事労務の実務に当たり、労働判例を知っていることは必須です。し...
ニュース 同一労働同一賃金に対応した基本給制度の解説のほか、正社員とパートタイム・有期契約社員の相互関係から考える対応例やQ&Aなどを紹介～『同一労働同一賃金の基本給の設計例と諸手当への対応』（佐藤 純：著）日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 生産性労働情報センターは、佐藤 純：著『同一労働同一賃金の基本給の設計例と諸手当への対応』を刊行しました。■内容紹介働き方改革関連法がスタートしましたが、同一労働同一賃金に関しては「法律の解釈が難解である」という声がありま...
ニュース CEOが考える2019年、2025年の重要課題と経営戦略～「世界経営幹部意識調査2019」CEO版を公表：日本生産性本部 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす（公財）日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は、1月31日、「世界経営幹部意識調査2019」からCEOを対象とした調査結果を抜粋し、分析しました。本調査は、提携先の米国コンファレンスボード...
ニュース 2017年の日本の時間当たり労働生産性は47.5ドル（4,733円）。OECD加盟36カ国中20位～『労働生産性の国際比較 2018』を発表：日本生産性本部 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす（公財）日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は、12月19日、「労働生産性の国際比較2018」を発表しました。これは、当本部がOECDデータベース等をもとに毎年分析・検証し、公表しているも...
ニュース イノベーションを起こすために、大企業の2割が新たなイノベーション拠点を設置。人材・予算・働き方に裁量を持つ独立組織で、破壊的イノベーションを目指す～『イノベーションを起こすための工夫に関するアンケート調査』：日本生産性本部 調査研究や提言、実践活動により生産性向上をめざす公益財団法人日本生産性本部（東京都千代田区、会長：茂木友三郎）は、大企業（注1）5,085 社を対象に、「イノベーションを起こすための工夫に関するアンケート調査」を実施、238社の回答を取りまとめ、12...
ニュース 多くの大手企業で産業医を務める筆者が、延べ何万人の社員と面談してきた経験を元に、ストレスの処理・解決の実践を指南～『実践！ストレスマネージメント』（渡辺洋一郎：著）日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 生産性労働情報センターは、渡辺洋一郎：著『実践！ストレスマネージメント』を刊行しました。多くの大手企業で産業医を務める筆者が、延べ何万人の社員と面談してきた経験を元に、ストレスの処理・解決の実践を指南現代社会であれば、ビジ...
ニュース 「やらされ感」をなくし、参加者の「気づき」を促す対話型研修とは～『気づきを促す対話型研修のススメ』（島森俊央：著）日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 生産性労働情報センターは、島森 俊央：著『気づきを促す対話型研修のススメ』を刊行しました。 双方向コミュニケーションによって「やらされ感」をなくし、参加者の「気づき」を促す対話型研修とは。その設計方法に加え、研修の場を活性...
ニュース 2017年度の日本の労働生産性は、時間当たりの名目労働生産性が4,870円、一人当たりの名目労働生産性が836万円。ともに過去最高を更新～『日本の労働生産性の動向 2018』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は「日本の労働生産性の動向 2018」を11月9日、発表した。日本の労働生産性は、OECD加盟35カ国中20位（『労働生産性の国際比較』日本生産性本部、2017年）で加盟国平均を下回っており、低迷が続いている。なお、日本生産...
ニュース これからの企業・日本の在り様を、若者の就業という切り口から議論するベースとなる一冊。～『働き方改革は若者の就業を変えるか』（中込 賢次：著）日本生産性本部 生産性労働情報センターより刊行 公益財団法人日本生産性本部 生産性労働情報センターは、中込 賢次：著『働き方改革は若者の就業を変えるか』を刊行しました。 ■内容情報働き方改革が成長と分配の好循環を実現するためのエンジンとなり実効性あるものにするため、企業の具体的かつ継続的取り組みが...
