コラム・レポート

インタビュー

HR業界TOPインタビュー

新居 佳英さん(株式会社アトラエ 代表取締役CEO):<br />
「世界中の人々を魅了する会社を創る」を掲げ<br />
日本全体の「人材の流動化」と「組織変革の支援」を担う

新居 佳英さん(株式会社アトラエ 代表取締役CEO):
「世界中の人々を魅了する会社を創る」を掲げ
日本全体の「人材の流動化」と「組織変革の支援」を担う

「役職の撤廃」「日本初となる全従業員に対する特定譲渡制限付株式の付与」「勤務時間や働く場所を管理しない、自由度の高い働き方」――。従来の会社組織の枠にはまらない取り組みで、数多くのメディアに取り上げられ、業界内外から注目を集めているテック企業があります。成功報酬型転職メディア『Green』を運営し、2018年6月にわずか50人弱の社員数で東証一部への市場変更を果たした株式会社アトラエです。代表取締役である新居佳英さんが目指す、理想の組織・チームのあり方とはどういうものでしょうか。新居社長のキャリアの軌跡をたどりながら、創業時の思いやアトラエが描く未来、そして現代の日本企業が抱える「人と組織」の課題についてお話をうかがいました。 [2018/11/28]



HR業界の注目情報

AI・テクノロジーの時代、人材開発部門に求められる「リスキリング」と「学び方を学ぶこと」

AI・テクノロジーの時代、人材開発部門に求められる「リスキリング」と「学び方を学ぶこと」

ATDジャパンの代表理事である宇野聡美さん、副代表・中原孝子さん、理事・浦山昌志さんをお招きし、近年の世界の人材開発のトレンドや日本企業の人材開発の現状と課題などについて、専門家の立場から詳しく語っていただきました。 [2018/11/22]



レポート

イベントレポート

全国人材サービス産業協議会経営者会議2013<br />
~時代(さき)をよみ、勝ち残る企業を目指す!~

全国人材サービス産業協議会経営者会議2013
~時代(さき)をよみ、勝ち残る企業を目指す!~

2013年6月10日(月)に、一般社団法人人材サービス産業協議会が主催する、「全国人材サービス産業協議会経営者会議2013 ~時代(さき)をよみ、勝ち残る企業を目指す!~」が開催されました。
本レポートでは、当日の模様をダイジェストでお伝えいたします。 [2013/06/18]



人事マネジメント解体新書

人事マネジメント「解体新書」第110回<br />
部下のやる気を引き出し、自律を促す「メンター制度」(後編)<br />
新入社員を職場全体で育てていく、キーパーソンとしての「メンター」の役割とは?

人事マネジメント「解体新書」第110回
部下のやる気を引き出し、自律を促す「メンター制度」(後編)
新入社員を職場全体で育てていく、キーパーソンとしての「メンター」の役割とは?

近年の新卒採用は売り手市場が一段と進み、採用のミスマッチが顕在化したため、入社後のフォローの重要性が今まで以上に増している。しかし、配属先の現場では早期戦力化が求められ、新入社員の育成・定着に手が回らない企業も多い。そうした中、現場に配属された新入社員を職場全体で育てていく仕組みを取り入れ、新人のやる気を引き出し、自律を促していくケースが見られる。その際のキーパーソンとなるのが、「メンター」だ。「後編」は、職場全体で継続的な人材育成を行っている「メンター制度」の取り組み事例を紹介する。 [2017/12/28]



専門メディアの調査

人事・労務関連コラム

「社外からの 社外への」×「セクハラ パワハラ」対応策

「社外からの 社外への」×「セクハラ パワハラ」対応策

職務上や取引上の優位な立場を悪用して、相手に身体的・精神的苦痛を
与える社外セクハラ・パワハラ。商取引上の違法性などを鑑み、社内で起きた
場合とは違った視点での対応が求められる難しい問題です。
具体的な事例や裁判の判例を挙げながら、抑えるべきポイントについて解説します。 [2018/11/08]



人事・労務実態調査

本誌特別調査<br />
旧姓使用を認めている企業は67.5%<br />
~民間企業440社にみる人事労務諸制度の実施状況(労務行政研究所)~

本誌特別調査
旧姓使用を認めている企業は67.5%
~民間企業440社にみる人事労務諸制度の実施状況(労務行政研究所)~

企業で広く取り入れられている18分野・191制度の実施率と10制度の改廃状況について調査した「人事労務諸制度実施状況調査(2018年1~4月実施)」結果を抜粋してご紹介します。 [2018/12/10]new



新卒・パート/アルバイト調査

定着と労働条件の微妙な関係

定着と労働条件の微妙な関係

パート・アルバイトとして働く1,600人への最新の調査によると、約4割が転職意向を持っているということがわかりました。空前の採用難時代。従業員の勤続意向を高め定着を進めるために、企業はどのような対策をするべきなのでしょうか。 [2018/11/12]



HR業界団体情報

HR業界の代表的な業界団体をご紹介いたします。
一般社団法人日本テレワーク協会
テレワークを通じ、調和のとれた日本社会の持続的な発展に寄与する。

一般社団法人 日本エンジニアリングアウトソーシング協会
社会的責任を果たすための厳しい基準をクリアした技術系アウトソーシ...

ATDインターナショナルメンバーネットワークジャパン
米国ATDの活動に賛同しているパートナー。2007年設立。日本において...

公益社団法人 全国求人情報協会
求人情報媒体が読者の職業の選択と安定した職業生活に役立つことなど...

一般社団法人 日本人材紹介事業協会
厚生労働大臣の許可を受けてホワイトカラーを中心とした職業紹介を行...

一般社団法人 日本人材派遣協会
労働者派遣法の趣旨に則り、労働者派遣事業の適正な運営を図るため...

日本人材マネジメント協会
「日本におけるHRMプロフェッショナリズムの確立」を使命に、我が...

一般社団法人 日本生産技能労務協会
製造業などにおける労働者の就業の安定労務管理の安全を図り...

HR業界団体情報一覧

主催イベント

講演&交流会レポート

新年会~講演&交流会~

人事サービス業(人材サービス、研修・教育、人事BPOサービスなど)に携わる皆さまを対象とした「新年会~講演&交流会~」を2月2日に開催致しました。


『日本の人事部』情報掲載サービス
HRカンファレンス出展のご案内
HRリーグ