人・組織ビジネスで働く人のネットワーク

高橋信也さん（株式会社マネジメントソリューションズ 代表取締役社長兼CEO
）：
プロジェクトの水先案内人となり、組織の本質的な成長へ導く
日本の停滞を打開するマネジメントソリューションズのPMO

プロジェクト型組織は、新たな価値を創出するために必要なものです。プロジェクト型組織をマネジメントする際は目を配る範囲が多岐にわたり、管理も煩雑になりがちなため、頭を悩ませる企業も多いのではないでしょうか。そこで近年、プロジェクト・マネジメント・オフィス（PMO）と呼ばれる機能や組織が注目を集めています。PMOはプロジェクトマネージャーの参謀役として包括的にプロジェクトを支援し、正しい意思決定を促す役割を担います。PMOのプロ集団としてコンサルティング事業を展開する企業が、マネジメントソリューションズ（MSOL）です。創業者で代表取締役社長兼CEOの高橋信也さんに、PMOにかける想いや日本のプロジェクトマネジメントの課題などについてうかがいました。 [2021/06/21]

AI・テクノロジーの時代、人材開発部門に求められる「リスキリング」と「学び方を学ぶこと」

ATDジャパンの代表理事である宇野聡美さん、副代表・中原孝子さん、理事・浦山昌志さんをお招きし、近年の世界の人材開発のトレンドや日本企業の人材開発の現状と課題などについて、専門家の立場から詳しく語っていただきました。 [2018/11/22]

全国人材サービス産業協議会経営者会議2013
～時代（さき）をよみ、勝ち残る企業を目指す！～

2013年6月10日（月）に、一般社団法人人材サービス産業協議会が主催する、「全国人材サービス産業協議会経営者会議2013 ～時代（さき）をよみ、勝ち残る企業を目指す！～」が開催されました。
本レポートでは、当日の模様をダイジェストでお伝えいたします。 [2013/06/18]

人事マネジメント「解体新書」第118回
「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは（後編）
「公的資料」を使って「働き方改革関連法」を徹底理解する

近年、労働に関する「法改正」が進展する中、人事担当者の「法律」（労働関連法令）への正しい理解と適切な対応は、需要なスキルとなっている。「後編」では「働き方改革関連法」を例に取って、どのように「公的資料」を使って法改正の概要をつかんでいけばいいのかを具体的に見ていく。 [2019/11/21]

新型コロナウイルス感染症への企業の対応アンケート
～在宅勤務の実施状況、社員が感染した場合の対応などを調査～

民間調査機関の一般財団法人 労務行政研究所（理事長：猪股 宏）は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）に企業がどのように対応したのかを調べるために、2020年8月25日～9月4日にかけてアンケートを実施し、495社から回答を得た。

本調査では、感染拡大防止に向けた対応・対策をはじめ、在宅勤務・テレワークの実施状況や、社員の感染疑い、感染発覚時の対応など、新型コロナに関わる企業の対応を幅広く調べている。本記事では、その一部を紹介する。 [2020/12/11]

東証1部上場企業の2021年夏季賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査
～全産業139社ベースで71万397円、対前年同期比-2.5％と夏季一時金の伸び率としては2013年以来のマイナス～

民間調査機関の一般財団法人労務行政研究所（理事長：猪股 宏）では、東証1部上場企業を対象に、今年の賃上げと同時期に交渉・決定した夏季賞与・一時金の妥結水準を調査し、139社について集計した（2021年4月16日現在）。 [2021/06/11]

採用面接経験者の98.4％が悩み「あり」

「採用面接でのあなたの悩み・課題は？」というテーマでアンケート調査を実施した
ところ、悩みの原因の上位3位に共通する課題が浮かび上がってきました。
採用面接の現場でどのような課題があるのか、最新の調査結果を紹介します。 [2019/09/19]