人・組織ビジネスで働く人のネットワーク

星知也さん（株式会社うるる　代表取締役社長）：
クラウドソーシングが日本の労働力不足を救う
「人のチカラ」を信じ、仲間と共に新規事業を創出し続ける

近年、一気に注目度が高まっているクラウドソーシングビジネスに、2007年から取り組んでいるのが株式会社うるるです。代表取締役社長の星知也さんは高校卒業後、多様な経験を経て、当時まだ知られていなかったクラウドソーシングを活用したサービスを展開するに至りました。異色とも言える経歴や会社への思い、今後の展望について、お話をうかがいました。 [2021/09/16]

AI・テクノロジーの時代、人材開発部門に求められる「リスキリング」と「学び方を学ぶこと」

ATDジャパンの代表理事である宇野聡美さん、副代表・中原孝子さん、理事・浦山昌志さんをお招きし、近年の世界の人材開発のトレンドや日本企業の人材開発の現状と課題などについて、専門家の立場から詳しく語っていただきました。 [2018/11/22]

全国人材サービス産業協議会経営者会議2013
～時代（さき）をよみ、勝ち残る企業を目指す！～

2013年6月10日（月）に、一般社団法人人材サービス産業協議会が主催する、「全国人材サービス産業協議会経営者会議2013 ～時代（さき）をよみ、勝ち残る企業を目指す！～」が開催されました。
本レポートでは、当日の模様をダイジェストでお伝えいたします。 [2013/06/18]

人事マネジメント「解体新書」第118回
「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは（後編）
「公的資料」を使って「働き方改革関連法」を徹底理解する

近年、労働に関する「法改正」が進展する中、人事担当者の「法律」（労働関連法令）への正しい理解と適切な対応は、需要なスキルとなっている。「後編」では「働き方改革関連法」を例に取って、どのように「公的資料」を使って法改正の概要をつかんでいけばいいのかを具体的に見ていく。 [2019/11/21]

新型コロナウイルス感染症への企業の対応アンケート
～在宅勤務の実施状況、社員が感染した場合の対応などを調査～

民間調査機関の一般財団法人 労務行政研究所（理事長：猪股 宏）は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）に企業がどのように対応したのかを調べるために、2020年8月25日～9月4日にかけてアンケートを実施し、495社から回答を得た。

本調査では、感染拡大防止に向けた対応・対策をはじめ、在宅勤務・テレワークの実施状況や、社員の感染疑い、感染発覚時の対応など、新型コロナに関わる企業の対応を幅広く調べている。本記事では、その一部を紹介する。 [2020/12/11]

本誌特別調査 国内転勤に関する取り扱いの最新実態（労務行政研究所）

民間調査機関の労務行政研究所が2021年1～3月にかけて実施した「国内転勤に関する実態調査」の結果がまとまった。本調査は2015年以降6年ぶりに実施しており、転勤を「転居を伴う人事異動」と定義し、国内転勤に限定して、直近の見直し状況や転勤者の増減傾向、転勤者を選定する際の取り扱い、費用補助の実態等を調べている。

本稿では、調査結果の中から「直近5年間（2016年以降）の動向と今後の方向性」について紹介する。 [2021/08/18]

採用面接経験者の98.4％が悩み「あり」

「採用面接でのあなたの悩み・課題は？」というテーマでアンケート調査を実施した
ところ、悩みの原因の上位3位に共通する課題が浮かび上がってきました。
採用面接の現場でどのような課題があるのか、最新の調査結果を紹介します。 [2019/09/19]