コラム・レポート

インタビュー

HR業界TOPインタビュー

小松弘明さん(ソフトブレーン・サービス株式会社 取締役会長):<br />
営業の「つらい」「苦しい」イメージを変えたい<br />
「営業を科学する」を合言葉に、変革に取り組む企業を支援

小松弘明さん(ソフトブレーン・サービス株式会社 取締役会長):
営業の「つらい」「苦しい」イメージを変えたい
「営業を科学する」を合言葉に、変革に取り組む企業を支援

国内30万人が実践する「営業プロセスマネジメント」のコンサルティングのパイオニアである、ソフトブレーン・サービス株式会社。7400社以上のコンサルティング実績に裏付けられた、成果につながる営業の仕組みづくりを強みに、企業の科学的組織営業への変革を支援しています。取締役会長の小松弘明さんに、銀行員から転職するまでの経緯や、ソフトブレーン・サービスの強み、人事や教育研修業界に対して感じる課題などをうかがいました。 [2020/12/22]



HR業界の注目情報

AI・テクノロジーの時代、人材開発部門に求められる「リスキリング」と「学び方を学ぶこと」

AI・テクノロジーの時代、人材開発部門に求められる「リスキリング」と「学び方を学ぶこと」

ATDジャパンの代表理事である宇野聡美さん、副代表・中原孝子さん、理事・浦山昌志さんをお招きし、近年の世界の人材開発のトレンドや日本企業の人材開発の現状と課題などについて、専門家の立場から詳しく語っていただきました。 [2018/11/22]



レポート

イベントレポート

全国人材サービス産業協議会経営者会議2013<br />
~時代(さき)をよみ、勝ち残る企業を目指す!~

全国人材サービス産業協議会経営者会議2013
~時代(さき)をよみ、勝ち残る企業を目指す!~

2013年6月10日(月)に、一般社団法人人材サービス産業協議会が主催する、「全国人材サービス産業協議会経営者会議2013 ~時代(さき)をよみ、勝ち残る企業を目指す!~」が開催されました。
本レポートでは、当日の模様をダイジェストでお伝えいたします。 [2013/06/18]



人事マネジメント解体新書

人事マネジメント「解体新書」第118回<br />
「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは(後編)<br />
「公的資料」を使って「働き方改革関連法」を徹底理解する

人事マネジメント「解体新書」第118回
「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは(後編)
「公的資料」を使って「働き方改革関連法」を徹底理解する

近年、労働に関する「法改正」が進展する中、人事担当者の「法律」(労働関連法令)への正しい理解と適切な対応は、需要なスキルとなっている。「後編」では「働き方改革関連法」を例に取って、どのように「公的資料」を使って法改正の概要をつかんでいけばいいのかを具体的に見ていく。 [2019/11/21]



専門メディアの調査

人事・労務関連コラム

新型コロナウイルス感染症への企業の対応アンケート<br />
~在宅勤務の実施状況、社員が感染した場合の対応などを調査~

新型コロナウイルス感染症への企業の対応アンケート
~在宅勤務の実施状況、社員が感染した場合の対応などを調査~

民間調査機関の一般財団法人 労務行政研究所(理事長:猪股 宏)は、新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)に企業がどのように対応したのかを調べるために、2020年8月25日~9月4日にかけてアンケートを実施し、495社から回答を得た。

本調査では、感染拡大防止に向けた対応・対策をはじめ、在宅勤務・テレワークの実施状況や、社員の感染疑い、感染発覚時の対応など、新型コロナに関わる企業の対応を幅広く調べている。本記事では、その一部を紹介する。 [2020/12/11]



人事・労務実態調査

【本誌特別調査】〈速報〉2020年度決定初任給の水準<br />
58.5%が「全学歴据え置き」、据え置き率は2年連続で上昇。<br />
大学卒の水準は21万3276円で前年度比0.5%増

【本誌特別調査】〈速報〉2020年度決定初任給の水準
58.5%が「全学歴据え置き」、据え置き率は2年連続で上昇。
大学卒の水準は21万3276円で前年度比0.5%増

労務行政研究所では、2020年4月入社者の決定初任給を調査。ここでは、4月7日までに回答のあった東証1部上場企業164社について、速報集計を取りまとめた。

今春闘交渉では政府による経済界への「賃上げ要請」が7年目を迎えたが、米中貿易摩擦を背景とする世界経済の減速懸念などにより、大手製造業では前年割れの水準で妥結するケースも見られた。

目下の新型コロナウイルス感染拡大による経済・経営への影響については、大手の賃上げ交渉時は情勢が不透明であったことから、交渉においてそれほど大きな下押し圧力とはなっておらず、また、人手不足が深刻な中小では昨年に引き続き賃上げの動きが見られる。

ただ、中小ではこれから本格的な交渉に入る企業も少なくないため、“コロナショック” が最終的にどの程度今年の賃上げ交渉の結果を左右するのか、現時点では予断を許さない。

このような状況下、初任給を前年度から “全学歴据え置いた” 企業は、当研究所調査で58.5%となり、19年度速報集計時の57.3%から1.2ポイント上昇した。集計(回答)企業は、商業(30社)、機械(21社)、化学(19社)などの業種で多く、業種間の偏りはあるものの、今年度の初任給の動向を知る一助となろう。なお、東証1部上場以外の企業も含めた最終的な集計結果は、8月14日発行の第3998号に掲載している。

*今回、新型コロナウイルスの感染が拡大する中で調査を実施したため、集計社数が例年を下回っている点に留意いただきたい(2019年度241社→2020年度164社)。 [2020/10/19]



新卒・パート/アルバイト調査

採用面接経験者の98.4%が悩み「あり」

採用面接経験者の98.4%が悩み「あり」

「採用面接でのあなたの悩み・課題は?」というテーマでアンケート調査を実施した
ところ、悩みの原因の上位3位に共通する課題が浮かび上がってきました。
採用面接の現場でどのような課題があるのか、最新の調査結果を紹介します。 [2019/09/19]



HR業界団体情報

HR業界の代表的な業界団体をご紹介いたします。
一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会
人材データを分析・可視化して人と経営の未来に活かすピープルアナ...

一般社団法人日本テレワーク協会
テレワークを通じ、調和のとれた日本社会の持続的な発展に寄与する。

一般社団法人 日本エンジニアリングアウトソーシング協会
社会的責任を果たすための厳しい基準をクリアした技術系アウトソーシ...

ATDインターナショナルメンバーネットワークジャパン
米国ATDの活動に賛同しているパートナー。2007年設立。日本において...

公益社団法人 全国求人情報協会
求人情報媒体が読者の職業の選択と安定した職業生活に役立つことなど...

一般社団法人 日本人材紹介事業協会
厚生労働大臣の許可を受けてホワイトカラーを中心とした職業紹介を行...

一般社団法人 日本人材派遣協会
労働者派遣法の趣旨に則り、労働者派遣事業の適正な運営を図るため...

日本人材マネジメント協会
「日本におけるHRMプロフェッショナリズムの確立」を使命に、我が...

一般社団法人 日本生産技能労務協会
製造業などにおける労働者の就業の安定労務管理の安全を図り...

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講演&交流会レポート

新年会~講演&交流会~

人事サービス業(人材サービス、研修・教育、人事BPOサービスなど)に携わる皆さまを対象とした「新年会~講演&交流会~」を2月2日に開催致しました。


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