人・組織ビジネスで働く人のネットワーク

端羽英子さん（株式会社ビザスク 代表取締役CEO）：
ライフステージの変化に伴う転職、MIT留学を経て起業
自身の経験が、世界中の「知見と、挑戦をつなぐ。」新事業を生んだ

「知見と、挑戦をつなぐ。」をミッションに掲げ、500業界・業務の専門家に1時間から相談できる“スポットコンサル”を展開するビザスク。2020年3月、東証マザーズへの上場を果たし、知見をシェアするアドバイザーは国内外で12万人を突破しています。創業者でCEOの端羽英子さんは、どのようにビザスクのアイデアを思いつき、起業へと至ったのでしょうか。端羽さんの波乱万丈なキャリアの軌跡をたどりながら、ビザスクの強みや今後の展望、HR業界とはまた少し違った角度からみた日本企業の「人や組織」の課題について、お話をうかがいました。 [2021/03/19]

AI・テクノロジーの時代、人材開発部門に求められる「リスキリング」と「学び方を学ぶこと」

ATDジャパンの代表理事である宇野聡美さん、副代表・中原孝子さん、理事・浦山昌志さんをお招きし、近年の世界の人材開発のトレンドや日本企業の人材開発の現状と課題などについて、専門家の立場から詳しく語っていただきました。 [2018/11/22]

全国人材サービス産業協議会経営者会議2013
～時代（さき）をよみ、勝ち残る企業を目指す！～

2013年6月10日（月）に、一般社団法人人材サービス産業協議会が主催する、「全国人材サービス産業協議会経営者会議2013 ～時代（さき）をよみ、勝ち残る企業を目指す！～」が開催されました。
本レポートでは、当日の模様をダイジェストでお伝えいたします。 [2013/06/18]

人事マネジメント「解体新書」第118回
「法改正」が進む中で人事部に必要な「法対応」スキルとは（後編）
「公的資料」を使って「働き方改革関連法」を徹底理解する

近年、労働に関する「法改正」が進展する中、人事担当者の「法律」（労働関連法令）への正しい理解と適切な対応は、需要なスキルとなっている。「後編」では「働き方改革関連法」を例に取って、どのように「公的資料」を使って法改正の概要をつかんでいけばいいのかを具体的に見ていく。 [2019/11/21]

新型コロナウイルス感染症への企業の対応アンケート
～在宅勤務の実施状況、社員が感染した場合の対応などを調査～

民間調査機関の一般財団法人 労務行政研究所（理事長：猪股 宏）は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）に企業がどのように対応したのかを調べるために、2020年8月25日～9月4日にかけてアンケートを実施し、495社から回答を得た。

本調査では、感染拡大防止に向けた対応・対策をはじめ、在宅勤務・テレワークの実施状況や、社員の感染疑い、感染発覚時の対応など、新型コロナに関わる企業の対応を幅広く調べている。本記事では、その一部を紹介する。 [2020/12/11]

本誌特別調査　2020年役員報酬・賞与等の最新実態
社長の年間報酬は4554万円、25歳従業員の年収の約12倍

民間調査機関の労務行政研究所では、調査資料が少ない役員の年間報酬（報酬月額・年間賞与）その他処遇に関する調査を1986年以降継続して行っている。本稿では、最新調査結果の中から常勤役員の報酬と賞与について紹介する。 [2021/04/06]

採用面接経験者の98.4％が悩み「あり」

「採用面接でのあなたの悩み・課題は？」というテーマでアンケート調査を実施した
ところ、悩みの原因の上位3位に共通する課題が浮かび上がってきました。
採用面接の現場でどのような課題があるのか、最新の調査結果を紹介します。 [2019/09/19]