ニュース 入社からわずか1ヵ月余りで、新社会人の3人に1人が「会社を辞めたい」、2年連続で増加～『新社会人の意識調査（2017年）』：マクロミル 株式会社マクロミルは、今年で10年目になる「新社会人の意識調査」の結果を発表しました。今年も入社から１ヵ月ほどの新成人200名を対象にインターネット調査を実施し、この１ヵ月で感じたことや、意識、実態などを把握しました。 【 トピックス 】●会社選びの...
ニュース 仕事より「プライベートを優先したい」が過去最高となる62.4％に。調査を開始した2011年から約20pt増加～『2017年マイナビ新入社員意識調査』：マイナビ 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、2017年4月入社の新入社員を対象とした『2017年マイナビ新入社員意識調査』を発表しました。本調査は、当社がサービス提供する新入社員研修に参加した各企業の新入社員2,372名を対...
ニュース 2017年度 新入社員は「給料が増える」ことよりも「残業がない・休日が増える」ことを求める。理想の上司は「寛容型」～『2017年度 新入社員意識調査アンケート結果』三菱UFJリサーチ&コンサルティング 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：藤井 秀延）は、「2017（平成29）年度 新入社員意識調査アンケート結果」を発表いたします。当社では、毎年3月下旬～4月上旬に新入社員を対象とするセミナーを開催し、その...
ニュース 現状で残業時間上限を超えている企業は13％。うち、規制をすべてクリアできる見通しがない企業が46.2％～『中小企業における残業時間上限規制について』：大阪シティ信用金庫 大阪シティ信用金庫は「中小企業における残業時間上限規制について」の調査結果を発表しました。 政府が進める働き方改革の柱と位置付けられる残業時間の上限規制は、基本的に月 45時間、年 360時間とされるが、実質的に重要となる、一時的な業務量の増加がやむ...
ニュース インターバル規制導入が努力義務に 休息時間の長さはどうする？ 政府が残業時間の上限規制を設けるにあたっての労使合意案で、退社から翌日の出社までに一定時間の休息を設ける「インターバル規制」導入が努力義務として課されることが分かった。働き方改革の一環として、今後は導入企業への補助金の給付も検討し、制度の普及を目指す...
ニュース 9割の企業で残業が存在し、8割の企業で残業削減に取り組んでいる～「長時間労働」に関するアンケート調査：東京商工リサーチ 政府が残業時間の上限規制を「月100時間」で検討し、「長時間労働」が大きな社会的テーマに浮上している。東京商工リサーチでは、全国の企業を対象に「長時間労働」に関するアンケートを実施した。 アンケート結果では、9割の企業で残業が存在し、8割の企業で残業...
ニュース 「条件のよい会社があればさっさと移るほうが得である」54.6％。「残業が少なく、平日でも自分の時間を持て、趣味などに時間が使える職場が良い」86.3％～『2016年度 新入社員 秋の意識調査』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は2016年度の入社半年後の新入社員を対象としたアンケートを実施した。本調査は 1991年より継続的に行っており、今回が 26回目。調査結果の概要は以下のとおり。 ＜主なポイント＞１．【過去最高】54.6％ 条件のよい会社が...
ニュース 「遅くまで残業する」働き方より「一切残業をしない」働き方の好感度が高い。育休を取らない理由として「職場復帰に不安がある」と回答した女子が44.3％～『2018年卒マイナビ大学生のライフスタイル調査』：マイナビ 新卒学生向け就職サイト「マイナビ」の運営をはじめ、各種就職・転職情報サービスを行う株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役：中川信行）は、2018年卒の大学生・大学院生を対象に「大学生のライフスタイル調査」を実施いたしました。スマートフォン...
ニュース 20代の正社員、6割「残業多い」「生産性低い」と回答。労働時間が短縮されたら「スキルアップの勉強に費やしたい」～「働き方改革」を受け、20代向け転職サイト「キャリアトレック」調査：ビズリーチ 株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：南 壮一郎）が運営する20代向けレコメンド型転職サイト「キャリアトレック」は、正社員として働く20代のキャリアトレック会員に残業や生産性に関するアンケートを実施しました（回答者：341名）。そ...
ニュース 残業しない社員の評価制度を新設！ 「No残業手当」導入スタート～実働残業手当は完全支給。新制度で残業時間ゼロを推進：はるやまホールディングス 株式会社はるやまホールディングス（本社：岡山県岡山市、代表取締役社長執行役員 治山 正史、以下「当社」といいます。）は、社員1,267名（但し、管理監督者を除きます。）を対象に、月間の残業時間ゼロを実行した社員に対し、月毎に15,000円を一律支給す...
ニュース 企業の健全さを「残業の有無」ではかる転職者が約半数！転職先での残業時間、現状以下を望む人は約8割も～『転職時に考える残業に関するアンケート調査』（「Switch.」調べ）：ネットマーケティング 株式会社ネットマーケティングが提供する“転職をもっとカジュアルに”するジョブマッチングアプリ「Switch.」は、同サービスのユーザー男女約200人を対象に転職時に考える残業に関するアンケート調査を実施いたしました。 ＜調査結果サマリー＞・約8割の人...
ニュース 残業時間が「多い」と感じている人は26.2％、「少ない」と感じている人は32.2％～『残業時間に関するアンケート調査』：アスマーク マーケティングリサーチ・市場調査会社の株式会社アスマークは、全国の20代～50代の男女個人を対象とした「残業時間に関するアンケート調査」を実施し、その結果を11月9日に公開しました。 2016年9月、東京都の小池百合子都知事は都庁の職員に対して、全職...
ニュース 健康で働くには「職場の人間関係」が最重要。次いで「健康的な食事」「趣味の時間」「定期健診」～『第7回「ビジネスパーソン1000人調査」【仕事と健康編】』：日本能率協会 一般社団法人日本能率協会（JMA、会長：中村正己）は、2013年より全国のビジネスパーソン1000人に対し、職場や仕事に対する考えについて意識調査を行っています。この調査は、働く人びとに焦点を当て、その時々の旬の話題をデータで紹介するシリーズです。従...
ニュース 20代の理想の働き方は「激務高給」より「まったり安定」。既婚男性の4割強は「残業なくなったらイクメンに」～『20代のオフの過ごし方に関する調査2016』：SMBCコンシューマーファイナンス SMBCコンシューマーファイナンス株式会社 （代表取締役社長：幸野 良治）は、2016年6月8日～14日の7日間、20代のビジネスパーソンを対象に「20代のオフの過ごし方に関する調査2016」をインターネットリサーチで実施し、1,000名の有効サンプ...
ニュース 働く目的は「楽しい生活をしたい（41.7％）」が過去最高。働き方の「人並みで十分（58.3％）」も過去最高に～『平成28年度新入社員「働くことの意識」調査結果』：日本生産性本部 公益財団法人 日本生産性本部の「職業のあり方研究会」（座長 岩間夏樹）と一般社団法人 日本経済青年協議会は、平成28年度新入社員1,286人を対象にした「働くことの意識」調査結果をとり纏めた。この新入社員の意識調査は、昭和44年度 に実施して以来48...
ニュース 改善されない残業環境。約1割が労働基準法を超える月間50時間以上の残業。一方で残業代への権利意識も高まる結果に～『残業代に関する実態調査』：日本法規情報 日本法規情報株式会社（本社：東京都新宿区 代表取締役 今村 愼太郎）は、運営する次のサイト『残業代請求・労務問題相談サポート』『人事・労務・社会保険相談サポート』『セクハラ・パワハラ相談サポート』の運用情報やユーザーへのアンケートを元に、「残業代につ...
ニュース 16年新入社員、残業が少なく、自分の時間が持てる職場がよい74.7％。年功序列での昇格を望む割合も過去最高～『2016年度 新入社員 春の意識調査』：日本生産性本部 公益財団法人 日本生産性本部は2016年春に実施した経営開発部主催の新入社員教育プログラム等への参加者を対象としたアンケートを実施した。本調査は1990年より継続的に行っており、今回が27回目。調査結果の概要は以下のとおり。 ＜主なポイント＞1．【過...
ニュース 2016年新社会人、51％が第1希望に就職。就職先の満足ポイント、「残業が少ない」。女性より男性が14ポイント高く～『2016年 新社会人の意識調査』：マクロミル 株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役 グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下マクロミル）は、今年4月から働き始めた全国の新社会人（会社員・公務員）を対象に、「2016年 新社会人の意識調査」を実施いたしました。調査手法はインターネッ...
ニュース 「イノベーションマネジメント」日本企業では経営トップ主導の“掛け声”を中心に取組みは進みつつあるが未だ限定的～『イノベーションマネジメント実態調査2016』：デロイトトーマツコンサルティング デロイト トーマツ コンサルティング合同会社（以下DTC）は、日本企業のイノベーションマネジメントの実態及びイノベーションマネジメント力向上に向けた課題の抽出を目的として実施した『イノベーションマネジメント実態調査 2016』の分析結果を発表しました...
ニュース 8割以上の企業が「ワークスタイル変革へのニーズを感じている」が、半数は実施に至らず。懸念は「時間管理・業務管理・評価」の困難さ～『ワークスタイル実態調査』（2015年版）：デロイトトーマツコンサルティング デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、日本企業における働き方に関する取組み状況を、制度、テクノロジー、オフィス環境、企業文化（カルチャー）などの複合的な観点から調査した『ワークスタイル実態調査』の分析結果を発表します。『ワークスタイル実態調...
