父親の約8割が「もっと育児に関わりたい」
若い世代ほど『チーム出産育児（※１）』志向 男性育休の利用促進のために大切なこととして最も多かったのは「休みやすい職場の体制・雰囲気づくり」（母親回答）

株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山県岡山市、代表取締役社長：小林 仁、以下：ベネッセ）の妊娠・出産・育児事業を展開する「たまひよ」は、2021年秋に全国の乳幼児をもつ母親約2,000人と父親約900人を対象に、生活・意識調査を実施しました。主な結果は以下のとおりです。

（※１）パートナーや周囲の人々と一緒に、モノやサービスの力を借りながらチームで育児するスタイルのこと
 

【主な調査結果】
■今よりもっと育児に関わりたい父親は82％。若い世代ほど、育児に積極的。

• 父親に「今以上に育児に関わりたいか」を聞いたところ、「もっと関わりたい」人が全体で82.3％。世代が若くなるほどその割合は増える。
• 若い世代の父親のほうが休みを取っている傾向が見られる。
• 休みの日数別では、出産前後２～3日の取得が最も多かった（28.0％）。１か月以上の長期取得者は全体の１割強と少ない。

■男性育休の利用促進のために、母親側は父親の職場環境・雰囲気改善を重視している。
実際に休んでみて、仕事やキャリアに影響はなかったと答えた父親は43％。

• 男性育休の利用を促進するために大切なこととして最も多かったのは「休みやすい職場の体制・雰囲気づくり」で83.7％だった（母親への調査より）。
• 父親に休みを取るときの悩みを聞くと、第１位は休む日数（47.2％）、第2位が業務調整（43.0％）だった。
• 実際に休んだときの仕事やキャリアへの影響を父親に聞くと、「仕事やキャリアに影響はない」が42.9％で、「悪い影響があった」は8.9％だった。
• 休みを取った父親が、休みを取って良かったと思うこと第１位は「家族の大切さを実感したこと」（47.4％）だった。

■出産・育児環境については父母で意識差。母親「産み育てにくい」が67％で父親より負担を感じている。
コロナ禍を経て、子どもに身に付けてほしい力第１位は「自分で考えて行動する力」

• 今の環境を「産み育てにくい」と感じる母親は66.8％で、昨年調査結果（68.0％）とほぼ同じだった。一方で、父親で「産み育てにくい」と答えた人が48.７％と父母で意識差が出た。理由は、父母ともに第１位は経済的・金銭的な負担だが、第２位を見ると母親が「職場」、父親が「社会」の理解や支援不足を挙げている。
• アフターコロナの時代に父母が子どもに最も身に付けてほしい力第１位は「自分で考えて行動する力」。
• 今後欲しい子どもの人数を聞くと、「あと１人以上」と答えた母親は75.0％に対し、父親は43.6％。
   

【調査概要】
調査名：「たまひよ妊娠・出産白書2022」

＜母親調査＞
・調査方法：インターネットアンケート
・調査時期：2021年10月20日～2021年11月16日
・調査対象：全国47都道府県、生後０か月～１歳6か月の赤ちゃんがいる母親（『初めてのたまごクラブ』『たまごクラブ』『ひよこクラブ』購読経験者）
・調査内容：産前・産後での母親の不安、配偶者の育休を含めた育児環境など
・有効回答人数：2,060人

＜父親調査＞
・調査方法：インターネットアンケート
・調査記事：2021年11月15・16日
・調査対象：全国47都道府県に住む、生後０か月～１歳6か月の赤ちゃんがいる父親
・調査内容：配偶者の出産・育児へのかかわり方・意識等
・有効回答人数：927人

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社ベネッセコーポレーション／2月28日発表・同社プレスリリースより転載）