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掲載日:2015/02/13

GPTWジャパン、2015年版「日本における働きがいのある会社」ランキング発表
~従業員1000名以上部門の第1位はグーグル~

2015年2月13日、Great Place to Work(R) Institute Japan(東京都中央区、代表:岡元利奈子)は、2015年版「日本における働きがいのある会社」ランキングを発表いたしました。日本での発表は2007年より行われ、今回が第9回目となり、全85社が「日本における働きがいのある会社」に選出されました。

2015年の「働きがいのある会社」従業員1000名以上部門の第1位はグーグルとなりました。
従業員100~999名部門の第1位はVOYAGE GROUP、25~99名部門の第1位はアクロクエストテクノロジーとなりました。

本ランキングは、実際に従業員へのアンケートを行い、その結果を中心に作成されている、ユニークなランキングです。
当機関は、世界49カ国で、同じ基準に基づきランキングを作成し、発表しています。

 

【働きがいのある会社:従業員1000名以上企業】
 1位  グーグル株式会社
 2位  日本マイクロソフト株式会社
 3位  アメリカン・エキスプレス
 4位  株式会社Plan・Do・See
 5位  株式会社ワークスアプリケーションズ
 6位  株式会社ディスコ
 7位  株式会社サイバーエージェント
 8位  日本イーライリリー株式会社
 9位  DHLジャパン株式会社
 10位  モルガン・スタンレー

以下11位~25位はウェブサイトで紹介しています。

 

【働きがいのある会社:従業員100-999名企業】
 1位  株式会社VOYAGE GROUP
 2位  バリューマネジメント株式会社
 3位  サイボウズ株式会社
 4位  セプテーニグループ
 5位  マース ジャパン リミテッド
 6位  コールド・ストーン・クリーマリー・ジャパン株式会社
 7位  アイ・ケイ・ケイ株式会社
 8位  株式会社グロービス
 9位  ネットアップ株式会社
 10位  株式会社ネクスト

以下11位~30位はウェブサイトで紹介しています。

 

【働きがいのある会社:従業員25-99名企業】
 1位  アクロクエストテクノロジー株式会社
 2位  株式会社プログレス
 3位  トリプルグッドグループ
 4位  gCストーリー株式会社
 5位  freee 株式会社
 6位  ヴォラーレ株式会社
 7位  株式会社ジオコード
 8位  株式会社じげん
 9位  株式会社ビューティースマイル
 10位  株式会社ESTcorporation

以下11位~30位はウェブサイトで紹介しています。

なお、関連記事とあわせて「日経ビジネス」誌2月16日号に掲載されます。

 

[当機関について]
Great Place to Work(R) Institute は、世界49カ国で、「働きがいのある会社(Great Place to Work(R) 」を世界共通の基準で調査分析し、各国の有力メディアで”働きがいのある会社のランキング”として発表しています。
米国では、この「働きがいのある会社」リストに名を連ねることが、「一流企業の証」と受け止められています。なお、本リストは、米国で1998年から「FORTUNE」誌を通じて毎年発表されております。

 

【Great Place to Work(R) の調査内容】
「経営層への信頼」「仕事や会社への誇り」「会社内の連帯感」に関連する58の設問への5段階評価、および2問の自由回答設問に、参加企業の従業員が無記名で回答する「従業員へのアンケート(トラストインデックス(c))」と、参加企業の企業文化や会社方針、人事施策、具体的には、採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動などの具体的な取り組み内容を参加企業が回答する、「会社へのアンケート(カルチャーオーディット(c))」を、世界共通の基準で評価します。
配点は「トラストインデックス(c)」が全体の2/3、「カルチャーオーディット(c)」が全体の1/3であり、「従業員からの声」を重視した配点となっています。

 

【この件に関するお問い合わせ先】
[会社名]Great Place to Work(R) Institute Japan
[担当者名]平田
[TEL]03-6215-6100
[Email]JP_contact@greatplacetowork.com

 

◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(Great Place to Work(R) Institute Japan http://www.hatarakigai.info/ /2月13日発表・同機関プレスリリースより転載)