株式会社 毎日コミュニケーションズ ＜以下、マイコミ＞（本社：東京都千代田区、社長：中川信行）は、「2012年卒マイコミ新卒採用予定調査」の調査結果を発表しました。

本調査は、企業の新卒採用に対する意識や採用活動全体の動向を把握することを目的に、2001年（2002年卒新卒採用予定調査）以来、毎年実施しています。調査結果の概要および全体傾向の総括は以下の通りです。

なお、今回の調査結果は 2月4日（金）から3月7日（月）の調査時点であり、東日本大震災（3月11日）による影響は反映されておりません。

■ 「2012年卒マイコミ新卒採用予定調査」概要

【調査名】 　「2012年卒マイコミ新卒採用予定調査」

【調査方法】
1)  回答用紙をFAXにて返却
2)  新卒採用人事担当者のための採用支援サイト「マイコミ採用サポネット」掲載のWEBフォームへ入力

【調査期間】 　2011年2月4日（金）～ 3月7日（月）
　※本調査結果には、東日本大震災（3月11日）による影響は反映されておりません
【対象】 新卒採用実績のある国内企業 7,950社

【有効回答数】 　1,295件
回答の内訳
（1）『上場企業 』253社：『非上場企業』1,042社
（2）『製造業』482社：『非製造業』813社
 　　従業員数： 100人未満 254社 / 100人～500人未満 543社 /
　　　　　　　　　　500人～1,000人未満 176社 / 1,000人～3,000人未満 211社 /
　　　　　　　　　　3,000人～5,000人未満 50社 / 5,000人以上 61社

【 全体傾向の総括 】

■ 《採用予定者数》　採用予定数、上場企業を中心に増加傾向に。ただし、前年同様、引き続き厳選採用傾向は変わらず
日本経済の持ち直しを受け、2012年卒の採用数は回復を示す結果となった。採用を「増やす」と回答した割合は、大学院から高等学校まですべてのカテゴリーで増加。特に上場企業においては、大学院、大学の採用予定数を「増やす」とした割合が前年比で大幅に増加しており、採用意欲の復調がより明確に表れている。大学院文系が前年比5.4pt増の12.2％、理 系は前年比8.0pt増の20.7％。大学文系が前年比 6.8pt増の19.7％、理系が前年比 9.2pt増の 23.9％となった。

一方、非上場企業でも採用予定数を「増やす」とした割合が増加しており、大学院文系が前年比2.3pt増の 7.1％、理系が前年比 2.8pt増の 10.0％。大学文系が前年比 2.7pt増の 15.8％、理系が前年比 4.9pt 増の 18.9％。さらに、従業員数別に見ると、5,000人以上の規模の企業でも同様の傾向が見られ、大学院、大学を中心に採用予定数を増やす傾向にある。

また、調査開始以来、依然として“質重視”の採用傾向は変わらず、「徹底して質」「量よりは質」を合わせると、高等学校卒を除き、すべてのカテゴリーで 9 割を超える結果となった。さらに、大学院、大学だけで見ると、95.0％以上が質重視という結果になった。高度な知識を有する大学院は「徹底して質」を求める割合が他のカテゴリーに比べ高く、大学や短大、専門、高専では「量よりは質」が最も高くなった。

■ 《新卒採用実施の理由》　業績回復や事業拡大を理由とする項目が2年連続で増加
新卒採用実施の理由は、「組織の存続と強化（活性化）」（70.6％）「 年齢など人員構成の適正化」（61.7％）「 将来の幹部候補・コア人材の確保」（59.3％）が、前年より減少しているものの、依然として高い数値を維持した。一方、景況を背景に、「販売・営業部門の増強」「経営状態の好転・既存事業の拡大」「新規事業への進出」が前年比で増加した。「販売・営業部門の増強」は前年比 3.0pt増の28.8％、「経営状態の好転・既存事業の拡大」は前年比 3.7pt増の23.1％、「新規事業への進出」は前年比 2.2pt増の 9.2％となり、いずれも10年卒の調査以降、2年連続で増加している。

■ 《既卒者の対応について》　総合で 32.9％が既卒者を「新卒として受け入れる（予定）」と回答
12年卒採用で 3年以内の既卒者の対応を聞いたところ、32.9％が「 新卒として受け入れる（ 予定）」と回答した。カテゴリー別に見ると、上場企業の 41.2％が「新卒として受け入れる（予定）」と回答し、既卒者を新卒として扱う割合が他と比べ高くなった。

3年以内の既卒者を受け入れると回答した企業の理由は、「戦力になるのであれば新卒も既卒も関係ない」が突出して高く、総合で 85.5％となり、「 すぐに入社できるので、来春まで待つ必要がない」が 16.3％と続いた。

※ 調査結果の詳細はマイコミ採用サポネットで公開しています

◆ 本リリースの詳細はこちらをご覧ください。

株式会社毎日コミュニケーションズ　http://www.mycom.co.jp/ ／4月11日発表・同社プレスリリースより転載