株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社⾧：佐藤 学）は、全国の20～60代の 就業者（※）948名に、新型コロナウイルス禍での仕事に関するアンケートを実施しました。調査期間は2020年8月7日～10日です。以下、結果の概要をご報告いたします。
※ 経営者、公務員、自営業、自由業、パート・アルバイトを除く

＜概要＞

１．新型コロナウイルス禍のテレワーク経験：
緊急事態宣言下でテレワークを経験した人は、生産年齢人口の多い順に、東京では71.1%、神奈川は63.8%、大阪は64.8%。一方、その他の44道府県では38.5%に留まり、東京とは32.6ポイントの差。

２．テレワーク経験者の考え：
緊急事態宣言を機に「自己の判断で自由にテレワークできるようになった」人は、66.1%が「良かった」と回答。一方、感染症対策として緊急の導入だったため、テレワークへのネガティブな考えも見られる。

３．転職検討者の志向の変化：
調査時点で転職検討中／活動中の人のうち、新型コロナウイルス禍の影響で自身のキャリアを考えた人は58.8%。仕事を選ぶ際に重視することのうち、変化が大きい上位３位は、「給料が高い（＋15.0pt）」、「テレワークが認められている（＋14.4pt）」、「副業が認められている（＋10.8pt）」。

４．働き方を変える意向：
地域で働きながら、働きたい企業等(都内)で働ける選択肢があった場合、働き方を変えたいという意向がある人は71.7%。「転職が伴う場合」でも59.0%が意向ありと回答。また、12.7%は「転職が伴わない場合」に意向がある。東京・神奈川・大阪の３都府県で、意向がある人のテレワーク経験は72.9%、調査時点でテレワーク継続中は53.8%。

５．解説：コロナ禍で二極化するテレワーク感情。高まる縛られない働き方。企業に宿題。
一見わがままにも見える個人の欲求は、実は、法人と同根の生産性欲求である。（HR統括編集長 藤井 薫）

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（株式会社リクルートキャリア ／ 9月9日発表・同社プレスリリースより転載）