世界で80を超える拠点を構えるグローバルコミュニケーションコンサルティングファーム、フライシュマン・ヒラードグループの「事業」「ブランド」「マーケティングコミュニケーション」戦略策定に特化したカンパニーブランド、ブルーカレント・ストラテジーは、日本在住の20歳～69歳男女1,000名を対象に「新型コロナウィルスにおける自粛期間と現在の意識変化」に関する意識調査を2020年7月に実施いたしました。

＜調査サマリーと見解＞

• フルタイム就労者は在宅を中心としたワークスタイルへの変化を求める一方、自粛期間から現在においては、毎日会社などに通うワークスタイルに戻りつつある傾向が伺える。
• 家事の負担は、自粛期間後から現在においても約2割の人が増加している。「毎日の会社通勤への回帰」と「家事の負担増」で、ワークライフバランスの新たな課題も心配される。

＜調査概要＞
調査期間：2020年7月22日（水）から7月27日（月）
調査方法：全国 20歳～69歳男女 1,000人を対象にインターネットでのアンケート調査を実施。

●調査結果1
フルタイム就労者のうち、毎日会社に通っていると回答した人は、昨年12月までは約9割。
コロナ感染拡大による自粛期間の今年5月は5割台に、現在(今年7月)は約7割に回復。

●調査結果2
フルタイム就労者の家事の負担は、昨年12月までとコロナ感染拡大による自粛期間の今年5月では3割強の人が負担増、自粛期間の今年5月から現在(7月)では約2割の人が負担増と回答。

●調査結果3
フルタイム就労者が今後、毎日会社など自宅以外の場所で仕事したい意識は4割弱。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社 ／ 8月3日発表・同社プレスリリースより転載）