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掲載日:2020/05/26

緊急事態宣言に伴うリモートワーク実施下での従業員の働き方実態を調査

企業・健康保険組合の福利厚生代行や健康支援サービス提供、及びそれに伴うコンサルティングを行う株式会社イーウェル(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:二井 勝、以下「イーウェル」)は、健康経営およびウェルビーイング経営の研究を行う森永雄太氏(武蔵大学 経済学部経営学科 教授)の監修の元、リモートワーク実施下での従業員の働き方を調査しました。

■調査概要
・企画・実施:株式会社イーウェル
・方法   :オンラインアンケート調査(福利厚生パッケージサービスWELBOX内)
・対象   :企業に勤める20代~60代の男女 3,079名
・実施日  :2020年4月27日〜2020年5月2日

■調査結果
1) 要旨
①仕事や余暇時間へ影響:リモートワークをしている従業員は、余暇時間の質や量の満足度が向上している一方、仕事の質・量が低下している傾向が見られた。生産性の維持・改善が急務と考えられる。

②健康への影響:運動量が低下したと回答する従業員は75%。これは外出自粛の影響も大きいと考えられる。一方、睡眠時間が改善したとする従業員も多く、健康面での部分的な好影響も示唆された。

③リモートワークにおける課題:「出社しないとできない作業がある」「設備等が不十分」といった業務設計やインフラ関連の課題の他、コミュニケーション上の課題も浮き彫りとなった。

④リモートワークの継続への期待:今後通常通り出社できる社会情勢になった場合もリモートワークを継続したいとする従業員は約60%にのぼり、継続に否定的な従業員22%を大きく上回った。


<本件に関するお問い合わせ先>
株式会社イーウェル
経営企画室 経営企画部 広報グループ 押田(おしだ)
TEL:03-3511-1193
MAIL:kohou@ewel.co.jp

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社イーウェル / 5月25日発表・同社ニュースリリースより転載)