ディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼CEO：冨田英揮、以下当社）のディップ総合研究所は、「日本企業の外国人採用実態」を実施しました。その結果、外国人採用を行っている企業のうち、69.5%が「良い人材が採用できている」ことが明らかになりました。

■調査結果サマリ

1. 外国人採用を行っている（44.9％）企業のうち、69.5％が「良い人材が採用できている」
    
2. 7割以上は「日本人スタッフとのコミュニケーションの場をつくっている」など、外国人採用をするにあたっての工夫をしている
    
3. 外国人採用をしていない理由は、「社内の受け入れ体制」「外国人の採用実績がない」「在留資格などの手続きが面倒」など企業側の体制や課題が上位

■調査結果からわかる採用企業側の採用力強化ポイント
外国人採用をするにあたっての工夫として、1位「日本人スタッフとのコミュニケーションの場をつくっている」のほかにも、語学面でのサポートや日本人スタッフへの働きかけの工夫など、採用後も定着して活躍してもらうための対応を行っていることがわかりました。このような対応は外国人の定着とともに、一緒に働く日本人と円満な関係を築くためにも必要と言えるでしょう。

また、現在、外国人採用をしていない理由として、企業の体制や課題による「社内の受け入れ態勢が整っていない」「外国人の採用実績がないため」「在留資格などの手続きが面倒なため」など、企業側の事情を多く挙げています。グローバル社会への対応という意味でも、人手不足の解消や優秀な人材確保という観点でも企業側はこれらの課題と向き合わなければならないでしょう。

その他、調査の詳細は下記にて公開しています。
「日本企業の外国人採用への意向度調査」

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（ディップ株式会社　https://www.dip-net.co.jp/ ／6月26日発表・同社プレスリリースより転載）