人手不足の業界で、外国人労働者の教育に力を入れる企業が増えている。

ファミリーレストランのガストは、接客と調理手順を解説する電子マニュアルを導入。食材を焼く際の「こんがり」といった感覚的な表現や、「完全沸騰」などの専門用語を、写真や動画を交えて視覚的に説明している。電子マニュアルはクラウド上にあり、従業員はネット経由で見ることができる。（日本経済新聞より）

ホテルや旅館を経営する星野リゾートは、外国人労働者の離職率を下げようと、職場環境の整備を進める。その一環として、1000以上の動画マニュアルを制作している。コップ洗いやベッドメイキングについて、スタッフの仕事を分析し、最も効率よく終わらせたものを選んで動画にした。外国人スタッフだけでなく、日本人スタッフにも分かりやすいマニュアルとなり、業務が効率化できたという。（産経新聞より）

2019年4月1日から改正入管法が施行されたことで、今後は外国人労働者数が大幅に増えることが予測される。言葉や習慣の壁を乗り越え、即戦力になってもらうために、企業は教育方法に知恵を絞る必要がありそうだ。

（『日本の人事部』編集部）