株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：長谷川隆、中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、次の要綱にて国内企業の社員教育におけるeラーニング活用について調査を実施しました。

＜調査結果サマリー＞

◆eラーニングの導入形態は、「全社員対象の一斉教育」が約6割。また、「福利厚生制度の一環」による導入も大幅に増加
eラーニングの導入形態は「全社員対象の一斉教育」が59.4％と、前回から10ポイント近く増加。また、「福利厚生制度の一環」としての導入も前回調査の3.5％から16.2％と大きく増加している。

◆eラーニングで実施している教育テーマのトップは「コンプライアンス」で大幅に増加
実施している教育テーマは、前々回、前回調査から引き続き「コンプライアンス」がトップで65.4％ であり、割合も大幅に増加している。続いて、「個人情報保護、情報セキュリティ」（59.8％）、「メンタルヘルス、ハラスメント」（54.7％）も半数以上の企業で実施されており、昨今の社会状況を反映し、企業倫理に関連したテーマが上位を占めていることがわかる。

◆eラーニング学習のための使用機器は、9割が「職場のPC」、「スマホ、タブレット」は年々増加傾向
学習時の使用機器は「職場のPC」が90.6％と圧倒的で、一昨年度ともほとんど変化はない。「個人 のスマホ、タブレット」（56.8％）、「職場のスマホ、タブレット」（21.8％）は一昨年度より7～8ポイント増加している。

＜資料体裁について＞　
　資料名：「eラーニング活用に関する調査報告書」
　発行日：2018年1月末日
　体　裁：A4判56ページ

＜調査概要＞
1．調査期間：2017年9月～11月中旬の約2ヵ月間
2．調査対象：日本国内の主要法人から抽出した企業等の人事・教育担当者
3．調査方法：インターネットを利用したネットリサーチ方式
※実施頻度：2013年度より隔年で実施。今年度で3回目

＜本調査におけるeラーニングとは＞
インターネット等のネットワークを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やパソコン向けソフトウェアを利用したものを除く。学習コンテンツとしては、ビジネス、語学、IT、技術、教養を対象とする。

＜本件に関するお問合せ先＞
株式会社日本能率協会マネジメントセンター　広報担当
TEL：03-6362-4361（直通） ／ E-mail： PR@jmam.co.jp

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社日本能率協会マネジメントセンター　http://www.jmam.co.jp/ ／1月29日発表・同社プレスリリースより転載）