[社会]

2017/12/06

活躍しているミドル・シニア社員に共通する五つの行動特性を発表~『40歳以上のミドル・シニア社員4,700人を対象とした 働き方・就業意識に関する大規模調査』:パーソル総合研究所

総合人材サービス、パーソルグループの総合研究機関である株式会社パーソル総合研究所(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:渋谷和久、以下パーソル総合研究所)は、法政大学大学院 石山恒貴研究室との共同研究「ミドルからの躍進を探究するプロジェクト」の研究結果についてお知らせします。

本プロジェクトでは、雇用政策・人材マネジメントを専門とする法政大学大学院 石山恒貴教授をプロジェクトリーダーに迎え、40歳以上のミドル・シニア社員の就業意識に関する実態を調査し、ミドルからの更なる活躍を促す施策について検討しました。ミドル・シニア社員4,700人を対象とした大規模定量調査に加え、大手製造業の旭化成エレクトロニクス株式会社・パイオニア株式会社のご協力のもとインタビュー調査を合わせて実施しました。

※調査結果の詳細はこちらをご覧ください

 

■調査結果:活躍しているミドル・シニア社員に共通する五つの行動特性=「躍進行動」を発見

協力企業の従業員を対象としたインタビュー調査とインターネットによる定量調査により、活躍しているミドル・シニア社員に共通する行動特性を調査したところ、「仕事を意味づける」「まずやってみる」「学びを活かす」「自ら人と関わる」「年下とうまくやる」の五つの特性=「躍進行動」が浮かび上がりました。

さらに大規模定量調査を用いて、上記の躍進行動の実施に基づくミドル・シニア社員のタイプを分類したところ、躍進行動全体が平均を大幅に上回る「ハイパフォーマータイプ」、躍進行動全体が平均よりやや高い「バランスタイプ」、躍進行動全体が平均より低い「伸び悩みタイプ」、躍進行動全体が低めだが、「年下とうまくやる」行動は平均を上回る「事なかれ・安住タイプ」、躍進行動全体がかなり低い「不活性タイプ」が存在することが判明しました。本調査結果から、躍進行動を実践している割合が平均より高い組織内で活躍しているミドル・シニア社員は、半数近い49.3%存在することが明らかになりました。

※ミドル・シニア社員のタイプの分類と割合については、従業員300名以上の大規模企業に勤めるインターネットモニター2,300名を対象にした定量調査の結果であり、協力企業の従業員を対象とした調査の結果によるものではありません。

 

■提言:本人の「自走する力」と、年下上司による「認めて・任せる」マネジメントで、「伸び悩みミドル・シニア」は変わる 

本プロジェクトでは、就業実態の調査にとどまらず、現在組織内で活躍できていないミドル・シニア社員が活躍するための施策についても検討いたしました。現在、組織で活躍していないミドル・シニア社員が活躍するためには、上記の五つの「躍進行動」の実践を促す必要があります。この「躍進行動」の促進に影響を与える要因を調査したところ、ミドル・シニア社員自らが、組織内での出世ではなく自身の仕事自体に目を向け、仕事で成長実感や社会貢献性を感じる「自走する力」を身につけることが必要であることが明らかになりました。

また、特にミドル・シニア社員を部下に持つ年下上司が「認めて・任せる」マネジメントを実施することや、部下と仕事を通じた信頼関係の構築を図ることも有効であると示唆されました。この他にも、「ハイパフォーマータイプ」「バランスタイプ」「伸び悩みタイプ」「事なかれ・安住タイプ」「不活性タイプ」それぞれの特徴や、ミドル・シニア社員の上司が年下の場合に有効なマネジメント方法など、本プロジェクトではミドル・シニア社員の働き方・就業意識に関するさまざまな調査や提言をまとめています。

詳細は特設サイトの調査レポートを通じて順次リリースしていく予定です。

 

少子高齢化による人手不足は深刻化しており、労働生産年齢人口のボリュームゾーンを占めるミドル・シニア層には、更なる躍進を通じて組織の中核的な役割を担うことを期待する企業は少なくありません。一方で、人生100年時代といわれる現代において、働く人個人からも生涯にわたり躍進し続ける働き方に注目が集まっています。パーソルグループでは、グループの新たな知見として本調査結果を活かすことで、グループビジョン「人と組織の成長創造インフラへ」のさらなる実現に取り組んでまいります。

 

■石山恒貴教授プロフィール
法政大学大学院政策創造研究科教授
一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、日本電気(NEC)、GE(ゼネラルエレクトリック)、バイオ・ラッド ラボラトリ-ズ株式会社執行役員人事総務部長を経て、現職。人材育成学会理事。NPOキャリア権推進ネットワーク研究部会所属。

 

<問い合わせ先>
パーソルホールディングス株式会社 グループ経営戦略本部 広報室
TEL:03-6385-6829 FAX:03-6385-6107 MAIL:pr@persol.co.jp

 

◆本リリースの詳細はこちらをご覧下さい。

(株式会社パーソル総合研究所 https://rc.persol-group.co.jp/ /12月5日発表・同社プレスリリースより転載)


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