IT人材育成支援団体、特定非営利活動法人ITスキル研究フォーラム（iSRF）（事務局所在地：東京都港区白金1-17－3　日経BPマーケティング内、理事長： 田口潤）では、2015年12月1日から改正労働安全衛生法により義務化されるストレスチェックを踏まえ、この夏、ITエンジニアの「ストレスチェック」 実態調査を実施した。
ITエンジニアから641名有効回答を得て回答結果を分析し、調査結果を発表した。

■調査結果サマリー
◇ITエンジニアは高ストレス
◇労働時間が長いと高ストレスの割合急増
◇スキルが高いとストレスをあまり感じない
◇大企業ほど高ストレス率が高い

■調査概要
1.調査期間：2015年6月15日～8月16日
2.調査枠組み：第14回全国スキル調査*（主催：特定非営利活動法人ITスキル研究フォーラム、以下iSRF）の枠組み内にて実施
3.調査対象：ITエンジニア、組込みエンジニア、一般企業の情報システム部門などに携わるエンジニア
4.調査方法：iSRFの全国スキル調査サイト上で、調査参加者が年齢、経験、担当業務などのフェイスシートに加えて自己申告にて、自身が感じているストレス度や労働時間、睡眠時間などについて5段階のチェック方式にて回答
5.調査項目：厚生労働省指定の57項目に加え、iSRF独自の調査項目として、ストレス抵抗力に関する設問13項目と食事、運動、睡眠などについての生活習慣の設問12問を追加

＊「全国スキル調査」：ITスキル研究フォーラム（iSRF）が2002年より毎年夏に実施している日本で唯一のIT系エンジニアのスキル調査。14年間でのべ30万件を超えるスキル調査データを持ち、企業の人材育成のための指標として活用されている。

■調査結果および関連記事リンク
◇ITエンジニアのストレスチェック実態調査
◇第14回 全国スキル調査

■ストレスチェック義務化について
2015年12月1日に施行される「改正労働安全衛生法」では、50名以上の従業員を抱える事業所では、ストレスチェックの実施と高ストレス者への専門家への面談の勧奨および労働基準監督所への報告義務がある。

■特定非営利活動法人ITスキル研究フォーラム（iSRF）
IT人材の高度化とIT企業の競争力強化に貢献することをミッションに活動する人材育成支援団体。2003年12月に日経BP社を中心に設立し、2010年4月、特定非営利活動法人に改組。
経済産業省、情報処理推進機構（IPA）、情報サービス産業協会（JISA）などIT人材育成に取り組む機構・諸団体や企業と連携し、活動している。
IT人材の価値を定量的に測る「全国スキル調査」を毎年実施し、分析情報やスキル診断が多くの企業、団体で活用されている。

■問合先：特定非営利活動法人ITスキル研究フォーラム事務局
　電話：03-6811-8099（月～金：9:30～17:30）
　〒108-8646 東京都港区白金1-17-3（株）日経BPマーケティング内

◆本リリースについては、こちらをご覧ください。

（特定非営利活動法人ITスキル研究フォーラム事務局　http://www.isrf.jp/ ／ 12月2日発表・同事務局プレスリリースより転載）