日本全国18都市、80拠点においてレンタルオフィス、シエアオフィスを運営し、新しい働き方と新しいワークプレイスを提供する日本リージャス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：西岡 真吾、以下 日本リージャス）の本社、リージャス（本社：ルクセンブルク）は「働き方」に関する調査を世界100ヵ国以上、4万4,000人以上の経営者や経営幹部、マネージャー層に実施しました。

その結果、「自社のマネジメント層は、テレワークの活用を推奨していると思う」と回答した割合が、以下のようになりました。

■　「自社のマネジメント層は、テレワークの活用を推奨していると思う」と回答した割合（主要16ヵ国抜粋）

日本／61%　　イギリス／80%　　アメリカ／77%　　フランス／69%　　デンマーク／77%
インド／73%　　中国／67%　　ベルギー／66%　オランダ／64%　　ブラジル／64%
サウジアラビア／74%　　オーストラリア／79%　　カナダ／76%　　メキシコ／75%
グローバル平均／72% 

グローバル平均では72%、日本では61%の回答者が「テレワークの活用を推奨していると思う」という結果が明らかになりました。こうした中、本調査では「テレワークのマネジメント」に関する回答も収集し、日本の回答者からは以下の調査結果を得ることができました。

・管理職に就く人は、テレワークで働くチームをマネジメントするための特別なトレーニングが必要である・・・83%
・管理職に就く人は、最低でも週に3～5回程度はテレワークで働く人と話す機会を持つべきである・・・80%
・テレワークで働く人は、最低でも月に1回は上司と直接会った会議や面談をすべきである・・・78%
・テレワークで働く人には、仕事内容や量、成果を測ることができるITシステムを導入すべきである・・・83%
・テレワークで働く人は、仕事に費やした時間よりも仕事の成果で評価されるべきである・・・89%
・テレワークの導入は、優秀な人材の雇用維持につながると思う・・・60%

本調査結果を受け、日本リージャス代表取締役の西岡 真吾は「『自社のマネジメント層はテレワークの活用を推奨していると思う』や『テレワークは雇用維持につながる』といったテレワークに肯定的な回答が多数を占めることから、テレワークの導入は今後も拡大していく可能性は十分にあると思われます。また、テレワークならではのマネジメントについては『特別なトレーニングが必要』や『ITシステムを導入すべき』など、その必要性が高い回答割合となって表れました。リージャス・グループのビジネスセンターは、レンタルオフィスやシエアオフィス、貸し会議室、ビジネスラウンジがIT環境やセキュリティ面でビジネスに最適な状態で整備されているため、テレワークで働く人をマネジメントする点からも最適な環境を提供できる仕事場であると推奨できます」と述べています。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（日本リージャス株式会社　http://www.regus.co.jp/ ／6月10日発表・同社プレスリリースより転載）