新人・若手人材開発を支援する株式会社ファーストキャリア（本社：東京都渋谷区、代表：若鍋孝司、持株会社：セルムグループ・ホールディングス）は、【2014年度 ｢新入社員の傾向と対策｣「経験学習サイクル」が回せるように、“愛情表現”と“フィードバック”でサポートする～】を発表いたしました。

本レポートは、4～5月の新入社員導入研修における新入社員の発言・行動・研修アウトプットをベースに、本年度の新入社員の傾向と対策をまとめております。

■2014年度の新入社員を一言で表すと「成長できないアマチュアボーラー」
・これまでの経験の幅（レーン）が狭いため、自分の対応範囲外（左右のガーター）に落ちやすく、落ちてしまうと“学ぶ・成長する”ことをあきらめてしまいがち
・行動がうまく行ったら“単にテンションだけが上がり”、うまく行かなければ“仲間と慰め合う（愚痴含む）”ことに終始しがちで、次の行動（投球）に活きるかどうかは外部から見えずらく、「経験から学習している」ように感じることができない

■調査サマリー
（１）
受け入れ側として「これくらいの経験を積んでいてほしい」と期待していることを、多くの部分で満たしておりません。多様な価値観の中で揉まれた経験が少なく、同質の環境下で”小さくまとまっている”印象

（２）
「“わかる”と“できる”の違い」を捉えられず、なんとなくイメージがつきかけた段階で“できる”と思い込んでしまう傾向があります。結果、上述の通りの“数少ない経験”からすら、うまく学び取ることができませんので、必然的にアウトプットのレベルは低い水準でくすぶってしまいがち

（３）
“仲間（同期）”や“自分に対して愛情や成長の期待を持ってくれている相手（=「裏切れない」先輩）”を大切に思い、相乗効果を生み出していきます。その反面、少しでも「自分の許容ライン」から外れると、途端に「ブラック」認定し、それ以上の関わりや学び取りをシャットアウト


■新入社員の6つの傾向とその対策
１）ひとりでやるより、みんなでやる

→　上司やOJTを担当する先輩社員は、ひとりひとり個別対応だけではなく、グループダイナミクスを活用して、むしろ全体を「求められる水準」へ一気に引き上げるアプローチが有効に働く

２）自己評価は“空気”を読んで合わせていく

→　上司やOJTを担当する先輩社員は、厳しい内容を受け入れられるようなセットアップをしたうえでフィードバックを行い、「表面的な反省」にメスを入れるアプローチが有効に働く

３）失敗から学ぶが、成功からは学ばない

→　上司やOJTを担当する先輩社員は、新入社員自身が目を向けがちな「失敗」だけにとどまらず、どんなに小さくとも「成功」したことにも目を向けさせ、学びを“足し算→掛け算”に昇華させていくアプローチが有効に働く

４）危機感を伴えば次に活きる

→　上司やOJTを担当する先輩社員は、日々の報連相の場面で、PDCAサイクルの「CA（Check＆Action）」を口酸っぱく促し、停滞することへの「危機感を煽る」アプローチが有効に働く

５）愛情・期待を感じれば信じられる

→　上司やOJTを担当する先輩社員は、厳しめのフィードバックや指導を行う際に、“何のために厳しく接しているのか”の「正当性」と、その根底に“新入社員に対する「愛情」”があることを明確に言葉にして伝えるアプローチが有効に働く

６）「腹落ち感」と「一歩目の指示」がなければ動けない

→　上司やOJTを担当する先輩社員は、何かを教える際に「“論理的”にも“感情的”にも理解を落とし込む」とともに、具体的な活用シーンまでを例示しながらイメージさせ、“はじめの一歩”を具体的に示すアプローチが有効に働く


【調査概要】
実施期間：2014年4月 1日 ～ 5月20日
対象企業：79社
調査方法：研修講師/当社育成担当/企業人事担当者の観察調査 + 新入社員自身の自己認識結果
調査の特徴：
1, 新入社員導入研修における発言、行動、研修アウトプットをベースとした定性分析
2, 三者（研修講師/事務局（人事部含む）/新入社員自身）からの複合的な観察を基にしている
3, 配属後に予想される、Goodシナリオ, Badシナリオに対しての示唆がある


【株式会社ファーストキャリア】
代表者：代表取締役社長 若鍋孝司
事業内容：ファーストキャリア構築期における人材の成長支援、プロフェッショナル化支援
本社所在地：〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿1-19-19 恵比寿ビジネスタワー7階
電話番号：03-3440-0013
設立：2006年8月28日
資本金：4,234万円
URL： http://www.firstcareer.co.jp

（株式会社セルムグループ・ホールディングス　http://www.celm-group.com/ ／ 7月9日発表・同社プレスリリースより転載）