スペシャリスト人材紹介会社、ロバート・ウォルターズ・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッドスワン)は、日本国内の各種企業に勤める会社員の職務環境に関する意識調査をまとめた「職務環境調査2010」を発表しました。その結果から、2010年度の求職者の情報入手の際の動向が明らかになりました。

■ アンケート結果要約
− 81％のアンケート返信者が転職活動の際は、まず人材紹介会社やそのウェブサイトを利用すると答えています。
− 求職の際にまずSNSを利用すると答えたのは未だ3％に限られています。
− 新聞の求人情報広告は減っている傾向にあります。

■ 「職務環境調査2010：転職活動で使われる媒体」はこちら

同調査は2010年秋、国内の839種のスペシャリスト人材に対して行ったもので、返信者の81％以上が求職中はまず人材紹介会社やそのウェブサイトから情報収集を始めると答えています。メディアの期待に反して、転職活動の際ソーシャルネットワーキングサービスをまず利用すると答えた率は3％と低く、国内ではプライベートツールを超えるビジネスツールとしては伸び悩んでいるのが窺えます。人々はソーシャルネットワーキングサービスを交流や社交の場を広げるツールとしては楽しんでいるものの、求人案件という専門的な情報に関しては、経験と情報の豊富な人材紹介会社に期待と信頼を寄せているようです。

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 代表取締役社長デイビッド スワンは、以下のように調査を総括しました。

「採用企業は候補者を選ぶ際、予算の関係もありとてもシビアに厳選するようになっています。候補者もその現状を知っており、正しい情報とより良い推薦を求め情報・経験豊富な人材紹介会社の利用率が依然として高いようです。我々のようなプロフェッショナルであれば、質の高い採用企業と候補者のマッチングが可能だからです。」

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◆ 「職務環境調査」について
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社の「職務環境調査」は、日本国内で働く各種業界企業に勤める800人以上のスペシャリスト人材の職場環境に対する意識の統計をとり、各年のトレンドをまとめたものです。その結果には、報酬、海外勤務、モチベーション、転職方法などに関する現状と考え方が表れています。

「職務環境調査2010」調査結果はこちら

ロバート・ウォルターズ・ジャパン　http://www.robertwalters.co.jp ／同社プレスリリースより抜粋・12月9日