3年ぶりに大手企業志向が前年比4.8pt増で半数を超える。企業選択のポイントは3年連続で「給与の良い会社」が増加。物価高の影響など経済的な不安が垣間見える結果に

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）は、「マイナビ 2025年卒大学生就職意識調査」を発表しました。本調査は4万人の学生を対象に、学生の就職意識や就職活動全体の動向を把握することを目的に、1979年卒より毎年実施しています。

【TOPICS】
●大手企業志向が7％で前年比4.8pt増。3年ぶりに半数を超える
●2025年卒の学生の就職観は「楽しく働きたい」が例年通り最多。前年から増加幅がもっとも大きかったのは「個人の生活と仕事を両立させたい」
●企業選択のポイントは「安定している会社」が9％で6年連続最多。「給料の良い会社」も3年連続で増加
●行きたくない会社は「ノルマのきつそうな会社」が今年も最多。「転勤が多い会社」も4年連続で増加し初めて3割を超える

【調査概要】
●大手企業志向が53.7％で前年比4.8pt増。3年ぶりに半数を超える
大手企業志向（「絶対に大手企業がよい」と「自分のやりたい仕事ができるのであれば大手企業がよい」の回答の合計） は前年比4.8pt増の53.7％となり、3年ぶりに半数を超えた。物価高や賃上げといった経済的な動向が影響している。特に「自分のやりたい仕事ができるのであれば大手企業がよい」が43.9％と最多回答になっており、学生の志望職種（やりたい仕事）への意識の高まりも垣間見える結果となった。

●2025年卒の学生の就職観は「楽しく働きたい」が例年通り最多
前年から増加幅がもっとも大きかったのは「個人の生活と仕事を両立させたい」
就職観についてあてはまると思うものを答えてもらったところ、「楽しく働きたい」が前年と同値、かつ最多で38.9％となった。「個人の生活と仕事を両立させたい」も前年比1.7pt増の24.5％となった。別の調査では、約6割の男女が「育児休業を取得して子育てしたい」※と回答しており、働きやすい環境を希望したり、学生のワークライフバランス志向が反映していると考えられる。

※：マイナビ 2025年卒 大学生のライフスタイル調査

●企業選択のポイントは「安定している会社」が49.9％で6年連続最多
「給料の良い会社」も3年連続で増加
企業を選択する場合にどのような企業がよいかを聞いたところ、「安定している会社」が49.9％（前年比1.1pt増）で6年連続最多となり、半数に迫った。「給料の良い会社」も3年連続で増加し、前年比2.2pt増の23.6％となった。物価高に伴う経済的な不安や、初任給引き上げ、賃上げといった企業動向の影響が考えられる。

●行きたくない会社は「ノルマのきつそうな会社」が今年も最多
「転勤が多い会社」も4年連続で増加し初めて3割を超える
行きたくない会社を聞いたところ、「ノルマのきつそうな会社」が前年に続き最多で38.9％（前年比0.7pt増）。2番目に回答が多かったのは「転勤の多い会社」で30.3％（前年比0.7pt増）となり、調査がこの形式になった２００１年卒以降初めて3割を超えた。結婚後に共働きを希望する学生が多いことから、自身とパートナーそれぞれが仕事を持つことを前提とした際、転勤することが難しいと感じる学生が多いということなどが背景として考えられる。

【調査担当者コメント】
企業選択のポイントでは「安定している会社」が6年連続でトップとなりました。また「給料の良い会社」も3年連続で増加となり、物価高への不安や賃上げといった経済的な影響も垣間見える結果となりました。「大手企業志向」の学生が増えたことも、こうした経済的な不安を軽減させ、安心して働ける環境を希望していることなどが背景として考えられます。
就職活動においては自分自身が希望するキャリアや重視したい軸と、それぞれの企業の持つ特徴や職場環境とのマッチングが重要となります。今後も就職活動を継続していくうえで、ぜひ自分が考えるキャリアを実現できる1社と出会えるよう、企業の規模だけではないさまざまな特徴に目を向け、広い視野を持ってほしいと思います。
 

【調査概要】「マイナビ 2025年卒大学生就職意識調査」
○調査期間／2023年10月1日(日)～2024年3月17日(日)
○調査方法／WEB入力フォームによる回収
○調査対象／202５年3月卒業見込みの全国大学3年生、大学院1年生（調査開始時点）
○調査機関／自社調べ
○有効回答数／39,190名（文系男子12,657名／文系女子15,958名／理系男子6,787名／理系女子3,788名）
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合があります。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社マイナビ ／ 4月16日発表・同社プレスリリースより転載）