入社を決める前までに、配属先の明示を希望する学生は73.6％。
民間企業への就職確定者のうち、入社を決める前までに配属先が確定している学生は27.1％

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）のより良い就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：栗田 貴祥）は、就職みらい研究所学生調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部を抜粋してご報告申し上げます。

配属先を明示してほしい時期は、学生の志向や状況によってさまざま
今回は2024年卒学生の6月12日時点での調査データをもとに、入社後の配属希望と確定状況について報告します。就職先を決める前に、配属先が確約されていた方が良いかを聞くと、「確約されている方が良い」「どちらかというと確約されている方が良い」と回答した割合（確約されている方が良い・計）は約8割でした。民間企業への就職が確定している学生に、配属先が確定した（する）時期を聞くと、入社を決める前までに配属先が確定していた学生は、全体では27.1％で、就職先を決める前に配属先が「確約されている方が良い」と回答した学生では40.8％でした。確約希望のあった学生の半数以上が入社を決める前に配属先が確約されていない状況であることが分かります。また、配属先について確約してほしい内容は、「職種」が60.5％で最も高く、「勤務地」が59.6％で次に高い結果となりました。配属先を明示してほしい時期を聞くと、「配属確約での応募」は14.0％、「選考時」は19.3％、「内々定・内定取得時」は18.0％、「内々定・内定取得後～入社を決める前まで」は22.3％、「入社を決めた後～入社前まで」は20.9％で、希望明示時期は学生の志向や状況によってさまざまです。こうした現状を踏まえ、企業の皆さまにおいては、学生が入社を決める前までに、配属確約の応募ルートを設ける、選考中に配属先について可能な範囲で明示するなど、多様化する個人の志向や価値観に合わせて、配属先に対する不安を取り除くための柔軟な対応をとっていくことが、採用戦略実現に向けた一手となり得るかもしれません。
 

＜調査概要＞
調査方法：インターネット調査
調査対象：2024年卒業予定の大学生および大学院生に対して、『リクナビ2024』にて調査モニターを募集し、モニターに登録した学生4,567人（内訳：大学生3,574人/大学院生993人）
有効回答数：大学生 1,165人/大学院生 437人
調査実施期間：2023年6月12日～6月19日      
調査機関：就職みらい研究所

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社リクルート／ 7月24日発表・同社プレスリリースより転載）