学生情報を採用選考に利用するインターンシップに「参加したい」学生は8割。インターンシップに参加する心境は「興味のある企業と接点を持ちたい」が53.7％で最多だが、 一部は「とりあえず参加する」「周囲の友達に遅れを取りたくないから」と回答

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）は、2025年3月卒業予定の全国の大学3年生、大学院1年生（3,857名）を対象に実施した、「マイナビ 2025年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（6月）」の結果を発表しました。

《TOPICS》

• 6月時点のインターンシップ・仕事体験の累積参加率は前年比10.9pt増の39.8％
• 2025年卒から改正された「インターンシップ」の定義について知っているものを聞いたところ、「特定の条件を満たしたインターンシップに参加した場合、その情報が採用選考に利用されることがある」の認知度が最も高く47.9％
• 参加した学生の情報を採用選考に利用するインターンシッププログラムに「参加したい」と回答した学生は約8割
• インターンシップ・仕事体験に参加する際の心境は「興味のある企業がインターンシップ・仕事体験を開催しているので接点を持ちたい」が最多で53.7％

【調査概要】
2025年卒の学生に6月時点でインターンシップ仕事体験への参加経験を聞いたところ、累積参加率は前年比10.9pt増の39.8％で、6月単月の参加率は前年比2.5pt増の26.5％だった。インターンシップ・仕事体験に対する関心は年々高まっていたが、2025年卒からはインターンシップの定義が改正されることもあり、特に早いタイミングで学生の関心を集めたと思われる。

2025年卒から改正された「インターンシップ」の定義について、知っているものを選択してもらったところ、「特定の条件を満たしたインターンシップに参加した場合、その情報が採用選考に利用される可能性がある」の認知度が最も高く47.9％で、次いで、「『インターンシップ』というには実施期間や就業体験の有無など特定の条件を満たす必要がある」が39.4％となった。インターンシップが「採用選考の結果に直接関係する可能性がある」という点に注目しているようだ。

インターンシップに参加した学生の情報を採用選考に利用するプログラムに参加したいと思うか聞いたところ、「自信がついてから参加したい」が最多で42.7％、次いで、「すぐにでも参加したい」が36.3％で、合計すると8割近くの学生が参加したいと回答した。「まだよくわからない」という回答も18.3％あったが、いずれは参加したいと前向きに捉えている学生が多いようだ。

インターンシップ・仕事体験に参加する際の心境として、「興味のある企業がインターンシップ・仕事体験を開催しているので接点を持ちたい」が最多で53.7％、次いで「『働くこと』を経験してみたい」が50.7％だった。就職活動を意識して企業との接点をもつことも重視しているが、就業体験そのものにも価値を感じている様子がうかがえる。一方で「とりあえず、インターンシップ・仕事体験には参加するものだと思う（28.9％）」や「周囲の友だちに遅れを取りたくない（20.3％）」といった心境の学生が一定の割合いることもわかった。

【調査担当者コメント】
インターンシップの定義が改正された2025年卒学生のインターンシップ・仕事体験への参加が本格化する時期がきました。改正された内容が学生に伝わっているかを不安視していましたが、採用選考に関わる項目などは半数近くの学生が認知しているようです。しかし、自分の準備状況に適したプログラムを選べるほど正しくは理解できていない可能性もあるので、引き続き、我々も啓蒙していく必要があると感じています。インターンシップ・仕事体験へ参加する心境として明確な意図を持っている人もいますが、一部では「とりあえず参加する」「周囲の友達に遅れを取りたくないから」という回答も見られました。この時期はまだ十分に準備できる時間がありますので、まずは経験してみることで気づきを得て、目的を明確化していければよいと思います。

【調査概要】「マイナビ 2025年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（6月）」
○調査期間／2023年6月20日（火）～6月30日（金）
○調査方法／マイナビ2025の会員に対するWEBアンケート
○調査対象／2025年3月卒業見込みの全国の大学3年生、大学院1年生
○調査機関／自社調べ
○有効回答数／3,857名（文系男子607名 文系女子1,604名 理系男子839名 理系女子807名）
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合があります。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社マイナビ／ 7月13日発表・同社プレスリリースより転載）