株式会社manebi（東京都千代田区　代表取締役執行役員CEO：田島 智也　以下、manebi）は、全国の2022年入社の新入社員研修に関わる人事・教育担当者356名に対し「2022年の新入社員研修」に関してのアンケート調査を実施しました。調査結果を以下に発表します。

＜調査結果のポイント＞
①2022の新入社員研修は「オンライン研修」が34%（昨年比:-11%）、「オンライン研修と対面研修を併用」が29%（昨年比：-6%）、「対面研修」が37%(昨年比:+17%)
対面研修は昨年よりも増加しているも、オンライン研修（併用含む）での実施が約６割に上る

②オンライン研修の実施形式としては、
オンラインでのグループワーク/ディスカッション：47%、eラーニング：45.7%、オンラインでの個人研修（１対１）：37.2%が主流

③リモート下でのコミュニケーション活性化の為に、実施予定施策としては、ワーケーション：39%、オンライン交流会（飲み会・ランチ）：36.3%、オンラインでのレクリエーション：36.3%%に人気が集まる

④新型コロナウイルス感染拡大により対面からオンライン研修に移行したことによる課題は、人事、教育担当者の約半数が「新卒社員間での連帯感が薄まった（44%）」、「コミュニケーション不足が目立つ（42.2%）」と回答

＜調査概要＞
調査⽅法 ：インターネットでのアンケート調査（⽇本全国を対象）
調査対象 ：2022年新入社員研修に関わる人事担当、教育担当者
調査実施⽇：2022年3⽉18⽇（有効回答数 356）
※回答率は端数処理の関係で合計が100％にならない場合があります。

「2022年の新入社員研修はどのような形式で実施予定ですか？」という質問に対し、「オンライン研修」が昨年45%から34%に減少（-11%）、「オンライン研修と対面研修を併用」は35%から29%（-6%）、「対面研修」は20%から37%に増加（+17%）という結果になりました。今年は、昨年2021年と比較すると、対面で研修を実施する企業が増加傾向にありつつも、併用も含めるとオンライン研修は約6割とオンライン研修が定着しつつあることが分かります。

「新入社員研修をオンライン（併用も含む）で実施するのは今年で何回目になりますか？」という質問に対して、今年が「2回目」（48%）という回答が半数を占め、次いで「3回目」（27.3%）、「初めて」(16.1%）と回答がありました。「コロナウイルス感染拡大（2020年3月）以前からオンライン研修を実施」（8.5%）の回答は１割に満たず、多くの企業がコロナウイルス感染拡大によって、新入社員研修を対面からオンラインに移行したことが読み取れます。

「オンライン研修はどのような形式で実施しますか？（複数回答可）」という質問には、「オンラインでのグループワーク/ディスカッション」（47%）、「eラーニング」（45.7%）の回答が２トップとなり、次に「オンラインでの個人研修（1対1）」（37.2%）「オンライン講義（社内講師）」（36.3%）と回答が続きました。

「リモート下でのコミュニケーションを活性化する為、新卒社員に対して実施する予定の施策はありますか？（複数回答可）」の質問には、ここ数年で定着してきた「オンライン交流会（飲み会・ランチ）」（36.3%）、謎解きなどの「オンラインでのレクレーション」（36.3%）、「1on1」（35.8%）を抑え「ワーケーション（39%）」がトップという結果に。チーム単位でワーケションを実施し、交流を図る企業が多いことが分かりました。また、昨今話題となっているVRでの交流やメタバースを活用した交流を実施する企業は、少数回答となりました。

「新型コロナウイルス感染拡大（2020年3月）の為、オンライン新入社員研修を対面からオンラインに移行したことによる課題はありますか？（複数回答可）」の質問には、「新卒社員間での連帯感が薄まった」（44%）、「コミュニケーション不足が目立つ」（42.2%）に多く回答が集まりました。対面でのコミュニケーションが難しくなり、社員の連帯感の薄まりに課題を感じる人事や教育担当者が多いことが分かりました。

「新入社員研修を対面からオンラインに移行したことによる課題に対し、実施している対処法があれば教えてください。（自由記述）」という質問には下記の回答がありました。

（一部抜粋）
・アイスブレイクの工夫。
・たまに対面を設けてコミュニケーションの場をつくる。
・ワンツーマンでメンタル面等何でも相談できるブラザーを選定している。
・対処方法などは今のところ検討中ですが、オンラインの回数を増やす。
・毎日、小まめに連絡してコミュ二ケーションを取っている。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社manebi ／ 3月30日発表・同社プレスリリースより転載）