「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数の割合」は29.1％
2019年度4-6月期29.0％から＋0.1pt、コロナ禍前水準に回復 前年同期比では＋1.8pt

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）が提供する転職支援サービス『リクルートエージェント』における2021年4－6月期の「転職時の賃金変動状況」を報告します。「転職時の賃金変動状況」では、“転職決定者の賃金は転職前後でどのように変化しているのか”という点に着目し、「前職と比べ賃金が明確に（1割以上）増加した転職決定者数の割合」の経年変化を観察していきます。

【算出式】（単位：％）
（「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数」／「転職決定者数合計」）×１００

※前職（転職前）の賃金は時間外労働等の「変動する割増賃金」を含む一方、転職後の賃金にはそれらが含まれないため「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数の割合」は実態よりも低めの値となる傾向があります。

4－6月期の「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」は29.1%。
新型コロナウイルスの感染が拡大を始めた2020年1-3月期を起点として大きく水準を切り下げた後、2021年1-3月期は、底を脱して反発、概ね感染拡大前の水準近くに復した。足元2021年4-6月期も概ね同水準を維持している。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社リクルート／7月29日発表・同社プレスリリースより転載）