太陽グラントソントンは、2019年下半期（2019年10～11月実施）の非上場企業を中心とする中堅企業経営者の意識調査の結果を公表した。この調査は、グラントソントン加盟主要32カ国で年に2回実施する世界同時調査の一環である。

調査要旨：
・世界32カ国の平均景況感は59%と前回調査と比較し+2ポイントの微増
・日本の景況感は前回よりさらに-1ポイントとなり世界最下位に留まる

全調査対象国平均は2年ぶりに回復をみせるも、各国の景況感の低水準は依然として変わらず世界32カ国の中堅企業経営者に対して行った、自国経済の今後一年の見通しに関する2019年下半期の調査結果は、全調査対象国平均では前回の2019年上半期の調査（2019年5月~6月実施）結果から2ポイント増加の59％を記録し、2017年より継続した下降傾向から脱する結果となった。

日本は前回調査よりさらに1ポイント低下し、前回調査同様に世界最下位だった。一方で、そのほかの主要国を見ると、中国が前回比11ポイント増と大きく好転し、同じくプラスに転じた米国を初めて上回る結果となった。英国は前回比1ポイント減とわずかにマイナスに転じた。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（太陽グラントソントン ／ 1月30日発表・同社プレスリリースより転載）