総合人材サービス会社ランスタッド・エヌ・ヴィー（本社：オランダ王国ディーメン、ＣＥＯ：ジャック・ファン・デン・ブルック）は、世界３４の国と地域で実施する労働者意識に関するグローバル調査「ランスタッド・ワークモニター」を四半期毎に実施しています。本リリースでは、２０１９年第４四半期に実施した調査の中から「ワークライフバランス」に関する項目に焦点を当て、２０１５年実施時の結果と比較して発表します。

２０１６年に「働き方改革実現会議」が発足し、昨年４月には大企業で残業時間の罰則付き上限規制を含む「働き方改革法」が施行されました。ランスタッドが今回実施した調査では、日本の労働環境が２０１５年時と比べて改善の兆しが見えることが分かりました。

【このリリースに関する問合せ先】
ランスタッド株式会社
広報担当 寺島
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（ランスタッド株式会社／1月27日発表・同社プレスリリースより転載）