富士ソフト株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役 社長執行役員：坂下 智保）は、働き方の柔軟性を拡大し、メリハリのある働き方を実現する「ウルトラフレックス制度」を、7月1日（日）より導入、社員の“ゆとりとやりがい”の拡充とともにさらなる生産性の向上を目指します。

富士ソフトは、1990年にコアタイムのない「スーパーフレックス制度」を導入しています。2013年には、全社員が誰でも各々の事情に合わせて勤務場所を選べる「在宅勤務/サテライトオフィス制度」を開始しました。全社員ひとりひとりのライフスタイルを尊重しつつ、場所や時間に縛られることなくシームレスに仕事ができる制度や環境を整備、働き方変革を進め生産性の向上に取り組んでまいりました。2018年4月には半日有休制度の柔軟性をさらに高め30分単位で取得できる「フレキシブル有休」を導入し、利便性向上に取り組んでおります。
さらにこの7月から導入する「リフレッシュタイム制度」は業務中のリフレッシュを10分単位で認めることで勤務と休憩のメリハリをつけ、さらなる生産性の向上と働き方の意識改革を図るものです。具体的には、業務に集中しすぎて凝り固まってしまった身体をストレッチ等でリラックスさせたり、習慣化されている喫煙やプライベートな電話・SNS等の節度を持った利用を促すことでメリハリのある働き方への効果が期待できます。

【富士ソフトの「ウルトラフレックス制度」とは】
コアタイムのないフレックスタイム「スーパーフレックスタイム」を超える柔軟な働き方を実現する制度。
「スーパーフレックス」、「私用外出」、「フレキシブル有休」に加え7/1 から新たに導入された「リフレッシュタイム」を活用することで、社員ひとりひとりの働き方の状況にも柔軟に対応できる勤務制度です。

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（富士ソフト株式会社 https://www.fsi.co.jp/ ／7月2日発表・同社プレスリリースより転載）