国内外で企業の人材育成を支援するサイコム・ブレインズ株式会社 (東京都千代田区、代表取締役社長 西田忠康) は女性活躍推進法施行2年に際し、社会人154人に対して「無意識の偏見」（アンコンシャス・バイアス）に関する意識調査を実施しました。

本調査は、サイコム・ブレインズが毎年実施している調査で、2年目となる今回は、無意識の偏見についての取り組み状況について焦点を当てました。

ダーバーシティの推進に早くから取り組んでいるgoogleやユニリーバでは早くから無意識の偏見についての研修が実施されるなど、多様な人種と働く事が当たり前の欧米の職場では、早くから無意識の偏見を取り除く為の取り組みが普及しています。

＜主な調査結果＞
●無意識の偏見に対する理解や認識を深めるアクションを自社が「取っている」と回答したのは36%。「取っていない」は45％
●具体的なアクションの内容は、「管理職に対する研修・ワークショップ実施」が69％。次いで「組織全体での研修・ワークショップ実施」（40％）

【「無意識の偏見」（アンコンシャス・バイアス）とは】
「無意識の偏見」とは、「シニアはパソコンが苦手」「男性はリード役、女性はサポート役」「小さな子供を持つ女性に出張は無理」など、年齢や性別、子供の有無などによる思い込みでその人の働き方を決めつけることを意味しています。

男性の上司が重要な仕事を「よかれと思って」女性社員ではなく、あえて男性社員に任せ、女性にとっては「やりたかったのに任されなかった」とやる気を削がれたり、重要な経験の機会を奪われる事案が多く見受けられます。

会社での活躍の機会がないととらえた女性は、最悪の場合上司に心情を話すことができないまま転職してしまうなど、「無意識の偏見」による配慮がかえって事態を悪化させてしまうことも多くあります。

調査の結果についてサイコム・ブレインズで女性管理職やその上司に対する研修を統括しているサイコム・ブレインズ専務・太田由紀は、「調査の結果から、日本において無意識の偏見についての認知が高まっている事がわかりました。無意識の偏見を取り除くためのアクションは、まずは組織風土づくりの旗振り役を担う管理職に対して研修やワークショップを行う事が必要です。　本調査でも約7割のアクションが管理職に対する研修・ワークショップという内容でした。組織文化を改革し、ダイバーシティを更に前進する為に、今後は管理職だけでなく組織全体で無意識の偏見に緩和に取り組むことが求められます。」とコメントしています。

サイコム・ブレインズでは、インターネットで簡単に無意識の偏見をチェックできる「無意識の偏見度チェックシート」を開設しています。
無意識の偏見度チェックシートはこちらから

＜関連リリース＞
「もう気づいてる！？職場のあちこちにある「無意識の偏見」とは

 

【調査概要】
調査期間：2018年2月9日～2月25日
対象：社会人の男女154人
方法：インターネット

◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（サイコム・ブレインズ株式会社　https://www.cicombrains.com/ ／4月12日発表・同社プレスリリースより転載）