株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、2016年4月入社の新入社員を対象とした「2016年マイナビ新入社員 意識調査 ～3ヵ月後の現状～」の結果を発表しました。本調査は、当社がサービス提供する「新入社員研修フォローアップ講座」に参加した各企業の新入社員1,567 名に、入社3カ月後の意識についてアンケートを実施し、まとめたものです。2012年から実施しており、今年で5回目となります。調査概要は以下の通りです。

【TOPICS】
▽ 社会人生活に期待することは、自身の「成長」から「収入」へシフト。「収入」が過去最高の56.0％
▽ 「OJTトレーナーがいる」との回答が63.9％と調査以来最も高い結果に
▽ 新入社員の3分の2が「社会人になって厳しさを感じた」と回答し、前年比5.5ptの増加

＜調査結果の概要＞

■社会人生活に期待することは、5年間で自身の「成長」から「収入」へシフト。「収入」が過去最高の56.0％
『社会人生活に期待をもっているか』を聞いたところ、69.0％が「期待している」（「かなり期待している：18.7％」＋「どちらかといえば期待してい る：50.3％」）と回答した。今年4月の調査との比較では、0.2pt減となり、入社から3カ月が経っても、約7割を維持している。ただし「かなり期待 している」は約10pt減少しており、内訳は変化している。

経年変化を見ると、2012年の調査開始以来「期待している」は年々減少傾向に あったが、今年は前年比2.8ptの増加に転じた。『どのようなことに期待を持っているか』については、1位「自分が成長できる（65.1％）」、2位 「収入が得られる（56.0％）」だった。2012年と比較すると「成長」は9.6pt減少した一方、「収入」は8.3pt増加し過去最高となった。また 「新しく人間関係を構築できる」という項目が、2012年の38.5％から10.2pt減少の28.3％となり、大きな変化が見られた。この5年間で新入 社員が期待するポイントが、「成長」や「人間関係の構築」から「収入」へシフトしていることが分かる。

■「OJTトレーナーがいる」との回答が63.9％と調査以来最も高い結果に

入社 から3ヵ月経った現在、『OJTトレーナー（人事部所属ではなく、現場の社員の教育担当）はいるか』と聞いたところ、63.9％が「いる」と回答した。こ れは過去最低だった前年（56.9％）から7.0pt増加し、2012年の調査以来最も高い数値となった。当社が提供する「OJTトレーナー研修※」 の参加者数を見ても、2014年から2015年にかけては横ばいだったが、2015年から2016年にかけては1.4倍に増加した。今年の新入社員は前年 に比べ先輩社員がOJTトレーナーとしてついているケースが多く、企業側もトレーナーの指導スキル向上に、積極的に取り組んでいるようだ。なお、OJTト レーナーとの『面談頻度』について聞いたところ、約3割が「やっていない（29.4％）」と回答した。面談の回数など指導の方法は、今後も改善が必要と言 える。

※【ご参考】マイナビの「OJTトレーナー研修」…OJTトレーナーとしての心構え、現場における新人との関わり方、面談の具体的手法、育成計画の立て方、指導項目の洗い出しなど、OJTトレーナーのスキルを向上させるための研修

■新入社員の3分の2が「社会人になって厳しさを感じた」と回答し、前年5.5ptの増加

『社 会人になってどう感じましたか』という質問には、24.4％が「想像していたよりも、厳しかった」と回答した。前年は18.9％で過去最低だったのに対し て、今年は5.5ptの増加となった。また「想像していたとおり、厳しかった」は42.5％（前年比±0pt）となり、厳しさを感じている新入社員の割合 が66.9％だったことから、総じて前年よりも社会人の厳しさを実感する新入社員が増加したことがうかがえる。厳しさを感じた時の1位は「能力・スキル不 足を実感した時（76.6％）」、続いて「仕事内容が困難だと感じたとき（37.1％）」だった。OJTトレーナーなど先輩社員からの指導を受ける中で、 仕事の難しさや能力不足に気づく機会が増えているようだ。

【『2016年マイナビ新入社員意識調査 ～3カ月後の現状～』概要】
○調査期間／2016年7月4日（月）～ 2016年7月8日（金）　　○調査方法／記入選択式アンケート調査
○調査対象／新入社員研修フォローアップ講座（マイナビ実施）に参加した各企業の新入社員1,567名

※構成比の数値は、四捨五入しているため、100％にならないことがあります
※調査結果の詳細はマイナビ研修サービスHPで公開しています

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社長室 広報部
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（株式会社マイナビ http://www.mynavi.jp/　／8月2日発表・同社プレスリリースより転載）