株式会社Jストリーム（マザーズ：4308　代表取締役社長：石松　俊雄、以下Ｊストリーム）は、社長訓示や社員研修、拠点間の情報共有といった『企業内の情報共有』に関する調査を実施したことをお知らせいたします。

■調査実施の背景
近年、企業内の情報共有に社内ポータルサイトを利用する企業が増加しています。それに伴い社員に共有する情報量も増加しているものの、情報が浸透しきれていないというご相談を多くいただいています。今回、社員が有益だと感じる情報や情報共有時の不満、動画の活用によって解消できることを明らかしに、企業・社員双方にとってメリットがある情報共有を実現するための基礎データを得ることを目的に、調査を実施いたしました。

■調査結果（抜粋）
○企業内の情報共有で、有益だと感じているのは「自分の業務に関連する情報」
○ビジネスパーソンの約6割が、有益な情報共有は会社の業績に影響があると感じている。
○動画は、「情報が不正確」「わかりにくい」といった情報共有の不満を解消できると捉えられている。

●有益な情報共有は業績に影響があると約6割が考えており、その理由として「方向性が一致する」「業務の効率がよくなる」が多く挙がっている。

●情報共有時の「情報が不正確」「わかりにくい」といった不満について、動画の活用により解消できると考えている人が多い。

●その他、調査内容
・社内情報共有をどの程度実施しているか
・社内報を実施しているか（紙の社内報／社内ポータルサイト）
・どのような情報を共有しているか
・情報が充分に共有されていると思うか
・動画活用のメリットは何か
・動画による社内情報共有をどの程度実施しているか

＜調査概要＞
【調査方法】 インターネット調査
【調査対象】 20～59歳男女で、従業員数2人以上の会社にお勤めの正社員（経営者含む）
【調査時期】 2016年2月～3月
【調査地域】 全国
【有効回答数】 スクリーニング調査：10,562サンプル
　　　　　　　 本調査：1,013サンプル
【調査機関】 株式会社インテージ

■本件に関するお問合わせ先
株式会社Jストリーム 管理本部 総務部 広報IR課 担当：常冨
TEL: 03-5765-7744　 Webからのお問い合わせはこちら

◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社Jストリーム http://www.stream.co.jp/ ／4月6日発表・同社プレスリリースより転載）