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掲載日:2016/01/29

ランスタッド、『ランスタッドアワード2016』発表
~日本人が働きたい企業1位はサントリー!2位 キリン、3位 明治、海外企業部門ではボッシュが初1位~

世界最大級の総合人材サービス会社ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィー(本社:オランダ王国ディーメン、CEO: ジャック・ファン・デン・ブルック)の日本法人であるランスタッド株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:猿谷哲、以下ランスタッド)は、働く人をひきつける「エンプロイヤーブランド(企業魅力度)」を世界共通基準で調査する「ランスタッドアワード2016」の日本の調査結果の発表、および表彰式を2016年1月27日(水)に実施しました。

近年、少子高齢化による労働力人口の減少、優秀な人材の獲得、慢性的な人手不足、若年層の定着、シルバー人材の活用等、日本の企業はさまざまな課題を抱えています。そのような環境の中で、企業の持続的成長の為には知名度や待遇面だけでなく、職場環境の快適さや社員の働きがい等、雇用主としての魅力度を高めること(=エンプロイヤーブランディング)を避けて通ることは出来ません。

 

ランスタッドがグローバルで行った調査によると、「エンプロイヤーブランド(企業魅力度)」の高い企業とそうでない企業を比べた場合、人件費や採用費用がそれぞれ10%、約45%削減されるなどが判明。企業はより一層魅力的であることが求められています。

 

ランスタッドアワード2016にサントリー!3年ぶりに1位を奪還。
2位はキリン、3位は明治

サントリーは「興味深い仕事がある」、「職場環境が快適である」の項目で1位を獲得したほか、特に女性から高く評価されました。また、アサヒが昨年19位から、キヤノンが昨年11位からそれぞれ順位を上げ、初めてTop10入りしました。

ランスタッドアワード2016 ハイライト

 

海外企業部門ではボッシュが初めて1位を獲得
海外企業部門1位のボッシュは、同部門昨年11位から大きく躍進し、受賞しました。

 

勤務先選択で重視する10の指標、今年もトヨタが7項目でトップ、
サントリーも2項目で受賞

ランスタッドが独自に制定するエンプロイヤーブランドを形成する10の指標別では、2年連続でトヨタが最多の7項目で、ランスタッドアワード受賞のサントリーは2項目で1位に選ばれました。また、全日空は「教育訓練が充実している」で、昨年の2位から1位に返り咲きました。

10の指標別の詳細ランキング

 

ランスタッドアワードとは
「勤務先としていま最も人材をひきつける魅力のある企業」を第三者機関であるICMAに委託する調査によって選定し、表彰を行います。2000年にベルギーで初めて発表して以来、世界共通基準のもと各国で毎年実施され、「エンプロイヤーブランド・企業魅力度」を測る世界最大級のアワードとして高く評価されています。2016年は日本を皮切りに世界25の国と地域で開催を予定しています。

今回の日本の調査では18歳から65歳までの男女約8,500名に対し、調査対象企業210社(国内企業180社、海外企業30社)について「社名を知っているかどうか」と「その企業で働きたいかどうか」を問い、評価の高い企業を明らかにしました。また、ランスタッドが独自に制定した指標についての調査も実施しました。

 

ランスタッドアワード2016 ~エンプロイヤーブランド・リサーチ~ 国内調査実施概要
調査対象: 18歳から65歳までの日本人男女8,500名
調査期間: 2015年10月~11月
調査方法: インターネットによるWebアンケート形式。日本で営業する大手企業180社と海外企業30社、計210社を対象に、第三者機関ICMAにて調査を実施。また、ランスタッドが独自に制定したエンプロイヤーブランドを形成する「10の指標」について調査し、「勤務先選択の際に重視する指標」を明らかにした。
公式サイト

 

ランスタッドアワード2016開催予定地
ヨーロッパ地域:
ベルギー 、フランス、ドイツ、ハンガリー、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ポーランド、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、UK
アメリカ大陸地域:
アルゼンチン 、カナダ、USA
アジアパシフィック・その他の地域:
オーストラリア、中国、香港、インド、日本、マレーシア、ニュージーランド、ロシア、シンガポール

 

<このリリースに関する問合せ先>
ランスタッド株式会社
広報担当
前川・寺島
Tel: (03) 5275-1883
Fax: (03) 5275-1878
Email:communication@randstad.co.jp
 

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(ランスタッド株式会社 http://www.randstad.co.jp/ /1月27日発表・同社プレスリリースより転載)