株式会社エイチ・アイ・エス（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：平林 朗 以下H.I.S.）は、 澤田経営道場（事務局：東京都新宿区、代表：澤田秀雄（エイチ･アイ･エス代表取締役会長）、以下「澤田経営道場」） にて、2015年12月24日（木）より、2016年4月1日（金）に開講する第2期生の一般募集を、澤田経営道場ホームページ上で開始します。

澤田経営道場は、これからのグローバル時代に道を切り開いて勝ち抜いていける「プロの経営者」を若い世代の中から人財として育成すべく、東京で半年間の座学研修、長崎・ハウステンボスで1年半の実地研修という合計2年間のカリキュラムを編成し、初年度はエイチ・アイ・エスグループ各社の若い社員を対象に第1期生を募集して10 名を選抜し、2015年4月1日に開講しました。

第1期生には、東京における半年間の座学研修で、講師として招聘された日本国内外で活躍する企業経営者や起業家、学識経験者ら100余名の方々から、経営者に必要な経営理論、財務・会計、統計学等の実務知識やランチェスター戦略、孫子の兵法などの戦略論、一般教養、語学に至るまで幅広い知識の習得を目指す機会が提供され、これに加えて、澤田秀雄自らも直接指導に携わって、経営者としての経験知が伝えられています。

長崎・ハウステンボスでの1年半の実地研修では、座学や合気道の修養と並行して、テーマパーク内のアトラクションやショップ、レストラン、イベント等でマネジメントを実践するほか、ロボット、エネルギー、農業、映画事業などの新規事業開発に携わる機会も用意されています。こういった実地経験を積んだ後、受講生は、それぞれの将来の夢や適性に沿って、国内外の外部機関で「武者修行」をし、或いは新事業の立ち上げを委ねられたりして、経営の即戦力となる人財へと育成されてゆきます。

2016年4月1日開講となる第2期は、初めて一般からも受講生を募集し、澤田秀雄のDNA を受け継ぐベンチャー企業の創業者、企業の経営者、または国家や国際機関の経営専門家を目指して、エイチ・アイ・エスグループ内から選抜された受講生と同じ環境で、相互に助け合うとともに競い合うことを通じて、各自の総合力を高められるようなプログラムを準備しています（ただし、研修途中で経営者適性がないと判断された場合には、研修終了となる場合がありますので、ご留意ください）。

【申し込み・問い合わせ】
澤田経営道場ホームページ

【澤田経営道場が育成する人材】
道場訓
志高く、夢大きく、判断力と人間力を養い、
経営者としての実務的な知識と見識を習得し、世界で活躍できる人材を目指す

求める人材
しっかりとした志を持ち、既成概念に捉われず夢の実現や問題解決に向け
皆を引っ張っていく将来の企業や国家の経営者となる人材

【募集要項】
応募資格
一般募集人員：2～4名 【年齢】満22歳～満40歳（2016年4月1日時点）
※ほかにH.I.S.グループ社員より8～10名程度を選抜。

在籍期間
2016年4月1日より2年間
(1)東京(2016年4月～2016年9月)
(2)長崎・ハウステンボス(2016年10月～2018年3月)

研修内容
(1)東京：座学研修 会場／H.I.S.本社（新宿オークタワー29階）
1. 澤田代表講話：Ｈ.Ｉ.Ｓ.グループ代表 澤田秀雄より経営者としての経験談及び必要なエッセンスを直接伝授
2. 経営講話 一般講座：実績のある各界一流の講師による講話
3. 経営講話 集中講座：ランチェスター戦略や孫子の兵法、徳川家康などの思想に学ぶ経営論など専門家による経営講話
4. 実務講座：企業経営・事業運営に不可欠な基礎知識と構想力を修得し、財務諸表分析をマスターする
5. 経営シミュレーション：チームで具体的な事業計画を策定、政策提言を実施 テーマ一例「太陽光発電・売電」
6. 語学：通訳案内士試験テキスト等を使用し、英文の読解力を中心に実践的な英語力を身につける
※カリキュラムは変更となる場合があります。
(2) 長崎・ハウステンボス：実地研修 パーク内にてマネジメント（イベント、ショップ、レストラン、アトラクション）や新規事業等の様々な経験を積んでいただきます。

＜ニュースリリースに関するお問い合わせ先＞
澤田経営道場 事務局
〒163-6029 東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー 29 階
株式会社エイチ・アイ・エス 本社人事本部内
E-MAIL sawada-dojo@his-world.com
ウェブサイト http://sawadadojo.com/
TEL：03-5908-2077 FAX 03-5908-2072（平日10:00-18:30、土日祝日休）

◆本リリースの詳細は、こちら（PDF）をご覧ください。

（株式会社エイチ・アイ・エス　http://www.his.co.jp/ ／12月22日発表・同社プレスリリースより転載)