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掲載日:2024/10/17

「上司・部下間のコミュニケーション」調査

7割が、上司または部下とのコミュニケーションに「課題がある」と回答。
業務内容についてのコミュニケーション頻度を「増やしたい」方が、半数を占める結果に。


エン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営する若手ハイキャリア向けスカウト転職『AMBI』と、ミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、 20~50代のユーザーを対象に「上司・部下間のコミュニケーション」についてアンケートを実施し、1,838名から回答を得ました。上司がいる方は「部下」の立場から、上司・部下どちらもいる方は「上司」の立場として回答いただきました。以下、概要をご報告します。

■調査結果 概要
★ 7割が、上司または部下とのコミュニケーションに「課題がある」と回答。具体的な課題、上司トップは「相手との精神的な距離を感じる」、部下トップは「指示・指導がわかりづらい」。
★ 半数が「業務内容」についてのコミュニケーション頻度を増やしたいと回答。「業務内容以外」のコミュニケーション頻度については上司と部下の回答に差が。
★ 上司に必要だと思う資質、トップ3は「いざというときに部下を守る」「指示・指導が的確」「いつでも相談できる」。

■解説
今回の調査結果から、上司・部下間のコミュニケーションにおいて7割が何らかの課題を感じていることが明らかになりました。コロナ禍以降、リモートワークの普及に伴い働き方が多様化し、対面でのコミュニケーションが減少したことが一因と言えるでしょう。また、Z世代では多様性を重んじ個性を大切にする傾向が見られますが、世代間での価値観の変化も顕著です。このような理由から、多くの方々がコミュニケーションに課題を感じているのではないかと考えられます。

さらに、上司に求める資質については「いざというときに部下を守る」が半数以上の回答を得ています。“転職”という選択が当たり前となり、売り手市場が続く状況下では、ある種、守られた環境で育った若手も多い傾向にあります。ゆえに、失敗した時のケアが上司への期待としても表れているのではないでしょうか。一方で「決断力」については部下以上に、上司側の回答が多い結果となりました。変化が激しく“正解”がないこのご時世。決断を下すことへの不安が、結果として表れているのでしょう。

このように、外部環境の複雑化や価値観の多様化に伴い、上司・部下間のコミュニケーションの難度も上昇しています。相手の言動だけで評価するのではなく、その裏にある背景や相手の置かれている状況を理解する姿勢が重要です。双方が互いの立場を理解し合い、建設的なコミュニケーションを図ることが求められています。

■調査結果 詳細
1:7割が、上司または部下とのコミュニケーションに「課題がある」と回答。具体的な課題、上司トップは「相手との精神的な距離を感じる」、部下トップは「指示・指導がわかりづらい」。

「現在の上司または部下とのコミュニケーションについて課題を感じますか?」と伺うと、70%が「感じる」(大いに感じる:36%、どちらかといえば感じる:34%)と回答しました。続いて、具体的な課題を伺うと、上司トップは「相手との精神的な距離を感じる」(40%)、部下については「指示・指導がわかりにくい」(48%)が最多でした。

2:半数が「業務内容」についてのコミュニケーション頻度を増やしたいと回答。「業務内容以外」のコミュニケーション頻度については上司と部下の回答に差が。
「現在の上司または部下との“業務内容”についてのコミュニケーション頻度についてどう感じますか?」と伺うと、50%が「増やしたい」(増やしたい:15%、どちらかというと増やしたい:35%)と回答しました。

続いて、「業務内容以外」(プライベートの話や雑談など)についてのコミュニケーション頻度について伺うと、54%が「丁度よい」と回答。一方で、「減らしたい」「どちらかというと減らしたい」と回答した方は、上司より部下のほうが14ポイント高い結果となりました(上司:8%、部下:22%)。

3:上司に必要だと思う資質、トップ3は「いざというときに部下を守る」「指示・指導が的確」「いつでも相談できる」。
「上司に必要な資質は何だと思いますか?」と伺うと、トップ3は「いざというときに部下を守る」(56%)、「指示・指導が的確」(40%)、「いつでも相談できる」(30%)でした。
 

【調査概要】
■調査方法:インターネットによるアンケート
■調査対象:『AMBI』または『ミドルの転職』を利用する20~50代のユーザー
■調査期間: 2024年7月1日~7月31日
■有効回答数:1,838名
 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(エン・ジャパン株式会社 /9月26日発表・同社プレスリリースより転載)