現在の会社に今後も働き続ける重要な理由の一つとして、退職給付を挙げる人の割合が31％と大幅に増加

世界をリードするアドバイザリー、ブローキング、ソリューションのグローバルカンパニーである WTW（NASDAQ：WTW）が隔年で実施するグローバルベネフィット意識調査の2024年最新の調査結果によれば、日本の大企業～中堅企業に勤める社員のうち、現在の会社に今後も働き続ける重要な理由の一つとして、退職給付を挙げる人の割合が2017年調査以降、過去7年の間に17％から31％へと大幅に増加していることが明らかとなりました。一方、現在の会社に新たに働くことを決めた重要な理由の一つとして退職給付を挙げる人の割合も、過去7年の間に14％から20％へと同様に増加していますが、退職給付による「引き留め」の効果がより強く表れた調査結果となっています。

これは、コロナ禍を経て社員の価値観が変化し、現在の会社に働き続けるか否かを各々が改めて確認する段階に入っており、その中で退職給付による「引き留め」が有効に機能していることを意味しています。これは同時に、こうした「引き留め」が十分機能していない会社においては人材流出のリスクが高まっていると考えられます。

【調査概要】
グローバルベネフィット意識調査は、会社が社員に提供するベネフィットに関して、社員を会社に引き付け・引き留めるのに有効な施策や、ウェルビーイングの視点に基づいた社員の日常生活における各施策の重要性などを理解することに役立つ意識調査として、WTWがグローバルに隔年(但し2019～2022年の間は2年間隔)で実施している基本調査の一つです。 直近の調査は2024年1月～2月にかけて行われました。各国の大規模～中堅規模の民間企業に勤める社員を対象に、標準的な統計調査の手法に基づいて全世界で約45,000名、日本では約1,000名のサンプリング調査をオンライン形式で実施し、結果を2024年4月以降、順次公表しています。

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（タワーズワトソン株式会社 ／ 4月24日発表・同社プレスリリースより転載）