2024年、日本では、5割の人が転職を検討 採用トレンドは、AIの普及によりソフトスキルがより重要に

ビジネスに特化した世界最大のプロフェッショナルネットワークであるLinkedIn(リンクトイン、日本法人所在地：東京都千代田区、日本代表：田中 若菜)は、キャリアに関する意識調査を実施しました。調査の結果、日本では調査対象になった就労者の5割が、2024年に転職を考えていることが分かりました。また、AIが普及する時代に採用担当者が、重要と考えるものは、ソフトスキルと成長意欲を示す人材であることが分かりました。

＜就労者調査＞
■2024年転職動向：2人に1人が検討
2024年転職動向に関して調査したところ、日本では調査対象になった就労者の5割（※1）が考えていると回答しました。
※1：「積極的に新しい仕事を探している」、「2024 年に新しい仕事を探すつもり」、「まだわからない/2024 年に新しい仕事を探すことを考えるかもしれない」の合計

転職を検討している理由は、「もっとお金を稼ぎたい」（38％）、「ワークライフバランスを改善したい」（23％）、「成長の機会がないように感じる」（19%）、「上司や会社に対して個人的な愛着が感じられない」（18％）、「会社の文化/価値観が好きではない」（13％）が上位となりました。

■リスキリングの重要性を感じる一方で、実際行動に移せていない人が半数も
「転職の際、リスキリングは必要ですか？」という質問に対して、「必要」と回答した人は54%（※2）で、「必要でない」と回答した16%（※3）を上回りました。
※2：「絶対に必要」、「やや必要」の合計 
※3：「それほど必要ではない」、「まったく必要ではない」の合計

キャリアアップのためにリスキリングに一日で費やしている時間については、「0時間」（55％）、「1時間未満」（4%）、「1~2時間未満」（32%）、「2~3時間未満」（9%）、「3時間以上」（1%）と回答しました。約半数の人が、キャリアアップのためにリスキリングが必要だと思っている一方で、実際に行動に移せていないことが分かりました。

＜企業調査＞
■業界別の採用や労働力拡大の計画
採用担当者が、2024年の採用や労働力拡大に関して調査したところ、6割（※4）が計画していることが明らかになり、市場が活発化するであろうことが示されました。また、日本を含むアジア地域における業界別の動向は、特にIT・通信セクターが最も高い需要であることが明らかになりました。
※4：「2024年には大幅に採用/労働力を増やす予定」、「2024年にはわずかに採用/労働力を増やす予定」の合計

● 金融（89％）
● HR（90％）
● 建築、エンジニアリング、建設（90％）
● ヘルスケア（88％）
● セールスメディア＆マーケティング（86％）
● 製造業・公益事業（88％）
● 教育（82％）
● 小売、飲食、レジャー（82％）
● その他（66％）

■2024年採用トレンド：ソフトスキルと成長意欲
AIが普及する時代に採用担当者が、最も重要と考えるスキルは、コミュニケーションスキル（34％）、問題解決能力（32％）、批判的思考（28％）、計画立案と提案書作成（16％）、リーダーシップとタレントマネジメント（13％）と分かりました。また、採用マネージャーが内部および外部の候補者を探す際に最も重要な要素は、成長の可能性と学習能力（38％）、以前の職務経験（24％）、ソフトスキル（12％）、ハードスキル（9％）、教育的資格（4％）、その他（12％）と分かり、採用担当者はソフトスキルを重視すると共に、学習意欲が強い候補者を優先することが明らかになりました。

＜調査概要＞
●就労者調査：
本調査は、全世界で行われ、日本では、2023年11月24日から2023年12月13日にかけて16歳以上の就労者1,001人を対象にオンラインアンケート調査(第三者調査機関Censuswideに委託。Censuswideは、ESOMAR の原則を遵守しており Market Research Societyの会員を雇用しています)を実施。

●企業調査：
2023年12月15日から2024年1月4日にかけて調査実施国(アメリカ、イギリス、アイルランド、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、オランダ、スウェーデン、ブラジル、インド、オーストラリア、シンガポール、インドネシア、日本) 18歳以上の採用担当者4,500人を対象にオンラインアンケート調査(第三者調査機関Censuswideに委託。Censuswide は、ESOMAR の原則を遵守しており Market Research Societyの会員を雇用しています)を実施。

※小数点第一位を四捨五入しているため、合計が 100%にならない場合があります。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（リンクトイン・ジャパン株式会社／ 1月18日発表・同社プレスリリースより転載）