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掲載日:2021/12/14

【20代意識調査】「テレワーク」に関する調査

テレワークをしたい頻度は「週に3~4回」が最多。新卒学生より“高い頻度”でテレワークを希望。「時間を有効活用したい」「メリハリをつけて働きたい」の声。

株式会社学情(本社:東京都千代田区・大阪市北区/代表取締役社長:中井清和)は、20代の仕事観や転職意識をひも解くために、アンケート調査を実施しました。今回は、「テレワーク」に関して調査しました。入社する企業に、テレワーク制度があったら「利用したい」と回答した学生が、83.0%に上りました。入社先の企業でテレワークを実施したい頻度は「週に3~4回」が26.1%で最多。「毎日」の回答も21.7%となりました。新卒学生(2023年卒)を対象に実施した同調査では、「週に1~2回」が28.5%で最多。次いで回答を集めたのは「週に3~4回」25.6%となっているものの、「毎日」は8.1%に留まっています。20代社会人は、新卒学生よりも高い頻度で「テレワーク」を実施したいと考えていることが分かります。新卒学生と比較すると、高い頻度での「テレワーク」を希望する傾向にはあるものの、「アイディアを出し合う打ち合わせは、対面で実施したい」「業務内容によって出社とテレワークを使い分けたい」といった声も上がっており、「出社」と「テレワーク」を組み合わせて仕事をしたいという意向も伺えます。
 

【TOPICS】

  1. 入社する企業に、「テレワーク」の制度があったら「利用したい」と回答した20代が8割を超える
  2. 入社先の企業で「テレワーク」を実施したい頻度は「週に3~4回」が26.1%で最多。
    新卒学生よりも、高い頻度での「テレワーク」を希望する傾向
  3. 半数以上の20代が、応募時にテレワーク制度の有無を重視


【調査の背景】
コロナ禍で「テレワーク」が普及・定着するなか、「テレワークでは質問がしにくい」「上司や先輩と話す機会がなく、人間関係を築きにくい」といった課題も指摘されています。20代の転職希望者は、転職先の企業でのテレワークについて、どのように考えているのか調査しました。また、「テレワーク」を実施したい頻度について、20代の社会人と新卒学生では違いがあるのか、2023年卒学生のアンケート調査と比較しています。


(1) 入社する企業に、「テレワーク」の制度があったら「利用したい」と回答した20代が8割を超える 
入社する企業に、「テレワーク」の制度があったら利用したいですかという質問に対し、57.1%が「利用したい」と回答しました。「どちらかと言えば利用したい」25.9%を合わせると、8割以上の20代が「テレワーク」の制度を利用して仕事をしたいと考えていることが分かります。「通勤時間が無くなる分、時間を有効活用したい」「メリハリをつけて働きたい」といった声が寄せられた一方、「入社後すぐではなく、業務に慣れてからテレワークをしたい」「アイディアを出し合う打ち合わせは、対面で実施したい」「業務内容によって出社とテレワークを使い分けたい」といった声も上がりました。


(2) 入社先の企業で「テレワーク」を実施したい頻度は「週に3~4回」が26.1%で最多。新卒学生よりも、高い頻度での「テレワーク」を希望する傾向
入社先の企業で「テレワーク」を実施したい頻度は「週に3~4回」が26.1%で最多。「毎日」の回答も21.7%となりました。新卒学生(2023年卒)を対象に実施した同調査では、「週に1~2回」が28.5%で最多。次いで回答を集めたのは「週に3~4回」25.6%となっているものの、「毎日」は8.1%に留まっています。20代社会人は、新卒学生よりも高い頻度で「テレワーク」を実施したいと考えていることが分かります。
一方、23.6%が「入社後、仕事に慣れてから実施したい」と回答していることや、約8割は「週に1回以上出社したい」としていることから、「出社」と「テレワーク」を組み合わせて仕事をしたいという意向が伺えます。
 

(3) 半数以上の20代が、応募時にテレワーク制度の有無を重視
応募時にテレワーク制度の有無を「重視する」「どちらかと言えば重視する」と回答した20代が57.1%に上りました。「柔軟な働き方ができそう」「テレワークのほうが効率良くできる仕事もあると思う」「ライフステージに変化があっても、働き続けることができそう」といった声が上がりました。また、「重視はしていないが制度の有無は確認する」「制度の有無よりも、実際に利用できるかを確認したい」などの声も寄せられています。

 

■調査概要
・調査対象:[20代専門]転職サイト「Re就活」へのサイト来訪者
・調査方法: Webアンケート
・調査期間:2021年10月25日~2021年11月17日
・有効回答数:189名


◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社学情/12月2日発表・同社プレスリリースより転載)