外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:リチャード・アードレイ、以下ヘイズ)はこの度、中国、香港、日本、マレーシア、シンガポールの5つの国と地域に居住する求職者と企業を対象に在外グローバル人材採用に関する調査を行い、「2019年ヘイズ在外グローバル人材レポート」を発表しました。
アジア全体では2185人が回答し、うち日本では182人が回答しています。
調査の結果、日本の在外グローバル人材が帰国後の給与アップに高い期待を抱いている一方で、企業の提示額が期待に見合っていない現状が浮き彫りとなりました。
◆主な調査結果(日本)
◆主な調査結果(アジア全域)
ヘイズ・アジアのマネージング・ディレクター、リチャード・アードレイは今回の調査結果について次のようにコメントしています。「スキル不足が深刻化すればするほど、在外グローバル人材の活躍の場は広がります。それにも関わらずこうした人材の採用に付きまとう課題は依然として解決していません。」
「給与への期待額と提示額のミスマッチが問題なのであれば、彼らの価値観や考え方、モチベーションなどを考慮して対応を進めていくことが求められます。スキル不足の対応にむけて在外グローバル人材を採用したいと強く望んでいる企業は、金銭以外の福利厚生の適用についてオープンに話し合うことをお勧めします。そうした施策によってこうした人材の国内回帰が進む可能性もあります。」
「一方で、在外グローバル人材も即戦力としてどのような価値をビジネスにもたらすことができるかを考え、企業が強く欲しているグローバル人材特有のスキル、つまり語学力や異文化に対する理解力を採用プロセス全般で強くアピールしていくことが必要でしょう。また、自らの経験やスキルを見直し、必要に応じてこれらを向上させていくことも大切です。」
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
(ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社 https://www.hays.co.jp/ /8月1日発表・同社プレスリリースより転載)