外資系人材紹介会社のヘイズでは、日本・中国・香港・シンガポール・マレーシアの3000社（総従業員600万人超）を対象に、1200種の職務における給与水準を調査しました。

加えて雇用の実態に関する調査をまとめた「ヘイズ　アジア給与ガイド」をこの度発表いたします。これは2008年から毎年発表している調査で、今回で9回目となります。

＜主な調査結果＞
●今後の昇給率予測：日本の63％が最大3％、中国では60％の企業が6％以上、香港、シンガポール、マレーシアは大多数の企業が3-6％と回答
●マネジメント層や高度なスキルを必要とする職務においては、中国、香港、シンガポールの報酬水準が日本を上回る傾向

＜今後1年の昇給率見込み（アジア平均）＞
なし：7%
3%以下：26％
3～6％：39％
6～10％：20％
10％超：8％

この他、従業員への意識調査の結果、調査を行った他の国々（地域）における転職動機は「給与」が最大の動機となっている一方で日本人は「新たな挑戦」となっており、転職動機には明確な違いがあることが明らかになっています。しかしながら、国内外での人材獲得、流出防止という観点からも給与は大変重要な要素であり、ヘイズ・ジャパンでは、評価制度の見直し、給与水準のアップデート、リテンション対策の強化を提言しています。

調査の詳細につきましては「ヘイズ アジア給与ガイド」をご参照ください。

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社　http://www.hays.co.jp/ ／2月3日発表・同社プレスリリースより転載）