『プロネット』 - HRソリューション業界で働く人のネットワーク

「働き方」関連のコンテンツ

ニュース

イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査2021

株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：張士洛、東京都中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、2020～2021年に入社した新入社員と、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員の計2,068名に対し、新入社員の意識と行動、指導者の指導と...

ニュース

『withコロナのテレワーク実態調査』を実施　

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、917人の社会人男女を対象に「withコロナのテレワーク実態調査」を実施しました。緊急事態宣言...

ニュース

令和３年度「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞)」の受賞者を決定しました

厚生労働省では、このほど、令和３年度「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰（輝くテレワーク賞)」の受賞者を決定しました。この賞は、テレワーク（※１）の活用によって、労働者のワーク･ライフ･バランスの実現に顕著な成果をあげた企業・団体や個人に授与される...

ニュース

エリア別の副業実態に関する調査

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」（編集長：喜多 恭子）は、15,000人のビジネスパーソンを対象に、最新の副業実態について調査を行い、地域別に副業実態の結果（※）をまとめました。※本ニュースリリースでは、「副業、...

ニュース

企業はポストコロナ以降の柔軟な働き方にコミットすることに慎重

回答企業の79%は、ハイブリッド型の勤務体制を整えるために、働き方改革を「ある程度」あるいは「広範に」実施する予定でいるが、 具体的な方針を従業員に伝えている企業はわずか40%企業側の意図が明確に示されないため、柔軟な働き方を望んでいる従業員の帰属意...

ニュース

動画版「令和３年版 労働経済の分析」を公表します

厚生労働省は、このたび、労働経済白書をより多くの方にご覧いただくことを目的に、今年７月に公表した「令和３年版 労働経済の分析」（労働経済白書）の動画版を作成しました。労働経済白書は、雇用、労働時間などの現状や課題について、統計データを活用して分析する...

ニュース

【書籍紹介】人を活かす経営の新常識

人材育成コンサルティングを行う株式会社FeelWorks（代表取締役:前川 孝雄、本社:東京都中央区、以下FeelWorks）は、代表・前川による書籍「人を活かす経営の新常識」を発売いたしました。本書は、激変する現代の職場環境において、これからの時代...

ニュース

「2021年新入社員実態調査」を実施

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、2021年4月に入社した186人の社会人男女を対象に「2021年新入社員実態調査」を実施しまし...

ニュース

「新型コロナウイルス感染拡大による障害者のはたらくへの影響」調査結果

パーソルチャレンジは、長期化する新型コロナウイルス感染拡大による障害者の就業への影響について調査を行い、結果を発表しました。コロナ禍における障害者の就業への影響に関する調査発表は、2020年7月16日付のニュースリリースに続き今回が2回目となります。...

ニュース

「会社と私の本音調査」 第1回・働き方の本音

経営層と一般社員、働き方・仕事意識にギャップあり。一方で、もっとお互いのコミュニケーションを求めている。・「自分の会社が好きだ」経営層84.7％＞一般社員48.9%・「自分はこのまま定年まで乗り切れる」経営層64.7%＞一般社員38.7%・「今の仕事...

ニュース

コロナ禍長期化における働き方意識調査

フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan 合同会社（東京都港区、最高経営責任者：ジョニー ユー、以下 「WeWork Japan」）は、主にオフィス内で勤務し、従業員20人以上の企業に勤める一般従業員500名を対象に、「コロナ禍長期化に...

ニュース

ミドル660人に聞く「地方で働くこと」意識調査

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用している35歳以上のユーザーを対象に「地方で働くこと」についてアンケートを行ない、66...

ニュース

「コロナ禍でわかった、無くてよかったもの」調査

86％が働き方や社内制度の変更を実施。無くてよかったものトップ3は「対面での会議」「社内イベント」「定時勤務」。人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する人事向け情報サイト『人事のミカタ』上...

ニュース

選択的週休3日制に関する調査

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国20歳～69歳の仕事・バイト・パートをしている男女を対象に「選択的週休3日制に関する調査（2021年）」を実施しました。週休3日制をすでに導入している企業・将来的...

ニュース

未来の働き方に関する調査を7カ国で実施

テレワーク導入でライフワークバランスが向上した一方で、紙業務が多く残る日本では「オフィス外での仕事環境向上」が課題にアドビ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：神谷知信）は、この度、未来の働き方に関するグローバル調査を実施しました。今回の調査...

ニュース

ライフキャリア実態調査（2021年版）

管理職に占める女性の割合は2割に満たず。70歳を超えても働きたい人は2割強という結果に株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：中川信行）は、全国15歳以上の13,263人を対象に、就業・非就業や雇用形態に関わらず、2020年...

ニュース

『2021年 転職意識調査』を実施

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、230人の社会人男女を対象に「2021年転職意識調査」を実施しました。これまでの転職経験の有無...

ニュース

副業に関する調査結果（個人編）

副業を行っている正社員は9.3％。企業の容認は進むが、実際の副業者の割合はほぼ横ばい本業の年収が低いほど副業を望む傾向にあるが、年収1500万円以上から副業者の割合は急増企業ニーズと副業希望者のスキルにギャップ。キャリア形成につながる副業にはスキル獲...

ニュース

女性登用に対する企業の意識調査（2021年）

女性管理職の平均割合、過去最高も8.9％にとどまる～ 男性の育休取得推進、大企業は前向きも中小企業は足踏み ～就業人口の減少や共働き世帯の増加などもあり、女性活躍は企業にとって必要不可欠となっている。家事負担の軽減などによる女性活躍の推進を主な目的に...

ニュース

副業に関する調査結果（企業編）

副業を容認している企業は55％。2018年比で3.8ポイント増とさらに容認進む副業の支援は本業へのプラスの効果に影響するが、企業の過半数が何も支援しておらず課題株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：渋谷和久）は、副業に関する調...