株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国20歳～69歳の仕事・バイト・パートをしている男女を対象に「選択的週休3日制に関する調査（2021年）」を実施しました。週休3日制をすでに導入している企業・将来的に検討している企業もあるなか、今回は、「収入が多少減っても、休日が増えるほうがよいか」「休みが増えることで、一日当たりの仕事の生産性は上がると思うか」「休みが増えることに対して思うこと」などを聴取しました。

■調査結果

収入が多少減っても、休日が増えるほうがよいかを聞いたところ、「休日は増えなくていい」が4割、「休日が増えるほうがいい」が3割となった。
男性では「休日が増えるほうがいい」「休日は増えなくていい」が同程度の回答なのに対し、女性では「休日は増えなくていい」 が高く、「休日が増えるほうがいい」 を17.8pt上回り、収入減に抵抗がある様子がうかがえる。

休日が増えることで生産性が上がると思うかを聞いたところ、全体では、「生産性が上がると思う」が4割。
若い世代ほど「生産性が上がると思う」の割合が高く、20～30代では半数を占める。特に20代と60代では意識の差が明らかだった。

休日が増えることに対して思うことは、「自分が自由に使える時間が増えそう」が56.9%、「リフレッシュする時間が十分に取れそう」が42.9％、「家族と過ごす時間が増えるのがうれしい」26.7％と、TOP3はポジティブな回答が並んだ。
一方、ネガティブな回答としては「収入が減りそうで不安」が25.1％で4位にあがっている。

■調査項目
・属性設問
・昨今の状況下で、現在、あなたが「してもいい」と思う外出を伴う行動
・仕事・バイト・パートのお休みの状況
・収入が多少下がったとしても、休日が増えるほうがよいかどうか
・休日が増えることによる1日当たりの生産性について
・休日が増えることに対して思うこと

■調査概要
調査手法 ： インターネットリサーチ（クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用）
調査地域 ： 全国47都道府県
調査対象 ： 20～69歳の男女
調査期間 ：2021年9月3日（金）～9月5日（日）
有効回答数 ： 本調査1,100サンプル（本レポート：有職者798サンプル）
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社クロス・マーケティング／ 9月8日発表・同社プレスリリースより転載