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掲載日:2014/03/24

シルクロードテクノロジー、海外現地法人に勤務する
ナショナルスタッフ向けeラーニングスタートパックを提供開始

株式会社シルクロードテクノロジー(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 石橋愼一郎、以下「シルクロード」)は、海外現地法人に勤務する「ナショナルスタッフ向けeラーニングスタートパック」の提供を開始いたしました。

経済社会環境のグローバル化が進展する中、日本企業は、人材の国際化に関する課題を認識しつつも暗中模索している状況にあります。日本企業がさらなる成長を実現するためには、日本人だけではなく、現地採用したナショナルスタッフに対する戦略的な育成・登用や権限・責任の委譲が求められますが、具体的に何をすべきで何から着手すべきか、悩みを抱える企業が少なからず存在しているのが現状です。

このような状況を踏まえ、シルクロードは海外現地法人で求められる育成施策をパッケージ化し、クラウドを活用することで、簡単且つ短期に始めることができ、安価で、早期に効果を生み出すことができるサービスを開発致しました。

「ナショナルスタッフ向けeラーニングスタートパック」は、クラウド型の統合研修管理システムであるGreenLight*1に、海外現地法人にて必要と考えられる72コースの研修コンテンツをあらかじめ組み込んだサービスです。コンテンツは全て英語で、ビジネススキル、マネジメント、コンプライアンス、ビジネスツールの分野から構成されます。これまでナショナルスタッフ向けの教育は現地法人任せになってしまっている、またマンパワーをかけられていない企業に最適なサービスです。

本スタートパックの導入により、ナショナルスタッフの基礎教育・マネジメント教育の拡充、コンプライアンス意識のグローバルな浸透、会社に対するエンゲージメントの向上といった効果が期待できます。また日本人社員が英語でスキルを学ぶ機会としても活用可能です。

■ナショナルスタッフ向けeラーニングスタートパックの特長

4分野のeラーニングコンテンツをクラウドで提供 - 現地法人でのニーズが高いと考えるeラーニングコンテンツをあらかじめ組み込んだサービス。コンテンツはすべて英語。ビジネススキル、マネジメント、コンプライアンス、ビジネスツールの4分野から構成された72コースを提供。
定額料金で設定済みコースは受講し放題 - 登録されている72コースについては受講数制限なし。年間費用以外の追加費用は不要。社員の関心に合わせた自由度の高い受講が可能。
社員にも管理者にも使いやすい操作性 - 操作はボタンクリックのみで、ブラウザーさえあれば、全世界どこからでもアクセス。クラウド型のため、サーバーなどのシステム管理は一切不要。
拡張性 - 自社独自の企業理念や日本語教育のeラーニングコースの追加や、集合型研修との統合管理も可能。タレントマネジメントシステムであるWingSpan*2と連携し、キャリア開発計画とも連動。


*1 GreenLight (グリーンライト)

GreenLightは、シルクロードが提供する、eラーニング、集合型研修の双方に対応できるクラウド型の統合研修管理システムです。GreenLightは、10年以上も前に教育のエキスパートによって開発され、多くのお客様の声により、継続的に改良して参りました。この長きに渡る教育分野での経験とユーザー体験とのコラボレーションは、e-ラーニング・ソフトウェアに革新的な機能とアプローチをもたらしました。クラウドで提供しているため費用対効果に優れ、SCORMやAICCに対応したeラーニング研修や、講師主導の集合型研修、OJTなどを通じて、研修生の育成状況を総合的に管理できます。

*2 WingSpan (ウィングスパン)

WingSpanは、シルクロードがクラウドで提供する多言語対応人財パフォーマンス管理システムです。目標管理のほか、業績評価、能力評価、360度評価キャリア開発、報酬管理、後継者計画管理、人材データベースなどの多彩な機能を備えています。

わかりやすいシンプルなユーザビリティと、日本企業の多様性をもつ組織に対応できる柔軟な構造をそなえ、現場での上司や指導者による部下育成と、自身の自律的成長を促進します。アセスメントにより自己の能力をはかり、育成や行動変容をはかるツールとして、また公平で公正な評価を行うことによって社員のモチベーションを向上させるインフラとして、世界50か国以上で200万人以上に活用されています。


当リリースに関するお問合せ先
株式会社シルクロードテクノロジー セールス&マーケティング 宮下
TEL:03-5488-6028 E-Mail:info@silkroad.co.jp

(株式会社シルクロード テクノロジー http://www.silkroad.com/jp /3月24日発表・同社プレスリリースより転載)