『7つの習慣』などの出版、および組織・個人向けにリーダーシップ、パフォーマンス向上のトレーニングを提供するフランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社(本社：東京都千代田区三番町、代表取締役：ブライアン・マーティーニ)は、2013年11月1日（金）より、「7つの習慣」のファシリテーターを自社内に育てる「社内ファシリテーター・ウェブ養成コース」の提供を開始します。本コースは、オンラインで全ての講義を受講できるため、忙しいビジネスパーソンにも受講していただきやすくなりました。

■「7つの習慣」とは
全世界3,000万部、国内180万部を超え、今も読み続けられているビジネス書のロングセラー『7つの習慣』は、あらゆる企業や組織における人材開発、研修プログラムとしても体系化されております。同プログラムは、個人がチームや組織の中でリーダーシップを発揮し、長期的且つ継続的に望む結果を生み出すために必要とされる習慣を7つに集約しています。今や日本国内だけでも、官公庁、大手企業から中小企業まで、累計3,500社以上に導入され、受講者数20万人以上の実績を誇ります。

■社内ファシリテーターとは
当社では、2000年より5日間の合宿形式で受講できる社内ファシリテーター養成制度を提供してきました。同制度は、自社内に「7つの習慣」のファシリテーター（※1）を育てるプログラムであり、受講後は当社規定のライセンス契約に基づいて、社内ファシリテーター認定資格を取得していただきます。「７つの習慣」のファシリテーション・スキルを身に付けることで、認定取得者が講師役となって、自社内で「7つの習慣」セミナーを展開することが可能です。日本では、すでに約200社が導入しており、約600名以上のファシリテーターを養成してきました。

※1：ファシリテーターとは弊社コンテンツを提供する講師役のことを指しています。

■オンラインで完結！「7つの習慣」セミナーのファシリテーターに！
今回、新たに提供を開始する「社内ファシリテーター・ウェブ養成コース」は、インターネットへの接続環境があればPCやスマートフォンなどのデバイス（※iOS6.1以上）に関わらず、オンライン上で全ての講義が受講できるコースです。これにより、従来の5日間という拘束時間ではこれまで受講できなかった方々が、勤務状況やライフスタイルに合わせてチャプター単位で受講し、認定資格の取得が可能になりました。本コースは、すでに約4年前から米国にて提供が始まり、米国本社のフランクリン・コヴィー社が提供する社内ファシリテーター養成コースを採用した企業の90％以上が本コースを採用するまでに成長しています。

「7つの習慣」の講師役となる社内ファシリテーターが自社内にいることで、様々な課題や人材育成戦略に基づき、カスタマイズした研修プログラムを長期にわたり実施しながら、状況変化に応じた教育体制を築くことができます。その他にも、研修実施時期を自由に設定できることや、研修費用の大幅な削減など、人材教育プロセスにおいて多くのメリットがあります。

■充実したサポート体制！
また、年7回（2014年度予定）の無料フォローアップコースを開催しており、当社のファシリテーター養成コース担当講師から直接指導を受ける事ができます。加えて、定期開催している公開コース（有料）を予約制で見学できるため、オンラインだけではつかみきれないプロ講師が提供するファシリテーションのコツをご覧いただけます。

■「社内ファシリテーターウェブ養成コース」概要
・提供プログラム：「7つの習慣」
第1章：準備
第2章：イントロダクション
第3章：基礎原則
第4章：第1の習慣
第5章：第2の習慣
第6章：第3の習慣
第7章：私的成功から公的成功へ
第8章：第4の習慣
第9章：第5の習慣
第10章：第6の習慣
第11章：第7の習慣
第12章：クロージング

・想定視聴時間：約18時間
・主な対象者：組織における教育担当者
・利用可能デバイス：PC、スマートフォン、タブレット端末などインターネットへの接続が可能なデバイス
・URL：https://cfw.franklincovey.co.jp/


■フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社について
フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社は、フランクリン・コヴィー社の日本法人として、1998年に設立しました。『7つの習慣』（書籍は世界で3000万部、日本で180万部）を代表に、多くの自社コンテンツに基づくセミナーの開催や企業への研修導入、日本語版書籍販売に従事しています。　URL: www.franklincovey.co.jp


◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください（PDF）。

（フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社　http://www.franklincovey.co.jp/ ／11月1日発表・同社プレスリリースより転載）