ニュース
人事サービス 人事労務・管理
掲載日:2024/05/29

Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査2024 vol.1

将来の目標年収は「400~500万円」が最多/Z世代が考える「自分らしい働き方」とは?

ヒューマンホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:佐藤朋也、以下「当社」)は、企業や団体に勤める20~28歳の男女1,000名を対象に「仕事観と自分らしさに関する調査」を行いました。Z世代の仕事観や人生設計について調査することを目的としています。

【本件のポイント】
●20~28歳の男女1,000名を対象に「Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査」を実施
●「自分らしい働き方」は「ワークライフバランスを保つ」「仕事とプライベートをきっちり分ける」と考える人が多数
●「将来の目標年収」 は、男女ともに「400万円~500万円」が最多。「令和4年分 民間給与実態統計調査」(国税庁)による「平均年収458万円」前後を目標としている

【本件の概要】
当社は、すべてのステークホルダーへ提供する価値として「バリュープロミス:SELFing」を経営理念に掲げております。「SELFing」とは、なりたい自分を見つけ、その実現に向けて道筋を定め進んでいくこと。そしてそれが社会への貢献にもつながっていく循環のことと定義しています。

当社グループは、教育・人材・介護・美容・スポーツ・ITの各事業を通じて「SELFing」を提供し、お客様一人ひとりのなりたい自分を見つけ、その実現をサポートし、社会のニーズとマッチングすることですべての人が自分らしく生きられる豊かな社会の実現を目指しています。

このたび企業や団体に勤める20~28歳の男女1,000名を対象に「仕事観と自分らしさに関する調査」を行いました。 “なりたい自分”について考える―SELFing―のきっかけとなることを目的としています。

【調査詳細】
Q1.Z世代の「自分らしい働き方」は「ワークライフバランスを保つ」「仕事とプライベートをきっちり分ける」

「自分らしく働くとは、どのように働くことですか」という質問に対し、「ワークライフバランスを保ちながら働く(17.6%)」と「仕事とプライベートをきっちり分ける(13.9%)」が多い結果となりました。仕事・キャリア・自己成長・ウェルネス・環境意識・持続性・社会貢献・多様性などライフスタイルや価値観を形成する要素が多数ある中で、バランスの取れた生活を送ることを重視していることが伺えます。

Q2.「職場に導入してほしいと思う働き方に関する制度」は「週休3日」が4割超え
「職場に導入してほしい、または、すでに導入済みで今後も維持してほしい働き方に関する制度」(複数回答可)は、「週休3日(40.9%)」が最も多く、次いで「副業・兼業の許可(26.7%)」「フレックスタイム(26.4%)」という結果になりました。
Q1の結果からもわかるように、限られた時間の中で公私ともにバランスよく充実させたい意向が強いことが推測されます。

Q3.「副業」の意向は強いが、「複業」「起業・独立」は低い
「副業」「複業(パラレルキャリア)」「起業・独立」について、それぞれに対する意向を聞くと、「副業」に関しては「既に行っている(13.1%)」「出来るだけ早く行いたい(23.4%)」「いずれ行いたい(32.0%)」で、68.5%が好意的に考えていることが伺えます。一方、「複業(パラレルキャリア/本業を複数行う)」と「起業・独立」に対してはそれぞれ61.1%と64.3%が「行いたいと思わない」と回答しています。

Q4. 「仕事において、ストレスを感じること」は1位「給与」、2位「社風・職場の雰囲気」、3位「仕事のミス」
「仕事において、どのようなことにストレスを感じますか」(複数回答可)という質問に対し、最も多い回答は「給与(36.3%)で、次いで「社風・職場の雰囲気(21.0%)」、「仕事のミス(20.8%)」となりました。

Q5.「将来の目標年収」 は、男女ともに「400万円~500万円」が最多
Q4では、「給与」にストレスを感じている人が多い結果でしたが、「将来の目標年収」について質問すると男女ともに「400万円~500万円(男性:14.6%/女性:18.8%)」が最多で、次いで「500万~600万円(男性:14.4%/女性18.4%)」でした。昨年、国税庁が発表した「令和4年分 民間給与実態統計調査」による「平均年収458万円」前後を目標としている状況が浮かび上がりました。
 

【調査概要】
[期間]2024年4月25日~4月26日
[対象]全国/会社員(正社員)・公務員・団体職員として勤務する20歳~28歳男女
[回答数]1,000名
[方法]インターネット調査
※調査結果の構成比は小数点以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100%とはなりません

 

本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(ヒューマンホールディングス株式会社/ 5月24日発表・同社プレスリリースより転載)