「はたらき方において現実と理想のギャップを感じている」約7割 理想のはたらき方は「ハイブリッドワーク」が約半数～望むことは、場所や時間の使い方を主体的に選べ、仕事とプライベートを両立できること。仕事は人生を豊かにする一手段 “ワークインライフ” の考えを重視～

総合人材サービスのパーソルグループで、ファシリティマネジメントのコンサルティング業務を手掛けるパーソルファシリティマネジメント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：槌井 紀之）は、はたらき方に望むことを探るため、20代～50代のオフィスワーカーを対象に調査を行いました。
新型コロナウイルス感染症の5類移行を機に、オフィス回帰が進んでいるなか、リモートワークを経験した人は、今のはたらき方について、どのように感じているのでしょうか。調査結果の一部を抜粋してご紹介します。

結果①：約8割が出社中心の出社形態、オフィス回帰は明らか。
一方、50％以上が理想は「ハイブリッドワーク」と回答。
現在の出社形態では、「完全出社」が53％と一番多いものの、理想の出社形態で見ると「完全出社」を望む層は25％に半減。その一方で「週３～4日リモートワークで週1～2日出社」や「完全リモートワーク」を理想と挙げる人が増えています。このことから、約半数のが、はたらく場所を柔軟に選択できる「ハイブリッドワーク」を理想としていることが分かります。

結果②：はたらき方において、「現実と理想のギャップを感じている」人は約7割。
自らはたらく場所を主体的に選択できないことが不満要因となっている。
調査を通して、約7割の人がはたらき方において現実と理想のギャップを感じていることが分かりました。ギャップが生じている理由は、「会社により出社形態が決められているから」36%、「業務都合により出社形態が限定されているから」24%、「上司やメンバーのはたらき方に合わせる必要があるから」8%。出社形態が業務特性上限定的にならざるを得ない人を除き、会社から決められている人や周囲に合わせている人は、本来であればはたらく場所を自ら選択する余地があるにも関わらず、自分の意志で決められていません。そのことが不満要因になっており、多くの人にとってはたらく場所を主体的に選びたいと思っていると言えます。

結果③：はたらき方に望むことは、“はたらきやすさ＝はたらく場所や時間の使い方を主体的に選び、仕事とプライベートの両立が図りやすいこと“。
はたらき方に望むことを探るため、出社とリモートワークのメリット・デメリットを調査しました。出社のメリットでは、「業務上の確認や相談がすぐに行える」がトップ。次いで、「仕事とプライベートのメリハリをつけやすい」、「はたらく環境が整っている」が続きます。デメリットとして上位にあがったのは、「通勤や移動に時間が取られる」、「通勤によるストレスがかかる」、「人間関係でのストレスがかかる」でした。一方で、リモートワークのメリットは、「移動時間がなくなる」が一番多く、次いで「通勤によるストレスの減少」、「自由な身なり・服装ではたらける」でした。デメリット は「運動不足になる」がトップでした。

リモートワークのメリットとして「生産性の向上が図れる」と回答した人のうち、その理由で一番多かったのは「個人ワークのスピードが向上した」。「無駄な会議が減った」、「プライベートや趣味の時間を確保できるようになった」が同率2位でした。「売上や成果、個人の成績が向上した」は最も低い結果となりました。この結果から、リモートワークによって移動や通勤時間がなくなった分、自由に使える時間は増えたものの、会社側が期待する「生産性」は向上していないと言えます。多くの人にとっての生産性とは、プライベートを含めた“1日を通して得られる達成感” を指し、会社とワーカーとの間で“生産性” の認識に差があることがこの結果から読み取れます。

リモートワークは労働を取り巻くストレス要因を解消し、“はたらきやすさの向上”に寄与するものだと分かりました。ワーカーがはたらき方に望むこととは、はたらく場所や時間の使い方を主体的に選び、仕事とプライベートの両立を図り、はたらきやすくすること。新型コロナウイルスによって、生活に仕事を取り入れるはたらき方を経験したことで、仕事は人生を豊かにするための一手段だという「ワークインライフ」を重視する人が増えていると考えられます。

【調査概要】
目的 ：オフィス回帰が進むなか、はたらき方に対する本音を探るため
対象エリア：埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府
対象年齢 ：20～50代のオフィスワーカー
調査期間 ：2023/9/15～2023/9/19
有効回答数：740サンプル
調査方法 ：インターネット調査
調査機関 ：パーソルファシリティマネジメント株式会社

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（パーソルファシリティマネジメント株式会社／ 1月9日発表・同社プレスリリースより転載）