長引くコロナ禍で揺らぐ20代若手社員の「働く理由」、不安定な社会でなお挑戦する若手に共通する傾向とは

リ・カレント株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：石橋真、以下「リ・カレント」）は、若手社員の「働く」に関する価値観、及びCOVID-19の影響が若手の仕事・キャリアの考え方にもたらす影響について、2021年度時点での若手社員を中心とした「2021年度最新若手意識調査」を実施しました。
本調査は、「若手を“育てる”育成から、若手と共に“育つ”育成へ」を掲げるトレジャリアにおいて、企業人事の皆様と共にこれからの若手育成を考えていくにあたり、まず20代の若手自身の率直な考えや声を聴くことが重要と考え、昨年より実施されています。
今の若手社員が何を求めているのか、またこれからの時代の若手育成に何が求められていくのか、企業の人材育成に関わる方々に参考情報としてご覧いただけるよう、調査結果をレポートとして公開致します。

◆調査概要
・調査対象：東京都在住の20代 若手社員1300名
・調査期間： 2021年4月中旬
・調査方法：選択回答及び自由回答式インターネット調査
※構成比の数値は、四捨五入のため 100％にならないことがあります。
※実際の東京都の人口構成に合わせるために、回収サンプルに重みづけを行っています（ウェイトバック集計）
※非有効回答を含まないグラフもあります。

＜若手意識調査結果・サマリー 20代働くいまどき若手の本音＞

１．仕事観を明確に「持たない」は昨年同様9割
「自分は何のために働くのか(仕事観)」「どのように働き続けたいか(キャリア観)」：「明確な形で持っている」は、昨年調査内同設問回答と同様、1割に満たず。理由として、「仕事観とは何かそもそもよくわからない・考える機会がない」が多数挙げられた。

２．働く理由で最も多いのは「報酬を得るため」、社会・他者貢献は3位以下
働く目的・価値観を具体的に問うたところ、「報酬を得るため」の回答が最も多くなった。次いで「自分が成長するため」が挙げられ、社会貢献・他者（顧客・同僚など）貢献は3位以下にとどまった。

３．仕事のスタイルでは「失敗が気になる/失敗しないよう行動」が全体の8割、ただし仕事観を明確に持つ回答者は「まずはやってみる」挑戦傾向を示す
新しい環境で業務に取り組む際の仕事のスタイルについて、「失敗が気になる/失敗しないよう行動する」が全体の8割以上となった。
ただし、先述の仕事観＝何のために働くかを「明確に持っている」と回答した対象者の多くが、新しい環境でも「失敗は気にせずまずはやってみる」と答える傾向を示した。

＜全体を通して＞

仕事観＝自分はなんのために働くのか（仕事において譲れないもの・価値観）の有無については、仕事観を「誰かに語れる明確な形で持っている」という回答は昨年調査同様、1割弱に留まった。仕事観を「持っていない」「固まっていない」理由として「(仕事観・キャリア観とは何か)そもそもよくわからない」「考える機会がなかった」という声が多くみられた。

自身が何のために・どのように働くか、明確に言語化ができている若手の割合は、中期的な傾向として非常に限られていることが読み取れる。

また、「（仕事観を）誰かに語れる明確な形で持っている」と答えた回答者の多くが、新しい環境で業務に取り組む際「失敗は気にせず、まずはやってみる」または「失敗は気になるが、やりながら学ぶ」と回答しており、仕事観があいまいである／持っていないと答えた回答者と比較して、強い挑戦傾向を示している。
仕事観を明確に持っている回答者は、キャリア観についても「誰かに語れる明確な形で持っている」と半数以上が回答した。
加えて、彼らの多くが新型コロナウィルスの感染拡大により、「仕事観・キャリア観が大きく変化した」と答えている。何のために・どのように働くかを明確に持ち、考えている若手であるほど、社会変化から強く影響を受けていることが読み取れる。

一方で、「（仕事観を）持っていない」とした回答者は、新しい環境で仕事に取り組む際、比較的「何事も上司・先輩の指示のもとで動く」とする回答傾向を示している。
また、「（仕事観を）持っていない」とした回答者の多くが、上司・同僚との人間関係については「特に期待しない」、キャリア観については「持っていない」と回答する傾向を示していることからも、職場環境・周囲に対して能動的な期待を持たず、受け身がちに過ごしている可能性が読み取れる。

本調査の全体を通し、長引くコロナ禍の中で「何のために働くか」を見出せずにいる20代、また働く理由を大きく揺さぶられている20代の存在が浮かび上がってきた。
彼らが変化した社会の中で挑戦し活躍していくために、「なんのために働くのか」「どのように働き続けるのか」を改めて問い直し言語化する支援が、いっそう重要になっていくと思われる。

◆本リリースの詳細は、こちら(PDF)をご覧ください。

（リ・カレント株式会社 ／ 6月16日発表・同社プレスリリースより転載）