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人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2020/04/07

英語研修の効果測定が可能な『Bizmates TEST』を提供開始

ビジネス特化型オンライン英会話事業「Bizmates(ビズメイツ)」、外国人向けオンライン日本語修得サービス「Zipan(ジパン)」、および外国人IT人材紹介事業「G Talent(ジータレント)」を展開するビズメイツ株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木伸明 以下「当社」)は、2020年4月3日(金)より、法人向けに英語研修の効果測定が可能な『Bizmates TEST(ビズメイツテスト)』の提供を開始しました。

従来の英語力測定テストは、仮に高スコアを取得できたとしても、実際のビジネスの現場で、英語でうまくコミュニケーションを図れなかったり、英語研修で修得したスキルと測定ツールの評価基準とのギャップにより正しく研修の効果測定を把握できないといった課題がありました。
当社はこれまで500社以上の法人に英語研修を提供してきたノウハウおよび、こうした法人のお客様からの声をもとに、「英語力」だけでなく、「ビジネスで成果をあげるコミュニケーション能力」までを測定可能な独自のテストを開発。当社のオンラインビジネス英会話プログラムと併せて受講することで、研修効果が測定でき、上達をより効果的に促せるようになりました。

◆『Bizmates TEST』の特徴
英語研修の投資対効果をより正確に測定するために『Bizmates TEST』は以下の2点を測定対象とし、
実際に英語を話す場面で重要な瞬発力と相手を問わずコミュニケーションの目的を達成する能力を測ります。

1. 基礎的な英文法を無意識レベルにまで修めているか

2.「シンプル・丁寧・効果的」なコミュニケーションを心がけているか
なお、テストの受講を研修の前後の合計2回行うことを1セットとします。
さらにテスト受験者に内容を開示、具体的な改善方法を提示することで、英語を使った業務対応力アップに向け学習を方向付けます。『Bizmates TEST』は、「英語力」だけでなく、「ビジネスで成果をあげるコミュニケーション能力」の習得を実現します。

『Bizmates TEST』のサービス概要
1. 全設問の正解・模範解答のレポート結果が学習の指南書になります。この結果を用いて、Bizmatesのオンラインレッスンで対策をすることで「英語を使ってビジネスで成果を出す」ことができるようになります。
2. 「ビジネスで成果をあげるコミュニケーション能力」の有無がわかります。
3. テスト結果を蓄積していくことで、社内の人材育成施策の進捗や検討の判断材料になります。

◆「Bizmates」が目指す世界
「Bizmates」は英語でビジネスの成果を上げるために必要な能力として、
- 言語能力
- コミュニケーション能力
- 多様性
- リーダーシップ
- 人間性
の5つが重要であると考えています。
『Bizmates TEST』は将来的に機械学習などのテクノロジーの活用を通じて、「言語能力、コミュニケーション能力」に留まらず、「多様性、リーダーシップ、人間性」の測定と上達をより効果的に促せるように挑戦し、「英語でビジネスの成果を上げるのに必要な能力」測定の基準になることを目指していきます。

◆英語研修の効果測定が可能な『Bizmates TEST』について
『Bizmates TEST』は、従来の英語力測定テストにありがちな研修の効果を把握できないといった課題を解消し、「英語力」だけでなく、「ビジネスで成果をあげるコミュニケーション能力」を測定し、当社のオンラインビジネス英会話プログラムと併せて受講することで、上達をより効果的に促せるようになるサービスです。

●受講可能な方:「Bizmates」法人契約プランを導入されている方
*法人のお客様における「Bizmates」のオンライン英語研修との併用を想定したサービスです。
『Bizmates TEST』単体ではお申し込みいただけません。

●『Bizmates TEST』受講の流れ
・研修開始時と終了時の合計2回実施(研修のBEFORE/AFTERの実力の変化を測るため)
・各テストは基礎的な英語力・ビジネスコミュニケーションスキルを測る2パートで構成
・24時間・365日受験可能
・パソコンからの受験(※WEBブラウザから受験)

※対応ブラウザ:Google Chrome, Microsoft Edge, Firefox(各最新バージョン推奨)

<法人のお客様のお問い合わせ先>
ビズメイツ株式会社 ランゲージソリューション事業部営業部
TEL: 03-3526-2659 Email: corporate@bizmates.jp

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(ビズメイツ株式会社 / 4月3日発表・同社プレスリリースより転載)