総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社（本社：神奈川県横浜市、取締役代表執行役社長：池田 匡弥）の親会社である米国マンパワーグループ（本社：ウィスコンシン州ミルウォーキー）は、労働白書「Human Age2.0 未来のワークフォース」を発表しました。

本白書では、マンパワーグループが2011年に発表したコンセプト “Human Age”※1が、個人の選択肢の拡大、顧客ニーズの高度化、人口構成の変化、継続的な技術革新に促され、引き続き職場のあり方を決定づけており、新たなステージ“Human Age2.0”に突入した事を解説しています。

※1： “Human Age”とは：2011年のダボス会議において「人材（Human）が経済的な差別化要因となる時代(Age)」とマンパワーグループが発表したコンセプト

働く世界に影響を与える、Human Ageの力
ほとんどの先進国は「人口増加と豊富な労働力」という状況から、ワークフォースの停滞または、縮小へと移行し、生産性低下の懸念や、高齢者の年金・医療費をまかなう公的資金への圧力に直面しています。人口の60％が現在「人口が横ばい、または減少している」国に住んでいるのです。人口推移が転換点に達しつつある中、企業は多様性をめぐる堂々巡りの議論から抜け出し、未活用の人材プールを生かすために行動を起こさねばなりません。

労働市場再編・新たな世界のキーワード
本白書では、Human Age2.0におけるキーワードを提示しています。

労働白書「Human Age2.0 未来のワークフォース」の詳しい内容は、下記からご覧ください。（PDF）
日本語版： Human Age 2.0：未来のワークフォース
英語版： Human Age 2.0:Future Forces at Work

＜報道関係の方からの本件に関するお問合せ先 ＞
マンパワーグループ株式会社 広報室　田村
TEL：03-6860-6037

◆本リリースについては、こちらをご覧ください。

（マンパワーグループ株式会社　http://www.manpowergroup.jp/ ／ 2月29日発表・同社プレスリリースより転載）