ニュース 高卒早期離職に関するアンケート調査（21年12月） 3年以内離職者のうちおよそ半数が「入社1年目」に、6割が「転職先を決めず」に離職高校生の就職支援と企業の高校新卒採用を支援するジョブドラフトの運営を行う株式会社ジンジブ（本社：大阪府大阪市、代表取締役：佐々木 満秀）は、高校を2014～2021年に卒...
ニュース 転職回数が多くなるほど満足度は低くなり、離職意向は高くなる傾向～1万人データから探る、社員の離職要因とエンゲージメントに関する分析レポート【転職回数別編】：アスマーク マーケティングリサーチ会社の株式会社アスマーク（旧株式会社マーシュ）（東京都渋谷区東、代表取締役：町田正一）は、同社が運営する「D style web」のアンケートモニター会員1万1,888人（※1）に対して、当社が開発したES調査（ASQ）と同内容...
ニュース 専門職は「やりがい」「誇り」を感じられることが満足度の源泉。製造関連業はキャリアパスが不透明で将来設計を立てにくいことが不満要素～『社員の離職要因とエンゲージメントに関する分析レポート』【業種別編】：アスマーク マーケティングリサーチ会社の株式会社アスマーク（旧株式会社マーシュ）（東京都渋谷区東、代表取締役：町田正一）は、同社が運営する「D style web」のアンケートモニター会員1万1,888人（※1）に対して、当社が開発したES調査（ASQ）と同内容...
ニュース 日本のミレニアル世代は離職や人生の目標を考える際に「報酬・収入」へ関心が集中する傾向があり、職場や社会での「経験価値」への着目が低い～『2019年 デロイト ミレニアル世代の意識調査（日本版）』：デロイト トーマツ グループ デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区 CEO：永田高士）は、デロイト グローバルが行った「2019年 デロイト ミレニアル年次調査」に基づき、日本のミレニアル世代の意識に関する調査結果を発表します。本調査は今回で8回目であり、今回からミレニア...
ニュース 離職経験者の42.3%が「1年未満」の早期離職。離職理由の1位は「上司・同僚などの職場の人間関係」37.5％が最多～『アルバイト・パートスタッフの離職に関するアンケート調査』：ディップ総合研究所 総合求人情報サイトを運営するディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨田英揮、以下ディップ）のディップ総合研究所は、3年以内にアルバイト・パートの仕事を経験した15～69歳の男女に対して、「アルバイト・パートスタッフの離職に関...
ニュース 離職した介護職の31%が入社1年未満。離職した人のうち21.3%が「給与の低さ」、17.3%が「キャリアの見通しのなさ」を離職理由として挙げる～介護業界の離職経験者1,600人に対する調査結果：ベネッセスタイルケア・パーソル総合研究所 株式会社ベネッセスタイルケア（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 滝山真也）の社内シンクタンク「ベネッセ シニア・介護研究所」と、総合人材サービス、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームである株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都...
ニュース メンタルヘルス不調者を生む要因とその対策に不整合。対策1位の「残業時間の削減(69.4％)は、要因6位(23.9％)～『組織のストレスマネジメント実態調査』：日本経営協会 一般社団法人日本経営協会（会長：浦野光人 東京都渋谷区千駄ヶ谷3－11－8）では、事業所におけるストレスチェック制度の実施状況やストレスマネジメント全般の状況、今後の課題等を探るために、「組織のストレスマネジメント実態調査」を実施し、その結果を『組織...
ニュース 新卒就職先を離職した若者には、女性・低学歴層・中退者など労働市場で不利な属性をもつ人が多い～若年者の離職状況と離職後のキャリア形成『若年者の能力開発と職場への定着に関する調査』：JILPT 労働政策研究・研修機構（JILPT）では、「若年者の能力開発と職場への定着に関する調査」を実施しました。このほど、調査結果がまとまりましたので公表いたします。 【概要】研究の目的若年正社員の離職状況および離職後のキャリア形成状況を把握し整理することで...
ニュース 入職率9.4％、離職率8.8％で、5年連続の入職超過。入職者数を就業形態別にみると、一般労働者数は55.0千人減少、パートタイム労働者数は21.2千人増加～平成28年上半期「雇用動向調査」（厚生労働省） 厚生労働省では、このほど、平成28年上半期「雇用動向調査」の結果を取りまとめましたので、公表します。「雇用動向調査」は、全国の主要産業の事業所における入職者数・離職者数、入職者・離職者の性・年齢階級、離職理由等の状況を明らかにすることを目的に、上半期...
ニュース 半数近くが再度就職活動を行えるとしたら就職活動する「する」と回答。3人に2人は転職経験者か機会があれば転職したいと考えている～『若手社会人就労意識ギャップ調査報告書』：日本経営協会 一般社団法人日本経営協会では、平成24年6月に「第１回若手社会人就労意識ギャップ調査」を実施し、その集計結果をもとに『若手社会人就労意識ギャップ調査報告書2012』をまとめ、各方面から様々な反響をいただきました。4年後の今年5月下旬に同様の調査を行い...
ニュース リクルートワークス研究所、「就業希望者年代比較調査」を実施～前職から離職後1年以上経過している人は就業希望者の67.5％～ リクルートワークス研究所（株式会社リクルートホールディングスの人と組織に関する研究機関）では、「就業希望者年代比較調査」を行いました。未就業の実態を理解するためには、未就業で求職活動をしている失業者だけでなく、就業を希望しているが求職活動を行っていな...
