ニュース 2018年度の教育研修費用、従業員1人当たりの実績額は34,607円。4割強の企業でキャリア開発研修を実施～『2019年度（第43回）教育研修費用の実態調査』：産労総合研究所 人事労務分野の情報機関である産労総合研究所（代表・平盛之）は、このたび「2019年度（第43回）教育研修費用の実態調査」を実施しました。本調査は1976（昭和51）年より実施しており、今回で43回目となります。調査回答企業における教育研修費用総額は、...
ニュース 常用型派遣サービス「きゃりふらわー」の提供を開始～派遣社員の長期的なキャリア形成を支援：ネオキャリア 株式会社ネオキャリア（本社：東京都新宿区 代表取締役：西澤亮一 以下「ネオキャリア」）は、2017年4月1日より、常用型派遣サービス「きゃりふらわー」の提供を本格開始します。 ■「きゃりふらわー」名前の由来■”たくさんのcareer（花）を咲かせるサ...
ニュース 有給専門の長期インターンシップ求人サイト「ステップバイト」を開始～正社員と同等の業務が任せられる3ヵ月以上の長期インターンシップのみ掲載：ネオキャリア 株式会社ネオキャリア（本社：東京都新宿区、代表取締役 西澤亮一 以下ネオキャリア）が運営する、新卒紹介サービス「就職エージェント」は、2017年2月6日（月）にインターンシップを探す大学生・短期大学生・専門学校のための長期インターンシップ求人サイト「...
ニュース 前向きに働くことをサポートするオウンドメディア「しごとの相談室」を開設～様々な専門家に直接悩みを相談できるサービスや、著名人の仕事観にかかわるオリジナルインタビュー記事を提供：インテリジェンス 総合人材サービス、パーソルグループの株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長：峯尾 太郎、以下インテリジェンス）は、仕事の悩みを解決し、前向きに働くことをサポートするオウンドメディア「しごとの相談室」を2016年8月24日（水...
ニュース 『キャリアコンサルタントのためのカウンセリング入門』(杉原 保史:著)～キャリアコンサルタント国家資格化！～北大路書房より発刊 株式会社 北大路書房は、杉原 保史：著『キャリアコンサルタントのためのカウンセリング入門』を刊行しました。 キャリアカウンセリングの現場で直面する苦労と悩みに、心理カウンセラーが平易に語りかけ、寄り添う。第1部では、相談をより深め有意義にするための基...
ニュース 日本マンパワー、新入社員意識調査を実施～新入社員が最も大事にしたい価値観は ３年連続「人の役に立てること」～ 日本マンパワーが新入社員のキャリア意識について今年度最大級の新入社員意識調査（自社調べ）を実施株式会社日本マンパワー（東京都千代田区神田東松下町47-1、代表取締役：加藤智明）は、昨年に引き続き、2012年入社の新入社員を対象としたアンケート調査を実...
ニュース 日本マンパワー、日本初！「企業内キャリアカウンセリング白書2012」を発表 個人の働き方が多様化する昨今、企業内キャリアカウンセリングの需要は年々高まっています。しかしその重要性が広く認識され始めている一方で、その「効果」を明らかにする取り組みは少なく、体系的な調査も存在していませんでした。そこで、日本におけるキャリアカウン...
ニュース 新規学校卒業予定者の厳しい就職環境を踏まえた就職支援の強化（厚生労働省） ～文部科学省・経済産業省との連携による「卒業前最後の集中支援2012」を実施します～本日、厚生労働省及び文部科学省では、平成23年度新規学校卒業予定者の就職内定状況を発表いたしました。この結果、新規大学卒業予定者の就職内定率（平成23年12月１日現在...
ニュース インテリジェンス、足立区にて若年者の正社員就業を支援～ 未就職者45人を受け入れ 職場体験を通じて正社員化を目指す ～ 総合人材サービスの株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：高橋広敏）は、東京都足立区の緊急雇用創出事業「若者正社員就職サポートプログラム」を受託し、参加者の募集を開始したことを発表いたします。この事業は、29歳以下の...
ニュース 日本マンパワーが組織開発のプロフェッショナルを育てる新コース『エグゼクティブ・カレッジ』を開発 株式会社日本マンパワー（東京都千代田区神田東松下町47-1、代表取締役：加藤智明）は、組織開発のプロフェッショナルを育てる新コース「エグゼクティブ・カレッジ」を開発いたしました。本プログラムは、成長する組織の全体像をつかむための「綜合的な考え方」が凝...
ニュース 平成22年度大学等卒業者の就職状況調査（4月1日現在）について（文部科学省） 文部科学省及び厚生労働省では、平成23年3月大学等卒業者の就職状況を共同で調査しています。平成23年5月24日には、東日本大震災の被災地を除く平成23年4月1日現在の状況を取りまとめ暫定値として公表したところですが、このたび、被災地を含めた全体の状況...
