コーチング研修の種類と比較ポイント・直近のトレンドを解説
~全国のソリューション企業一覧~

コーチング研修の種類と比較ポイント・直近のトレンドを解説

コーチング研修とは、管理職やチームリーダーが、部下やメンバーに気づきを与え、目標達成に向けて自発的に行動できる状態へと導くスキルを身に着けるものです。人材の多様化が進み、新しいリーダーシップが求められる中、リーダーや幹部候補の育成に組み込まれることが多くなっています。

コーチングとは何なのか、どのような研修があり、現在のトレンドはどうなっているのかを確認するとともに、選ぶ際のポイント、おすすめのコーチング研修を紹介します。

コーチングとは

コーチングとは、対話を通じて相手に気づきを与え、自ら目標達成や問題の解決に向けて行動できるように導く人材育成方法の一つです。対象者自身が課題に気づき、自分で考え、主体的に行動する力を身に着けることが期待できます。

また、道筋やゴールを自分自身で選択するため、納得感をもって最後までやり遂げるモチベーションを維持できるというメリットもあります。

コーチングと比較される育成方法として、自分が持つ知識・経験・スキルを相手に教えるティーチングがあります。コーチングが対象者に回答を与えたり具体的な指示をしたりしないのに対して、ティーチングは教える側からの一方的な指導や指示出しになりがちな傾向があります。

コーチングの役割と必要なスキル

コーチングにおけるコーチの役割は、次のように整理できます。

対象者に気づきを与える

コーチングでは、問いを投げかけ、対話することによって相手に気づきを与えます。対象者の視野を広げながら、自ら答えを導き出せるようにサポートするのがコーチの役割です。

対象者の自主性を育てる

コーチは指示を出さず、対象者の自主性を育てる役割を果たします。対象者が考え方や行動の選択肢を増やせるように導いていきます。

コーチングイメージ

コーチングに必要なスキルは、大きく三つあります。

傾聴スキル

傾聴スキルとは、単に話を聞くだけでなく、相手の思考や心理を深く理解しようとする姿勢で耳を傾けることです。言葉選びだけでなく、表情や目線、仕草などの非言語情報にも注意を払い、対象者に共感を示しながら寄り添います。コーチが会話をリードするのではなく、相手の反応に合わせてフォローしていくことが必要です。

質問スキル

コーチングでは、問いかけによって相手に気づきを与えるスキルが求められます。正解・不正解を明らかにすることではなく、対象者の視野を広げながら自ら考える力を養うことが重要です。そのためには、対象者が自由に思考できる聞き方が必要です。たとえば「なぜ、そうしたのか?」ではなく、「何が原因だと思うか?」と聞くことで、対象者自身の気づきが促されます。

承認スキル

承認スキルとは、対象者の気づきや変化、行動を認めていることを伝えるスキルです。評価する理由と合わせて伝えることが重要です。承認された対象者は自己肯定感が強まり、物事に対してポジティブに取り組める状態になります。また、コーチとの間に信頼関係が生まれ、より効果的なコーチングができるようになります。

コーチング研修が求められる背景

働き方の多様化や人材の流動化が進む今、従来の指示・命令型のマネジメントによる育成が適さないケースが増えてきています。またビジネス環境の変化に応じて、企業と従業員の関係性も見直されています。こうした課題を背景に、部下との信頼関係を築きながら、主体的に行動する人材を育成するコーチングに期待が寄せられています。

コーチングでは、相手の考えを引き出すコミュニケーションスキルなど、独学で身につけるのが難しい能力が求められます。そこでニーズが高まっているのが、専門的なノウハウ・知見を有するトレーナーによるコーチング研修です。

コーチング研修の種類

コーチングにはさまざまな流派がありますが、法人向けに提供されている研修で学べる内容は、コーチングの目的、プログラムの特徴から大きく次のように分類できます。

GROWモデル:成果に着目するコーチングの研修

コーチングの目的の一つは、メンバーが自発的に考えて行動する力を育むことによって、自律性が高く、成果を生み出す人材を育成することです。GROWモデルなどに代表されるコーチングでは、成果を明らかにし、達成までのステップを洗い出すことで行動を促します。目標達成に向けて必要なことを体系的に学び、対象者に新たな視点や気づきを与える方法や、行動の選択肢を増やせるように導くスキルを習得できます。

「部下が思うように成長しない」「若手社員の早期戦力化を図りたい」といった課題を解決するのに役立ちます。自社の課題・ニーズに合わせて研修内容をカスタマイズすることも可能です。

コーアクティブモデル:内発的動機に着目するコーチングの研修

コーチングのスキルの中で、とくに対象者の内発的動機に着目して働きかける手法です。部下と良好な関係を築くコミュニケーションの取り方や、傾聴・質問・承認スキルの習得によって部下のモチベーションに働きかけるコーチング手法を学びます。一人ひとりの個性や特性に合わせたコミュニケーションが重要になるため、ロールプレイングやグループワークを通じて、実践的なスキルが身につく研修が数多く提供されています。

「モチベーションを高める対話をイメージできない」「多様性を生かすコミュニケーションの取り方がわからない」などの課題を抱えている場合に役立ちます。

1on1ミーティングのトレーニング

近年、1on1形式で面談やフィードバックを行っている企業が増えています。部下一人ひとりとしっかり向き合うことで関係性が向上するメリットがある一方で、「何を話していいのかわからない」「上司の目線からの会話になってしまう」と苦手意識を持っている上司も少なくありません。

こうしたニーズを受けて、コーチング研修の中には1on1面談にフォーカスしたスキルを習得できるものも提供されています。

コーチングにおける直近のトレンド

コーチングの歴史は古く、スポーツや教育の現場でよく用いられてきました。ビジネスの分野では、個人や組織の目標を達成する上で有効な手法として注目され、部下が自発的に目標・ゴールに到達できるよう導くスキルが重視されてきました。

しかし、ビジネス環境が変化する中で、コーチングに期待される役割はより広義なものへと広がってきています。

人材の多様性を生かすためには、部下と上司という上下関係の枠にとらわれず、お互いを尊重するコミュニケーションが求められます。また、指導していたつもりで無自覚にハラスメントにつながっていたというケースを排除しなければなりません。

そうした中で、従来の目標達成に重点を置いたコーチングのあり方から、心理的安全性を担保できる関係性の構築を学ぶ必要性が増しています。また、多様な人材を雇用する上では、一人ひとりに合わせた動機付けができることがより重要となっています。コーチング研修においても、これらの課題に対応するプログラムが拡充しています。

コーチング研修の選び方・比較ポイント

コーチング研修を選ぶ際にどのような点に留意すればいいのか、そのポイントを見ていきます。

目的・課題に合ったプログラムか

コーチング研修ではさまざまなプログラムが提供されているため、まずは自社の目的・課題に合ったプログラム内容となっていることを確認する必要があります。

プログラムの特徴を確認

プログラムには、成果を生み出すコーチングを重視しているもの、動機付けやコミュニケーションを重視しているもの、両方に対応するものがあります。1on1面談の進め方を重点的に学べる研修も提供されています。

研修期間を確認

コーチング研修は短期間で完了するパターンと、継続的に実施していくコースがあります。短期間のものは1〜2日程度で必要なスキルを学ぶことができます。継続的なコースでは、トレーナーと実践とフィードバックを繰り返しながら、じっくりスキルを習得します。

スキル習得の手法について確認

座学で知識を学ぶほか、実際にコーチングをする側・受ける側の立場になって体感するロールプレイングやグループワーク、ケーススタディのプログラムなどがあります。実践でのイメージをつかみやすい研修も提供されています。

研修イメージ

自社の課題に合わせた提案やサポートがあるか

自社の課題を把握した上で提案してくれるか、カスタマイズに柔軟に対応してくれるか、適切なソリューションを提案してくれるかなどを確認します。

コーチングスキルは継続的に学んでいくことで身に着くものです。受講者からの質問を受け付けるなどのサポート体制についても確認しておくとよいでしょう。

オンライン対応ができるか

コーチング研修の実施形態には、集合型研修とオンライン研修があります。集合型研修は、受講者同士で啓発しあえるなどモチベーションを高めやすいというメリットがあります。一方、オンライン研修は多忙な管理職のスケジュールを調整しやすい、会場費を抑えられる、といったメリットがあります。必要に応じて対応の有無を事前に検討します。

研修会社の実績はどうか

研修会社によって得意領域が異なるため、過去の実績も確認しておきたいポイントの一つです。研修を実施した件数だけでなく、どのような業界・企業規模で多く利用されているかを確認します。自社と類似する企業での導入が多い場合は、課題にマッチする可能性が高いといえます。導入事例やユーザーの声などを参考にするのもおすすめです。

講師のスキル・経験は十分か

コーチング研修で重要となるのが、講師のスキルや経験値です。ビジネス現場での実践経験は豊富か、得意な領域は何か、どのような企業でコーチング研修を行った実績があるかなどを確認します。

それでは、実際にどのようなコーチング研修サービスがあるのか、紹介していきます。

コーチング研修を提供する全国のソリューション企業一覧

  • alohalives合同会社
  • CRR Global Japan 合同会社
  • 株式会社Every
  • 株式会社GOFRONTIER
  • H&innovation株式会社
  • 株式会社HRインスティテュート
  • INNOVALES株式会社
  • 株式会社JBMコンサルタント
  • 株式会社MOMO
  • 株式会社ONDO
  • 株式会社 PHP研究所
  • SMBCコンサルティング株式会社
  • 株式会社Woomax
  • 株式会社アーシブ
  • 株式会社アール&キャリア
  • 株式会社 アイル
  • 株式会社アイル・キャリア
  • アチーブメントHRソリューションズ株式会社
  • 株式会社アライブ・ワン
  • 株式会社アンテレクト
  • 株式会社アントレプレナーファクトリー
  • 株式会社イ・プロス
  • 株式会社インソース
  • 株式会社インパクト
  • エイチアール合同会社
  • 株式会社オフィス・キャンドゥ
  • 株式会社カケハシ スカイソリューションズ
  • 株式会社かんき出版
  • 株式会社キャリア・ブレーン
  • キャリアアセットマネジ株式会社
  • グリーンサン企画株式会社
  • 株式会社クリエイト
  • 株式会社グローセンパートナー
  • 公益財団法人日本生産性本部
  • 株式会社 コーチ・エィ
  • 株式会社コーチェット
  • 一般社団法人コーチング心理学協会
  • コクヨ株式会社
  • 株式会社コミュ・コンサルティング
  • 株式会社コンクレティオ
  • 株式会社コンパス
  • 株式会社ジェイック
  • ジャイロ総合コンサルティング株式会社
  • 株式会社ジョイワークス
  • 株式会社スマイル・アンド・エール
  • 一般社団法人中部産業連盟
  • 株式会社ティーケーピー
  • 株式会社 東京リーガルマインド
  • 株式会社トシコーポレーション
  • 一般社団法人日本コーチング教育振興協会
  • 一般社団法人日本リーダーコーチ協会
  • 株式会社日本マネジメント協会
  • 株式会社ノビテク
  • 株式会社ハート・ラボ・ジャパン
  • バヅクリ株式会社
  • 株式会社パンネーションズ・コンサルティング・グループ
  • 株式会社ピープルフォーカス・コンサルティング
  • ビジネスコーチ株式会社
  • 株式会社ビジネスコンサルタント
  • 株式会社ビジネスパスポート
  • 株式会社ヒップスターゲート
  • 株式会社 ヒューマンエナジー
  • 株式会社ブリッジ
  • 株式会社フレックスコミュニケーション
  • 株式会社ブロード・コム
  • 株式会社プロシーズ
  • 株式会社ベクトル
  • 株式会社マネジメントサービスセンター
  • ミテモ株式会社
  • 株式会社みらい創世舎
  • 株式会社ユーキャン
  • 株式会社よしともコミュニケーションズ
  • 株式会社ラーニングエージェンシー
  • 株式会社リカレント
  • 株式会社リクルートマネージメントソリューションズ
  • 株式会社リサーチサポート
  • 学校法人産業能率大学
  • 共創コーチング株式会社
  • 公益財団法人東京都中小企業振興公社
  • 株式会社 宙
  • 一般社団法人 東京コーチング協会
  • 株式会社 日本コンサルタントグループ
  • 株式会社日本能率協会マネジメントソリューションズ
  • 日本プロジェクトソリューションズ株式会社
  • 株式会社日本経済新聞社
  • 株式会社日本創造教育研究所
  • 合同会社友歩
  • 有限会社ケイ・アンド・ワイ
  • 有限会社 ベンティレイト
  • 株式会社 理想経営
  • 株式会社話し方教育センター

コーチング研修のサービスを比較して資料請求

以下の表で、おすすめのコーチング研修の「特徴」「テーマ」「サービス形態」「費用」などを比較して一括で資料請求できます。

コーチング研修では実践に生かせるスキルが身につく

信頼関係を築きながら部下の自発性や可能性を引き出すコーチングは、今後の人材育成に欠かせないスキルとなりつつあります。

コーチングには双方向のコミュニケーションが欠かせません。コーチングの知識を得るだけでは成果につながらないため、実践経験を積むことが重要です。コーチング研修は、実践に生かせるスキルの習得に重きが置かれているので、着実なステップアップが期待できるでしょう 。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

Webサイト『日本の人事部』の「インタビューコラム」「HRペディア「人事辞典」」「調査レポート」などの記事の企画・編集を手がけるほか、「HRカンファレンス」「HRアカデミー」「HRコンソーシアム」などの講演の企画を担当し、HRのオピニオンリーダーとのネットワークを構築している。

HRソリューションの傾向と選び方のバックナンバー

関連する記事