学習効果の向上や管理の効率化を実現する
LMS（ラーニングマネジメントシステム）の傾向と選び方
直近のトレンドと選び方のポイント・サービス比較
企業の人材育成に欠かせないのが教育研修です。コロナ禍による影響でテレワークが浸透した昨今では、eラーニングのニーズが増加。同時に、学習効果の向上や管理の効率化を実現するLMS（ラーニングマネジメントシステム、Learning Management System＝学習管理システム）に注目が集まっています。
そこで『日本の人事部』では、LMSの直近トレンドや機能を整理。活用事例や選び方のポイント、サービス比較と併せて紹介します。
LMS（ラーニングマネジメントシステム）とは
LMSとは、学習管理システムのことです。まずはLMSの役割やeラーニングとの違い、直近のトレンドを見ていきます。
LMSの役割
LMSは、eラーニング教材の配信・管理や学習状況を一元管理できるシステムです。受講者はシステムにアクセスすることで、時間や場所を問わずに学習することができます。また、教育者は教材化したコンテンツを簡単に提供することが可能で、管理者は受講者の学習状況や成績をリアルタイムで確認することができます。
ITを活用した仕組みによって利便性アップや効率化を図ると同時に、自律的な学習スタイルを根付かせる役割も担っているといえます。LMSを活用すれば、より計画的に社員のスキルアップやキャリア開発を行うことが可能です。
eラーニングとの違い
eラーニングとは、主にインターネットやPC・スマホなどのデジタルデバイスを活用した学習形態のことをいいます。しばしばLMSと混同されますが、eラーニングが学習形態を指すのに対して、LMSはeラーニングを包括した仕組みで、教材の配信から受講者の管理までを実現できるシステムを指します。
機能面から見ると重なる部分がありますが、LMSは、従来eラーニングの課題として挙げられていた学習状況の進捗確認や、学習意欲の向上にアプローチする機能を充実させている点が特徴です。
LMSが必要とされる背景
企業における、これまでの教育体制の変遷を振り返りながら、LMSが必要とされる背景について見ていきます。
従来、人材教育の方法は「集合研修で対面式」が主流でした。その後、CDやDVDを使ったパソコン学習が広く普及し、個別に学ぶスタイルが取り入れられます。しかし、この手法は、一度作成したカリキュラムを簡単に修正できないという課題を抱えていました。
1990年頃になると、受講者が好きな時間・場所で学習できるインターネットを利用したeラーニングを導入する企業が増え、人材教育の効率化が進みます。その一方で、eラーニングを提供するだけでは「学習状況の把握ができない」「社員によって学習意欲にばらつきがあり、十分な効果を得られない」「いくつもの学習コンテンツを管理するのが難しい」といった課題が浮上します。
これらを解消する仕組みとして、受講機能と管理機能を充実させたプラットフォームとなるLMSの必要性が高まっていったのです。
LMSの直近トレンド
もともとeラーニングの学習効果を高める仕組みとして登場したLMSですが、近年では社員一人ひとりの学びを支援するシステムへと、より広い役割が期待されています。
直近のトレンドでは、以下に挙げるような機能が登場しています。受講者のモチベーションアップを目指したり、人事施策に利用したり、より広範囲に活用できる仕様へと進化を続けています。
最近登場しているLMSの機能
- 受講者同士や教育者とリアルタイムでコミュニケーションできる機能
- 学習成果の分析機能
- 学習状況に応じたタレントマネジメントや人事評価ができる機能
- 基幹システムや人事データベースなどと連携した一元管理ができる機能
LMS（ラーニングマネジメントシステム）を導入するメリット
LMSの導入によって得られるメリットは、次のように整理できます。
学習の効果を高める
LMSには、目標設定や進捗確認、テストによる学習成果の確認などができる機能が備わっています。受講者にとっては学習のペースや道筋をつかめたり、自身の得手・不得手を把握できたりするメリットがあり、より効果的な学習を実現できます。
学習状況をリアルタイムで一元管理するため、教育者・管理者は、進捗が遅れている受講者をフォローしたり、より強化すべき学習内容を把握できたりすることが可能となり、適切な改善施策につなげられるメリットがあります。
教育担当の負荷を下げる
LMSでは、学習用のコンテンツを簡単にアップロードでき、複数の教材を一元管理することが可能です。また、課題提出や集計も自動化されるため、教育担当の負荷を抑えた運用ができる点もメリットです。
管理者の負荷を下げる
LMSを用いれば人材教育に関するデータを集約できるため、管理者の負荷を軽減できます。「若手社員」「部門別」といったように対象を絞り込んだ運用・管理も可能です。一部のLMSでは、人事評価ができる機能を備えているものや、人事データベースなどの外部システムと連携した運用ができるものもあり、効率的な人事施策につなげられるというメリットを得られます。
LMS（ラーニングマネジメントシステム）の代表的な機能例
LMSの主要な機能を以下に整理しました。ただし、搭載されている機能は各社で異なるため、導入する前にしっかりと確認する必要があります。
| ログイン | ID・パスワードでログインする |
|---|---|
| 履修登録 | 履修するカリキュラムの選択ができる |
| 履修履歴 | 履修したカリキュラムの履歴の閲覧・管理ができる |
| 学習 | スライドや動画などを使った教材で学習できる |
| テスト・課題提出 | テストの実施や正誤判定、提出した課題の評価を受けることができる |
| コミュニケーション | 質問や受講者同士のコミュニケーションができる（チャット機能など） |
| 受講者登録 | ID・パスワード、基本情報を登録する |
|---|---|
| 履修登録 | 受講内容の割り当て、学習期間などを登録できる |
| 履修管理 | 学習履歴、進捗管理、成績の確認ができる |
| 教材管理 | カリキュラムの登録・編集や教材の作成・配信・保管ができる |
| レポート管理 | 課題の回収状況の確認や採点・評価ができる |
| コミュニケーション | 質問の受付や情報共有、受講者とのコミュニケーションができる |
| アンケート | アンケートの実施・集計ができる |
| ダッシュボード | 学習状況や成績の集計・分析ができる |
LMS（ラーニングマネジメントシステム）の活用事例
LMSは、効果的な学習と管理の効率化を主な目的として導入されるケースが多くなっています。さらに現在では、多彩な機能が搭載されているタイプも数多く提供されており、活用範囲が広がっています。ここでは、LMSの活用事例を見ていきます。
社員教育の一元管理に活用
社員教育に関しては、新入社員向けの基礎的なスキル習得から職種別のスキルアップ、資格取得、全社員に向けたコンプライアンス研修、組織課題に応じたスキルの底上げなど、社員が学習する内容も受講すべきタイミングも多様になっています。これらをスムーズに管理・運用することは非常に困難です。
LMSで社員教育を一元管理すれば、社員一人ひとりに合わせた適切なタイミングで、的確な教育を行うことができます。また、集合研修とeラーニングとを組み合わせて、予習・復習の効果アップを目指すブレンド型の教育手法（ブレンディッドラーニング）を管理することも可能です。
内定者フォローに活用
内定者フォローは、人事担当にとって重要な課題です。LMSは、社内システムを利用できない内定者でもアクセスすることが可能です。入社までの期間に学習してもらったり課題を提出してもらったりすることで、内定者の不安を払拭しつつ、入社意欲を高めることにつなげられます。
コミュニケーション促進によるインフォーマルラーニング
昨今は、FAQ機能や掲示板、チャットなどのコミュニケーション機能を充実させているLMSが多くなっています。疑問に思ったことをすぐに質問できたり、受講者同士のコミュニケーションが活発になったりすることで、モチベーション向上に大きく役立ちます。
受講者が互いに教え合う環境があれば、インフォーマルラーニング（非公式で自発的な学び）が促され、学習効果を高めることも期待できるでしょう。
LMS（ラーニングマネジメントシステム）の選び方・比較ポイント
人材教育の効果アップや管理の効率化へのニーズが高まっている現在、各社から多様なLMSが提供されています。ここでは、自社に適したLMSを選ぶための比較ポイントを見ていきます。
提供形態や対象人数は自社に適しているか
LMSの提供形態には、大きく分けてクラウド型とオンプレミス型があります。それぞれの特徴は、以下の通りです。
| 提供形態 | 特徴 |
|---|---|
| クラウド型 （SaaS型・ASP型） |
|
| オンプレミス型 |
|
導入形態は、自社の状況やニーズに照らし合わせて選択することが重要です。また、クラウド型では対応できる人数に制限があるサービスもあるため、事前に確認しておく必要があります。
自社が求める機能を備えているか
LMSの基本機能は、受講者の登録、学習教材の作成・配信・保管、学習状況の進捗・成績の一元管理です。さらに、学習効果を高めるための機能やコミュニケーション機能、人事施策への活用をスムーズにする外部システムとの連携など、各社がさまざまな機能を付加しています。
自社が実現したいことを明確にしたうえで、求める機能が備わっているかをしっかり確認する必要があります。
操作性・使い勝手は自社に適しているか
操作性・使い勝手は、受講者と教育者・管理者のそれぞれの視点から確認しておくことが重要です。受講者が迷わず操作できるようになっているか、教育者・管理者が効率的に教材の作成や配信、運用管理ができるかをしっかりチェックしなければなりません。
長期的な活用に対応できる柔軟性・拡張性はあるか
LMSは、長期的な利用を見越した導入が前提となるケースが多くなっています。自社の状況が変わった場合を想定して、柔軟性や拡張性も視野に入れて検討するとよいでしょう。提供各社で対応の範囲や費用が異なるため、事前に確認しておくことが重要です。
導入や運用時のサポートが必要か
LMSの導入では、仕組み化や利用者への理解促進が重要になるとともに、場合によってはシステム環境の整備が必要になります。スムーズに運用をスタートするためのサポートを受けられるか、運用中のトラブルに対応してもらえるか、サポート体制と支援の範囲も確認しておきたいことの一つです。
それでは、実際にどのようなLMSがあるのかを紹介していきます。
株式会社IPイノベーションズの「Skillsoft Percipio：DX時代の学習プラットフォーム」は、Skillsoft社が開発した「会社が提供する学習プログラムだけでなく、もっと従業員に自発的に学んでほしい」と考える企業が導入すべき学習プラットフォームです。
株式会社アイ・ラーニングの「マイクロラーニングサイト『マイラ』」は、新入社員、若手社員におすすめの、企業のリテラシー向上を促進させる動画受け放題サイトです。動画コンテンツ300種以上。各自の関心やレベルに合わせて学べます。
株式会社グロービスの「学習管理システム『GLOPLA LMS』」は、直感的に操作できるデザインで、簡単に研修作成や進捗確認ができます。社員が受講するべき研修を迷わず選ぶことができます。
コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社の「コーナーストーン ラーニング CSX」は、LMSに学習体験プラットフォームが組み込まれ、個人の属性やスキルなどを基に機械学習による最適な学習コンテンツを提供するシステムです。
JTP株式会社の「人材育成ソリューション『マイクロラーニング』」は、インタラクティブなコミュニケーションが可能なマイクロラーニングプラットフォームを活用し、組織パフォーマンスUPを実現できるサービスです。
LMS（ラーニングマネジメントシステム）を提供する全国のソリューション企業一覧
- 株式会社アイ・ラーニング
- 株式会社ITBee
- 株式会社イー・コミュニケーションズ
- 株式会社エデュテイメントプラネット
- 株式会社FCEトレーニング・カンパニー
- エン・ジャパン株式会社
- 関西ビジネスインフォメーション株式会社
- KIYOラーニング株式会社
- 株式会社クシム
- エデン株式会社
- CREAM株式会社
- コースべース株式会社
- コーナーストーンオンデマンドジャパン株式会社
- 株式会社シュビキ
- 株式会社ジンジャーアップ
- 株式会社スクー
- 株式会社スタディスト
- TANREN株式会社
- 株式会社ディ・アイ・システム
- 株式会社テクノカルチャー
- 株式会社デジタル・ナレッジ
- Tech Fun株式会社
- NEUSOFT Japan 株式会社
- 株式会社ネットラーニング
- パナソニック株式会社
- ピーシーフェーズ株式会社
- 株式会社プロシーズ
- ボウ・ネットシステムズ株式会社
- 株式会社manebi
- 株式会社YEAAH
- ユームテクノロジージャパン株式会社
- 株式会社ライトワークス
- 株式会社レビックグローバル
- ロゴスウェア株式会社
- 株式会社WARK
ITを活用した人材教育がスタンダードに
時代のニーズに合わせ、LMSに求められる役割や機能は広がっています。現在では、一人ひとりに合わせて学習効果を高めることにくわえて、より自律的な学習スタイルを生み出す仕組みが重視されています。
AIの活用や社内ポータルサイトとの連携など新たな機能を追加しながら、効果的な学習と管理の効率化に向けてLMSは日々進化しています。コロナ禍をきっかけにeラーニングを取り入れる企業が増えている今、ITを活用した人材教育はすでに企業のスタンダートになりつつあるといえるでしょう。
