富士通㈱（神奈川県川崎市、時田隆仁代表取締役社長）は、国内グループの従業員７万人を対象にがん教育に関するｅラーニングを開始した。監修を務めた医師によると、この規模での従業員に対するがん教育は、国内では異例。同社では以前から健康対策に力を入れていたが、がん教育の実施によりさらに従業員の意識を高めたい考え。喫煙リスクや早期発見の重要性を訴え、生活習慣の改善や検診受診率のアップにつなげる。

（労働新聞社 労働関連ニュース 2020.1.27より転載）